Zoom_(アプリケーション)

この項目では、Web会議サービスの「Zoom」について説明しています。企業については「Zoomビデオコミュニケーションズ」をご覧ください。

Zoom
作者エリック・ヤン
 開発元 Zoomビデオコミュニケーションズ
初版2012年9月10日（8年前）（2012-09-10）

最新版 [±]

Windows5.4.9 (59931.0110) / 2021年1月11日（11日前）（2021-01-11）[1]
macOS5.4.9 (59931.0110) / 2021年1月11日（11日前）（2021-01-11）[2]
Linux5.4.9 (57862.0110) / 2021年1月11日（11日前）（2021-01-11）[3]
Chrome OS5.0.0 (4251.0103) / 2021年1月5日（17日前）（2021-01-05）[4][5]
iOS5.4.9 (59931.0110) / 2021年1月12日（10日前）（2021-01-12）[6][7]
Android5.4.9 (1079) / 2021年1月11日（11日前）（2021-01-11）[8][9]

対応OS Windows 10
Windows 8
Windows 8.1
Windows 7
SP1以降を搭載のWindows Vista
SP3以降を搭載のWindows XP
Mac OS X Lion 10.7以降を搭載のmacOS
Ubuntu 12.04またはそれ以降
Mint 17.1またはそれ以降
Red Hat Enterprise Linux 6.4またはそれ以降
Oracle Linux 6.4またはそれ以降
CentOS 6.4またはそれ以降
Fedora 21またはそれ以降
OpenSUSE 13.2またはそれ以降
ArchLinux（64ビットのみ）
iOS 8.0またはそれ以降
Android 5.0またはそれ以降
プラットフォームクロスプラットフォーム
 対応言語11言語
対応言語一覧中国語（簡体字・繁体字）
英語
 フランス語
 ドイツ語
 イタリア語
 日本語
 韓国語
 ポルトガル語
 ロシア語
 スペイン語
 ベトナム語
種別インターネット電話
 ライセンスフリーウェア
公式サイトzoom.us
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 ノートパソコンを利用したWeb会議

Zoom（ズーム）は、Zoomビデオコミュニケーションズが提供するクラウドコンピューティングを使用したWeb会議サービスの名称である。目次

 1 概要

 2 機能

 3 システム要件

 3.1 共通

 3.2 サポートされるオペレーティングシステム

 3.3 サポートされるブラウザ

 3.4 プロセッサおよびRAMの要件

 4 対応言語

 5 技術

 5.1 製品

 5.2 受信

 5.3 クラウドサービス

 6 セキュリティ上の問題

 7 Zoomの使用禁止などの措置をとっている機関や企業

 8 その他

 8.1 Zoomを使用した裁判

 8.1.1 ナイジェリア

 8.1.2 シンガポール

 9 脚注

 9.1 出典

 10 関連項目

 11 外部リンク

 概要

最低推奨
プロセッサーシングルコア1Ghz以上デュアルコア2Ghz以上（i3/i5/i7またはAMD相当）
RAM該当なし4Gb

対応言語

2020年 11月25日現在の対応言語。この一覧はアプリケーションの表示に対応している言語である。電話での会話はどんな言語でも相手が理解してくれれば通話可能である [13]。

中国語（簡体字と繁体字）

英語

 フランス語

 ドイツ語

 イタリア語

 日本語

 韓国語

 ポルトガル語

 ロシア語

 スペイン語

 ベトナム語

 技術
 製品

当初、Zoomは最大15人の参加者でのビデオ会議をする機能を備えていた [14]。 2013年1月25日に、製品はすべてのビデオ会議で最大25人の参加者が参加できるように改善された。ソフトウェアのバージョン2.5ではさらに拡張され、1回のビデオ会議で最大100人の参加ができるようになった。同社はその後、最大500人が参加するビデオ会議の機能も提供できるようサービスを拡大した[要出典]。Zoomのプレゼンテーションコンテンツの暗号化はクライアント側のAdvanced Encryption Standard 256ビット（AES 256）アルゴリズムに依存している [15][16]。2015年10月の時点で、25人だったビデオ会議の参加者の制限は100人に増えた [17][18]。2015年から2016年半ばにかけて、ズームビデオコミュニケーションズはSkype for BusinessのネイティブサポートとSlackとの統合を発表した [19][20]。
受信

当初、Walt Mossbergのような初期の採用者は、より多くの利用者がプールに参加することでZoomの品質が低下することを懸念していた。2012年、Zoomは「サービスを使用しているのは約1,000人のみ」という状態だった。モスバーグによると、「数百万人がそれを使用すると、速度と品質が低下する可能性があった」という [21]。The Wall Street Journalでのレビューで、彼はSkypeやGoogleハングアウトに代わる「Zoomは魅力的な選択肢」だと指摘した [22]。このプレリリース期間中、たまたまスモールビジネステクノロジーのエバンジェリストRamon RayはZoomを使用する機会を得、その経験を発表した。SmallBizTechnologyで、Stephanie FarisがRayの経験を取り上げて、「Ramonは、ビデオ会議で遠隔地にいる人の1人がスクリーンを共有できたことにも感銘を受けた」と述べた。このトライアル会議は、彼とZoomの製品マーケティング責任者であるニック・チョンとの間で行われた [23]。

2013年10月3日に、Geek MagazineはAndroid用の FaceTimeに代わるものとして、Zoomのサービスを含め紹介し、「Zoomはプロの会議用に構築されたが、個人的な活動にも本当に使いやすい」と述べた [24]。女性向けエンターテインメントWebサイトのSheKnowsは、「Zoomは、若い企業が大規模で定評のある企業のために通常確保されているレベルのコミュニケーションを達成するのに役立つ」と語った [25]。

InformationWeekの社説でニティン・プラダンは「一年Zoomを使用した結果、Zoomはたとえそれが重要な会議であっても、自分の電子メールや電話に代わる、即断即決の通信チャンネルになった」と語っている [26]。
クラウドサービス

Azure, AWSに加えてOracle Cloud [27]を利用している [28]。
セキュリティ上の問題「Zoomビデオコミュニケーションズ」を参照
 Zoomの使用禁止などの措置をとっている機関や企業

 SpaceX

NASA

ニューヨーク市

 バンク・オブ・アメリカ

 Google

アメリカ上院

 スタンダードチャータード

シンガポール教育省

ドイツ外務省

台湾の政府機関

オーストラリア政府

インド政府

ダイムラー

 NXPセミコンダクターズ

 エリクソン

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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