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YouTuber（ユーチューバー、英語: YouTube Creator、YouTube Personality、YouTube Star[1]、YouTube Celebrity[2]）は動画共有サイトYouTube上で自主制作の動画作品を継続的に公開している個人および組織を意味する[3]語である。
パートナープログラムによる収益化

YouTube に動画を投稿することは、それを生業とすることと同義ではないが、多くの有名な YouTuber は投稿した動画から収益を上げている。それを可能にするのはYouTubeパートナープログラムである。

2007年5月ごろにYouTubeが閲覧数の多いユーザーにYouTubeパートナープログラムへの参加を勧誘したことが始まりとされる。当初は商業コンテンツ供給者だけに勧められたものであった[4]。のちにビデオ画面隣側への広告掲載を条件にユーザーが利益を得ることが可能となり、2011年4月にはパートナープログラムを一般ユーザーにも開放。より多くのユーザーが利用できるようになり、YouTubeの広告で収入を得る人物も現れた[5]。

なお、2017年4月から総再生回数が1万回以上でないとパートナープログラムへの参加が認められなくなったが、2018年2月からはさらに過去12か月間の総再生時間が4,000時間以上、かつチャンネル登録者数が1,000人以上とより厳しい条件に引き上げられた。加えてコミュニティの著作権侵害（英語版）、スパムなどの監視が強化され、ポリシーに準拠していることの評価が厳格化されるようになった[6][7]。2023年2月からはショート動画でも広告収入が受け取れるようになった。チャンネル登録者数が 1,000 人以上、かつ有効な公開動画の総再生時間が直近の 12 か月間で 4,000 時間以上である。または、チャンネル登録者数が 1,000 人以上、かつ有効な公開ショート動画の視聴回数が直近の 90 日間で 1,000 万回以上である。パートナープログラムへの参加の条件も変更された[8]。

このプログラムを利用する前提で芸能界から YouTube 市場に参入する者もいる[9]。
チャンネル収益化状況

ドイツのオッフェンブルク大学のマティアス・バルトル教授の調査によると、「広告収入で生計を立てることを企てるユーチューバーの96.5%が平均的なアメリカの貧困ラインを下回る収入しか得られない。再生回数が上位3%の人気ユーチューバーは1か月の再生回数が140万回を超えるが、それでも平均年収は1万6,800ドルであり、アメリカの貧困ライン収入1万2,140ドルをかろうじて上回る程度だ」としている[10]。ノースカロライナ大学のアリス・マーウィック氏は「ケーブルテレビでレギュラー出演の仕事を得ているのならいい稼ぎになるが、YouTubeに出演してもそうはならない。YouTubeで50万人のチャンネル登録者を持つことができたとしてもスターバックスコーヒーなどで働かざるを得ないでしょう」と指摘した[10]。チャンネル登録者数が 1,000 人以上、かつ有効な公開動画の総再生時間が直近の 12 か月間で 4,000 時間以上である。または、チャンネル登録者数が 1,000 人以上、かつ有効な公開ショート動画の視聴回数が直近の 90 日間で 1,000 万回以上である。これらの条件のどちらかを達成しないと収益化できない。

YouTuberの最も基本的な収益手段はいわゆる広告収入であるが、YouTubeの広告収入のアルゴリズムは常に変化しており詳細は公表されていない。バルトル教授は再生回数1,000回につき1ドル程度と算出しているが、インフルエンサーマーケティングの調査会社であるヒューゴ・オブ・エージェンシーのハリー・ヒューゴによると収入は一定ではなく、再生回数1,000回につき35セントや、5ドルの場合もあるという。

広告収入（アドバタイジングレベニュー）以外の収益手段としては「チャンネルメンバーシップ[11]」「スーパーチャット[12]」「スーパーステッカー[12]」「スーパーサンクス[13]」といった四通りのデジタルアイテムがある。これらによって広告表示のための再生回数の多さだけに捉われず、よりニッチでコアなファンコミュニティの形成による自由でクリエイティブなプライベートプロフィット環境の実現も後押しされている。

