この項目では、Webポータルについて説明しています。運営していた日本企業については「ヤフー (企業)」をご覧ください。
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Yahoo! JAPAN
URLabout.yahoo.co.jp
言語日本語
タイプポータルサイト
運営者LINEヤフー株式会社
収益広告、有料コンテンツ利用料など
営利性営利
登録任意
開始1996年1月

Yahoo! JAPAN（ヤフー・ジャパン）は、ソフトバンクグループのLINEヤフー株式会社（法人としては初代ヤフー株式会社）が運営するポータルサイト。
概要

ホームページ（https://www.yahoo.co.jp）は2009年時では、1日平均19億のアクセス数を誇り[1]、日本における検索エンジンとしては過半数のシェアを獲得していたが、2010年9月以降からYahoo!独自の検索エンジンからGoogleの検索エンジンへ徐々に移行されていった。移行の完了後にはGoogleの検索シェアが98%近くとなり、日本で一番使われていることになる。2020年現在では、Googleが日本で一番使われている[2]。

他国版のYahoo!のドメイン名が「?.com」であるのに対して日本版は「?co.jp」である[PR 1][PR 2]。また、利用者の登録情報も独立していたり、様々な独自サービスの提供など、他国版のYahoo!とは相違点が非常に多い。ロゴについても、他国版のYahoo!は2009年にカラーが赤色から紫色となり、2013年・2019年にはデザインを大きく変更しているが、日本版では1996年以来のデザインのロゴを維持している[3]。

2013年6月17日、トップページのデザイン変更が行われた。ロゴの変更が主で、「スマートデバイスやPCでの見やすさ・使いやすさの向上」が目的とされている[PR 3]。トップページのリニューアルの様な大幅なレイアウト変更が行われたのは、2008年1月1日[4]以来となる。

2016年4月、翌2017年3月末までにYahoo! JAPANのサービスを常時SSL化（常時HTTPS化）することを発表した[5][6][7]。

架空名義でYahoo! JAPAN IDを大量取得し、多額の特典ポイントを得たとされる事件が相次いで発覚したことから、2020年2月頃からYahoo! JAPAN ID利用登録の際、携帯電話番号によるSMS認証が必須となり、携帯電話を持っていないユーザーに対してのYahoo! JAPAN ID新規登録は停止された[PR 4][8][9]。

また、2020年2月頃から一定期間利用実績がないYahoo! JAPAN IDの利用停止措置が段階的に実施され、ログインできなくなった（この場合は再度Yahoo! JAPAN ID利用登録の取得が必要。ただし携帯電話を持っていない場合は不可）[PR 5][PR 6][PR 7]。

2022年4月6日から欧州連合（EU）加盟国とイギリス、アイスランド、ノルウェーなどにおいて、本サービスのほとんどが利用できなくなることを同年2月1日に発表した。ヤフーは対応コストの面でサービスの継続が困難になったのが理由としており、観光や仕事などでヨーロッパ諸国に滞在している日本人[注釈 1]に影響が出ることが予想されるとしている[10]。
提供媒体

パソコン向けを前提としたサービスを中心に展開していたが、2000年代後半以降はスマートフォン向けの対応を進め、Internet Explorer（IE）に特化したサービスを提供終了するなど整理を進めた。従来の携帯電話（フィーチャーフォン）向けのサービスもある。また大手メーカーのスマートテレビ向けポータルサイトやWii専用トップページなどデジタル家電向けのサービスもあるが、2012年9月に終了した[11]。
事業

2009年1月現在、200以上のサービスを行っている。無料で利用できる無料サービスと、Yahoo!ウォレットで料金を支払いを行い利用する有料サービスがある。また有料、無料にかかわらず、ほとんどのサービスでYahoo! JAPAN IDの取得が必要となっている。

サービス名に冠される「Yahoo!」は、省略形の「Y!」で記載されることもある。

検索エンジンのほか、ポータルサービスが主な事業であり、以下に列挙する。
検索エンジン

Yahoo!の主力事業の一つであるが、今現在、検索エンジン自体は世界最大の検索エンジン会社であるグーグル社のものを使用している。元々はアメリカのYahoo!と同じくディレクトリ型検索エンジンを主とし、それにロボット型検索エンジンが付随する形態であったが、徐々にロボット型検索エンジンの利用が増えたため、2005年10月3日以降はロボット型のエンジンを主体とするように切り替えた。2017年6月29日には、創業時から運用していたディレクトリ型検索エンジンの「Yahoo!カテゴリ」を2018年3月29日付で廃止することを発表した[12]。

ロボット型検索エンジンとしては、初期はgooの検索エンジン、2000年5月からはGoogleのエンジンを使い、その後アメリカのYahoo!が独自開発したエンジンであるYahoo Search Technology（YST）に切り替えた（Yahoo!独自の技術を利用し始めた背景には、米国においてGoogleの検索ユーザ数がYahoo!のそれを超え出したと言うことがあると言われている）。しかし、アメリカのYahoo!がYSTの開発継続を断念し、2009年に検索エンジンをマイクロソフトのBingに切り替える方針を明らかにしたことから日本法人も対応を迫られ、Yahoo! JAPANでは2010年7月にGoogleにエンジンを戻すことを発表した[13]。BingではなくGoogleを採用した理由としては、プレスリリースの中で「グーグルは今日現在既に、確固たる日本語環境の検索エンジンと検索連動型広告配信システムを保有しており、かつ、その機能も現時点ではベストであるとの結論に至った」と説明している[PR 8]。2010年9月から一部のユーザーに対しGoogleの検索結果を表示しており、徐々に対象ユーザーを増やしている[14]。全ユーザーの移行が完了すればGoogle検索の国内シェアが98%近くを占めることになり[15]、一部の同業他社の訴えにより公正取引委員会が調査を始めたが、特に問題は見られないと判断された[16]。

