2022年4月6日から欧州連合（EU）加盟国とイギリス、アイスランド、ノルウェーなどにおいて、本サービスのほとんどが利用できなくなることを同年2月1日に発表した。ヤフーは対応コストの面でサービスの継続が困難になったのが理由としており、観光や仕事などでヨーロッパ諸国に滞在している日本人[注釈 1]に影響が出ることが予想されるとしている[10]。
提供媒体

パソコン向けを前提としたサービスを中心に展開していたが、2000年代後半以降はスマートフォン向けの対応を進め、Internet Explorer（IE）に特化したサービスを提供終了するなど整理を進めた。従来の携帯電話（フィーチャーフォン）向けのサービスもある。また大手メーカーのスマートテレビ向けポータルサイトやWii専用トップページなどデジタル家電向けのサービスもあるが、2012年9月に終了した[11]。
事業

2009年1月現在、200以上のサービスを行っている。無料で利用できる無料サービスと、Yahoo!ウォレットで料金を支払いを行い利用する有料サービスがある。また有料、無料にかかわらず、ほとんどのサービスでYahoo! JAPAN IDの取得が必要となっている。

サービス名に冠される「Yahoo!」は、省略形の「Y!」で記載されることもある。

検索エンジンのほか、ポータルサービスが主な事業であり、以下に列挙する。
検索エンジン

Yahoo!の主力事業の一つであるが、今現在、検索エンジン自体は世界最大の検索エンジン会社であるグーグル社のものを使用している。元々はアメリカのYahoo!と同じくディレクトリ型検索エンジンを主とし、それにロボット型検索エンジンが付随する形態であったが、徐々にロボット型検索エンジンの利用が増えたため、2005年10月3日以降はロボット型のエンジンを主体とするように切り替えた。2017年6月29日には、創業時から運用していたディレクトリ型検索エンジンの「Yahoo!カテゴリ」を2018年3月29日付で廃止することを発表した[12]。

ロボット型検索エンジンとしては、初期はgooの検索エンジン、2000年5月からはGoogleのエンジンを使い、その後アメリカのYahoo!が独自開発したエンジンであるYahoo Search Technology（YST）に切り替えた（Yahoo!独自の技術を利用し始めた背景には、米国においてGoogleの検索ユーザ数がYahoo!のそれを超え出したと言うことがあると言われている）。しかし、アメリカのYahoo!がYSTの開発継続を断念し、2009年に検索エンジンをマイクロソフトのBingに切り替える方針を明らかにしたことから日本法人も対応を迫られ、Yahoo! JAPANでは2010年7月にGoogleにエンジンを戻すことを発表した[13]。BingではなくGoogleを採用した理由としては、プレスリリースの中で「グーグルは今日現在既に、確固たる日本語環境の検索エンジンと検索連動型広告配信システムを保有しており、かつ、その機能も現時点ではベストであるとの結論に至った」と説明している[PR 8]。2010年9月から一部のユーザーに対しGoogleの検索結果を表示しており、徐々に対象ユーザーを増やしている[14]。全ユーザーの移行が完了すればGoogle検索の国内シェアが98%近くを占めることになり[15]、一部の同業他社の訴えにより公正取引委員会が調査を始めたが、特に問題は見られないと判断された[16]。

通常の検索エンジンの他に、Twitterと提携しツイートのリアルタイム検索を提供している[17]。また、パートナー企業からのデータフィードも受けており、現在はCOOKPADや旧・NAVERまとめの情報が検索結果に表示されるようになっている。

「Yahoo!検索カスタムサーチ」は、2019年3月31日に終了した[18]。
主なサービス
Yahoo!オークション

Yahoo!の提供する日本最大[PR 9]のインターネットオークションサービス。日本のオークションサイトとしては圧倒的な利用者数を誇る。「Yahoo!オークション」の名称でサービス開始し、後にユーザー間での略称であった「ヤフオク!」が正式名称に採用されたが、現在は正式名称が再び「Yahoo!オークション」に戻されている。

世界最大手のeBay（イーベイ）も2001年に日本へ進出したものの、先行していたYahoo!オークションに太刀打ちできず、2002年3月限りで撤退した（2007年12月にYahoo!と提携して再参入）。詳細は「Yahoo!オークション」を参照
Yahoo!ショッピング

楽天市場などと同様の出店型ショッピングポータルサイト。