収益を受け取るには、AdSense経由の場合はAdSenseに準ずる（本人名義の銀行口座と現住所を登録する必要がある）。マルチチャンネルネットワークの場合はネットワークが定める方法で収益を受け取る（銀行振り込み、PayPalなど）。

ただし、2019年冬以降は「子供向け」コンテンツに関しては収益の対象外となる。YouTube側での自動判断で子供向けと判断される場合もあり、その都度申請が必要となる。

前述のYouTube Shortsについては、サービス開始当初はYouTubeパートナーシップの対象外であったが、2023年以降はチャンネル登録者数が1000人以上および直近90日間のショート動画視聴回数が1000万回以上を満たせば、YouTubeパートナーシップへの申請が可能となる[145]。同年10月にはチャンネル登録者数が500人以上および直近90日間のショート動画視聴回数が300万回以上に緩和された[146]。

アドブロック（いわゆる広告をブロックする拡張機能など）を使用するとクリエイターが収益を得られないといった影響を与えることがある。2023年6月にYouTubeはアドブロックを使用しているユーザーへの取り締まりを強化し、利用規約違反としてアドブロックを無効にするかYouTube Premium（広告なしでも動画の視聴によってクリエイターの収益を支援可能なサブスクリプションサービス）に加入しない限り、アドブロッカーによる動画広告等のブロックをアンチブロックするダイアログを表示させた上で動画の再生をブロックするテストを行い、同年10月よりそれが本格的に運用されることになった[147]。また、ポップアップダイアログを無視してアドブロックを続ければ動画を3本再生した後にプレーヤーがブロックされ、アドブロックを無効にしない限り完全に動画が視聴できなくなる3ストライク制度も導入されている[147]。
チャンネルメンバーシップ

この節の加筆が望まれています。

制度を利用したチャンネルに対し、利用者が一定料金を毎月支払うことで該当チャンネルの「チャンネルメンバー」となる[96][148]。旧名称、スポンサーシップ[96]。設定金額は、日本国内の場合90円から6000円まで対応。

チャンネルメンバーになることで、動画およびYouTube Liveのコメント欄に表示できるバッジや独自の絵文字、その他メンバー限定のコンテンツに優先してアクセスすることができる[96]。

また、メンバーシップ加入者が他の未加入ユーザーに一ヶ月程度加入扱いにすることができる「メンバーシップ ギフト」（twitchにおけるサブスクギフトと同系統の機能）をプレゼントすることも可能。
施設「YouTube Space」を参照
弊害

収益化を悪用し、理不尽なヘイトスピーチや人権侵害、人種差別を煽る不適切コンテンツで収益を得る投稿者が増加している。

2017年3月17日、イギリス政府は不適切なコンテンツに政府や英企業の広告が掲載される事を問題視しYouTubeから広告を引き上げを表明した[149]。

同問題はイギリスの他にも波及し、アメリカの大手企業も広告引き上げを表明している。YouTube側が問題へ対策を行う事を約束すると発表した[150]。

2017年4月7日対策の一環として視聴回数1万未満のチャンネルは広告が非表示となり、1万回以上となったチャンネルは審査を行い問題が無い場合のみ収益化が有効となる。理由は視聴回数が1万回未満のチャンネルのは、広告収入目当ての著作権侵害動画が多いことを上げ、遵法性の高いクリエイターが収入を得ないようにするためという[151]。

2018年2月20日以降は収益化の審査を行う基準が変更され、チャンネル登録者1,000人以上、直近12か月の視聴時間が4,000時間(240,000分)を超えたチャンネルについて収益化の審査の対象となる。なお、基準変更以前に収益化を有効とされたチャンネルについても同じ基準が適用され、要件を満たさない場合は収益化は無効となる。
世論への影響

娯楽以外の活用例としてはイーホームズの藤田東吾がYouTubeを通じ構造計算書偽造問題に対する告発を行ったり、ロサンゼルス市警察の警官が無抵抗な被疑者に対し暴力を振るっている姿を捕らえた映像がYouTubeで匿名で公開されたりと[152]告発の場となっている。

他には、カナダの警察が犯人逮捕のために、殺人事件が発生した際に映った犯人らしき人物のビデオ映像をYouTube上で流している[153]。