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YouTuber（ユーチューバー、英語: YouTube Creator、YouTube Personality、YouTube Star[1]、YouTube Celebrity[2]）は動画共有サイトYouTube上で自主制作の動画作品を継続的に公開している個人および組織を意味する[3]語である。
パートナープログラムによる収益化

YouTube に動画を投稿することは、それを生業とすることと同義ではないが、多くの有名な YouTuber は投稿した動画から収益を上げている。それを可能にするのはYouTubeパートナープログラムである。

2007年5月ごろにYouTubeが閲覧数の多いユーザーにYouTubeパートナープログラムへの参加を勧誘したことが始まりとされる。当初は商業コンテンツ供給者だけに勧められたものであった[4]。のちにビデオ画面隣側への広告掲載を条件にユーザーが利益を得ることが可能となり、2011年4月にはパートナープログラムを一般ユーザーにも開放。より多くのユーザーが利用できるようになり、YouTubeの広告で収入を得る人物も現れた[5]。

なお、2017年4月から総再生回数が100万回以上でないとパートナープログラムへの参加が認められなくなったが、2018年2月からはさらに過去12か月間の総再生時間が4,000時間以上、かつチャンネル登録者数が1,000人以上とより厳しい条件に引き上げられた。加えてコミュニティの著作権侵害（英語版）、スパムなどの監視が強化され、ポリシーに準拠していることの評価が厳格化されるようになった[6][7]。2023年2月からはショート動画でも広告収入が受け取れるようになった。現在は、チャンネル登録者数が500人以上かつ有効な公開動画の総再生時間が直近の１２か月間で3,000時間以上の双方を満たすことでメンバーシップやSuper Chatの機能が開放される。広告収入を得る条件は、チャンネル登録者数が 1,000 人以上、かつ有効な公開動画の総再生時間が直近の 12 か月間で 4,000 時間以上または有効な公開ショート動画の視聴回数が直近の 90 日間で 1,000 万回以上である[8]。

このプログラムを利用する前提で芸能界から YouTube 市場に参入する者もいる[9]。
チャンネル収益化状況

ドイツのオッフェンブルク大学のマティアス・バルトル教授の調査によると、「広告収入で生計を立てることを企てるユーチューバーの96.5%が平均的なアメリカの貧困ラインを下回る収入しか得られない。再生回数が上位3%の人気ユーチューバーは1か月の再生回数が140万回を超えるが、それでも平均年収は1万6,800ドルであり、アメリカの貧困ライン収入1万2,140ドルをかろうじて上回る程度だ」としている[10]。ノースカロライナ大学のアリス・マーウィック氏は「ケーブルテレビでレギュラー出演の仕事を得ているのならいい稼ぎになるが、YouTubeに出演してもそうはならない。YouTubeで50万人のチャンネル登録者を持つことができたとしてもスターバックスコーヒーなどで働かざるを得ないでしょう」と指摘した[10]。チャンネル登録者数が 1,000 人以上、かつ有効な公開動画の総再生時間が直近の 12 か月間で 4,000 時間以上である。または、チャンネル登録者数が 1,000 人以上、かつ有効な公開ショート動画の視聴回数が直近の 90 日間で 1,000 万回以上である。