チャンネルメンバーシップ - 月額メンバーシップ購入者に会員限定動画、早期視聴、会員限定ライブ配信、会員専用ライブチャット、ライブチャットでの各種表示特権、コミュニティタブでの各種特権、会員限定デジタルコンテンツ、グッズショップでの割引コードなどを提供できる[11]。

スーパーチャット - 2017年1月開始。ライブ配信チャットでの投稿コメント付帯の寄付機能[12]。

スーパーステッカー - 2019年11月開始。ライブ配信チャットでの専用アニメーション画像付帯の寄付機能[12]。ライブのムードメーカーになって配信者とのシンパシーをより育める。

スーパーサンクス - 2021年7月開始。公開動画への拍手付帯の寄付機能[13]。よりリーズナブルな収益性が見込まれている。

チャンネル視聴傾向

YouTube内での再生回数の割合.mw-parser-output .legend{page-break-inside:avoid;break-inside:avoid-column}.mw-parser-output .legend-color{display:inline-block;min-width:1.5em;height:1.5em;margin:1px 0;text-align:center;border:1px solid black;background-color:transparent;color:black}.mw-parser-output .legend-text{}  1000回未満 (91.0%)  1000 - 1万回 (5.9%)  1万 - 10万回 (2.4%)  10万 - 100万回 (0.6%)  100万 - 1000万回 (0.1%)  1000万 - 1億回 (0.0%)  1億 - 10億回 (0.0%)  10億回以上 (0.0%)

YouTube開始当初の2006年では、上位3%の人気ユーチューバーが全再生回数の63%を占めていたものが、2016年には90%に増加しており、2016年以降に活動を始めた新人ユーチューバーの85%は1か月の再生回数が最大485回程度しかなく、市場は人気ユーチューバーの寡占化がさらに進行しているという[10]。つまり、YouTuberの市場というのは（10年以上前などに参入した古株YouTuberらに有利な構造になっており）古株で上位の人気YouTuber同士が競いあっている世界であり、後発のYouTuberが参入しても昇格が難しい寡占状態（寡占市場）と見てよい[10]。YouTuberとして始めた人たちの多くはハリウッド俳優を目指す人たちのように一握りの人だけが成功し、ほとんどの人々は、願いかなわず散っていくことが半ば通例化している[10]。

2019年6月5日、インターネット上のビデオや音楽分析プラットフォームである分析会社Pex[要説明]は、公開されたYouTubeコンテンツを分析した結果、10万回以上再生される動画は全体の0.64%ほどにしか過ぎず、それがYouTube全体の再生数の81.6%を占めていることを明らかにした[14]。Pexは他にもYouTubeで10億回以上再生された動画の大部分が音楽コンテンツであり、YouTubeの全コンテンツのうち音楽コンテンツは5%ほどしか占めていないが、すべての再生回数のうち20%を占めていることも示した[14]。

YouTube収益化の基準は、チャンネル登録者1,000人以上が1つの条件となっているが[15]、2018年9月19日に三菱UFJリサーチ&コンサルティングが発表した「口コミサイト・インフルエンサーマーケティングの動向整理」によると、2015年から2017年まで国内で1万人以上の登録者数を持つYouTubeチャンネルは毎年150%以上増加し2017年は4,063件に達した[16]。そのうち、100万人以上の登録者数をもつチャンネルは63件である[16]。また、YouTube広報によると2017年と比較して2018年にはチャンネル登録者数10万人を超えたクリエイターの比率は40%増えているとしている[10]。
マルチチャンネルネットワーク（MCN）詳細は「マルチチャンネルネットワーク」を参照

企業が人気のあるYouTuberに対し、商品の宣伝動画の制作を依頼するといったタイアップの例も増加傾向している。そのような動画制作の仲介サービスを手がけるマルチチャンネルネットワークも存在する[17]。複数のYouTubeチャンネルと提携し、サービス・プログラムの作成・資金・相互プロモーション・パートナー管理・デジタル著作権管理・収益受け取り/販売・視聴者の獲得などの面で支援をする。