通常の検索エンジンの他に、Twitterと提携しツイートのリアルタイム検索を提供している[17]。また、パートナー企業からのデータフィードも受けており、現在はCOOKPADや旧・NAVERまとめの情報が検索結果に表示されるようになっている。

「Yahoo!検索カスタムサーチ」は、2019年3月31日に終了した[18]。
主なサービス
Yahoo!オークション

Yahoo!の提供する日本最大[PR 9]のインターネットオークションサービス。日本のオークションサイトとしては圧倒的な利用者数を誇る。「Yahoo!オークション」の名称でサービス開始し、後にユーザー間での略称であった「ヤフオク!」が正式名称に採用されたが、現在は正式名称が再び「Yahoo!オークション」に戻されている。

世界最大手のeBay（イーベイ）も2001年に日本へ進出したものの、先行していたYahoo!オークションに太刀打ちできず、2002年3月限りで撤退した（2007年12月にYahoo!と提携して再参入）。詳細は「Yahoo!オークション」を参照
Yahoo!ショッピング

楽天市場などと同様の出店型ショッピングポータルサイト。「ヤフオク!」「Yahoo!ショッピング」出店料など無料化、ヤフーがEC事業改革を発表[19]。詳細は「Yahoo!ショッピング」を参照
Yahoo!トラベル

旅行商品の販売サイト。EC事業改革の一環として宿泊成約料および日帰りバスツアーの掲載料を無料化している[20][PR 10]。詳細は「Yahoo!トラベル」を参照
Yahoo!ブックストア

Yahoo! JAPANが運営する電子書籍販売サイト。後述のサービス終了した「Yahoo!ブックス」とは異なる。漫画の有料・無料配信を行っていた「Yahoo!コミック」を2011年11月にリニューアルし、漫画だけでなく書籍や写真集も提供する総合電子書籍サイトとなった。詳細は「Yahoo!ブックストア」を参照
Yahoo!ニュース

各新聞社などと提携し、さまざまなニュースを配信している。特に毎日新聞社と時事通信社からの配信によるニュースを多く扱っている（毎日新聞社とはYahoo! JAPAN発足当初から業務提携関係にある）。各新聞社系サイトの10倍に上る、月間37億6000万アクセスを誇っている[1]。

特徴として、Yahoo! JAPAN IDを持つユーザーが、ニュースに対する意見（コメント）を書き込める匿名掲示板型のコメント欄「みんなの感想」があり、ツリー型にコメントへの返信（レス）を付けたり、各コメント（返信も含む）に対し賛否を示すクリックボタンが設置されている。なお、コメントの可否はニュースの配信会社により異なる。このコメント欄は通称「ヤフコメ」、コメントを書き込むユーザー層を指して「ヤフコメ民」と呼ばれる。

コメントの投稿数は1日あたり約14万件で、男性の30代から50代が全体の50％を占めている。Yahoo!ニュースの主要ユーザーは30代男性だが、コメント機能に限っては特に40代が突出して高い傾向がみられる[PR 11]。詳細は「Yahoo!ニュース」を参照
Yahoo!知恵袋

電子掲示板上で利用者同士が知識や知恵を教え合うナレッジコミュニティ、知識検索サービス。2006年には携帯電話などでも利用できるようになった。

2011年からは「知恵ノート」サービスも開始されたが、2017年に終了している。詳細は「Yahoo!知恵袋」を参照
Yahoo!ファイナンス

日本の株式情報や税金や不動産に関する情報を網羅している。また、特定の企業を登録しておけば株式変動のレポートなども作成してくれる。2012年8月から日本の無料サービスでは初めて株価のリアルタイム更新を実施している[21]（それまでは20分遅れ。東京証券取引所の方針変更によるもの）。2018年まではtextream掲示板とも直結しており、2019年1月にtextream掲示板の「株式」、「為替、FX」のカテゴリを引き継いだ掲示板を加えた。詳細は「Yahoo!ファイナンス」を参照
Yahoo!きっず

子供向けのYahoo! JAPANであり、トップページには子供向けのサイトを集めたカテゴリがリンクされている。検索では、フィルタリング機能によりアダルト系の言葉が検索できないようになっている。検索以外にもニュース、図鑑、絵本、クイズ、ゲーム、 食育、ポケモンガーデン、ペーパークラフト（ペーパークラフトは2017年12月14日に終了）など、子供を対象としたコンテンツがある。また、ソフトウェアキーボードを使用することができる。詳細は「Yahoo!きっず」を参照
Yahoo!検索

検索エンジン。詳細は「#検索エンジン」節を参照。
Yahoo!マップ

インターネット地図情報サービス。地図システムはMapboxが提供している[22]。
Yahoo!メール

Yahoo! JAPANが提供するフリーメールサービス。詳細は「Yahoo!メール」を参照
Yahoo!カレンダー

カレンダー・スケジュール管理サービス。スマホアプリも提供されている。
Yahoo!防災情報

防災・防犯に関する情報提供スマホアプリ。緊急地震速報を受信できるほか、市町村単位で地域を3つまで指定して防災・防犯情報を受診するなどの機能がある。詳細は「Yahoo!防災速報」を参照
Yahoo!天気・災害

天気予報サービス。気象予報士による天気に関する解説コラムなども掲載される。