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作成者から、議論が必要と考えられる点をあらかじめ整理して示します。ご意見をいただければ幸いです。以下の節で署名のない部分は初版でNovoが書いたものです。--Novo 2007年2月16日 (金) 20:33 (UTC)

ガイドライン草案及びガイドライン草案のノート、元号記事フォーマットもご参照ください。--Novo 2007年3月26日 (月) 12:49 (UTC)ノートへの誘導を追記。--田英 2007年4月8日 (日) 12:08 (UTC)
個別元号の記事のフォーマット
日本 - 大化
すでに立項は終了しており、問題ないものと思われる。注記：「日本型」ではなくzh:Wikipedia:??/年号に基づくフォーマットのようである。--Novo 2007年2月18日 (日) 04:36 (UTC)
日本以外 - 建元 (漢)
上のいわゆる「日本型」フォーマットにある「典拠」「○○期の出来事」などの節は不明か、または実質的意味を持たないと思われる。現在一部に「日本型」のフォーマットにしたがっているものがある。　６字追加--Novo 2007年2月18日 (日) 04:36 (UTC)
元号及び暦日に関する、信頼できる、依拠すべき典拠

書誌情報の提示をお願いします。コメントがあれば加筆をお願いします。
一般

三省堂編修所編『コンサイス世界年表』（三省堂、1976年、絶版）

藤島達朗・野上俊静『東方年表』平楽寺書店 ISBN 4831301205（1978、元は1955）--いまさらですが、これは典拠には不適でしょうか?これも東アジア漢字文化圏ですが。--田英 2007年3月21日 (水) 03:14 (UTC)
情報ありがとうございます。この本の存在は知らなかったので見てみたいと思います。基本的には公式に出版された書籍であればガイドライン草案に加えていただいて全く問題ないと思います。細部に異同があれば原典に当たるということで。--Novo 2007年3月21日 (水) 08:06 (UTC)すみません、ISBN間違えました（13桁ISBNの下10桁を書いておりました）ので、訂正しました。学生時代に用いていたもので、書名からGoogle検索して書き戻しました。--田英 2007年3月21日 (水) 08:18 (UTC)
中国

二十四史（中華書局から出版されているものでいいのではないでしょうか？Yonoemon）そうですね。賛成します。--Novo 2007年2月20日 (火) 01:00 (UTC)

資治通鑑（同上）同上--Novo 2007年2月20日 (火) 01:00 (UTC)

方??、方小芬?著《中国?日和中西?日?照表》（上海?: 上海辞?出版社，1987年12月）

李崇智，《中國?代年號考》（中華書局，2001年1月 ISBN 7101025129）?以上の署名の無いコメントは、Yonoemon（会話・履歴）氏が[2007年2月19日 (月) 05:31 (UTC)]に投稿したものです（Novoによる付記）。

中国周辺の諸王朝
朝鮮

新羅の独自年号は、『三国史記』新羅本紀と年表…立項完了

高句麗の永楽は広開土王碑文…未立項

その他三国時代の私年号はまだまとまってません。

--田英 2007年2月20日 (火) 15:09 (UTC)高句麗のほかの元号はもっぱら考古資料の発見によるものなんでしょうか？--Novo 2007年2月22日 (木) 00:22 (UTC)永楽を含めて、高句麗の年号については三国史記、三国遺事には見られなかったと思います。もういちど点検はしておきますが、該当記事を編集された方へ延寿などの出典の問合せをしてみます。--田英 2007年2月22日 (木) 03:40 (UTC)『三国史記』第3巻 金富軾撰 井上秀雄訳注、平凡社〈東洋文庫454〉、1986 ISBN 4-582-80454-3　は三国史記の「表」「志」の訳注本ですが、いくつかの高句麗年号が記載されていました。原書には高句麗年号は現れません。--田英 2007年2月23日 (金) 11:22 (UTC)ひとまず元号一覧 (朝鮮)の新羅の節、高句麗の節に出典について追記しておきました。高句麗の年号は編集された方へ問合せしたのですが回答が得られず、{{要出典}}を貼り付けています（中文版から転記したのではないかと思いますが）。--田英 2007年3月18日 (日) 00:46 (UTC)
ベトナム

黎僖ほか撰、陳荊和編校『校合本　大越史記全書（上中下）』（東洋学文献センター叢刊42,44,47、東京大学東洋文化研究所附属東洋学文献センター刊行委員会、1984-1986年）

『大南寔録』（慶應義塾大学言語文化研究所出版影印本）

山本達郎編『ベトナム中国関係史　曲氏の抬頭から清仏戦争まで』（山川出版社、1975年）所収「ベトナム中国交渉年表」

元号「使用」の定義

2007年2月17日現在、元号一覧 (中国)には、名称に諸説ある場合があるが、正史や『資治通鑑』といった歴史書の紀年に使われているものに限らず、歴史学や考古学の考証に基づき当時、実際に使われていたと考えられるものを代表として載せている。

元号一覧 (ベトナム)には、元号名および紀年とも、史書により異同が多く、ここに掲げた以外の説も存在する。

とあるが、

史書への記載しかなく、実際の使用例を確認できない私年号の場合、どこまでを記載・立項するか。記載する場合、末年をどこに置くか。

史書に建元・改元の記載がなく、個別の使用例しかない（私）年号の場合、使用例の紀年から逆算した元年から「使用」したと見なすか。末年をどこに置くか。

中国の場合、中国帝王一覧との対応も考慮する必要があろう。

西暦紀年「他の紀年法」のフォーマット

現在提案されているフォーマットはWikipedia‐ノート:各年のスタイルガイド#他の起源法についてにありますが、必ずしも守られていません。
西暦紀年「他の紀年法」に登載する紀年法の範囲

2007年2月17日現在確認できるもの：少々補足付け加えました。--Monaneko 2007年2月17日 (土) 09:08 (UTC)

干支

（補足）60年周期の表記


日本：元号及び皇紀

（補足）元号は645年の大化元年から。一時中断＆二つの年号が並存した期間（南北朝時代）あり。

（補足）皇紀の紀元はB.C.660年。1873年（皇紀2533年）から使用開始。


中国：元号及び中華民国暦

（補足）中華民国暦の紀元は1912年。1912年（民国元年）から使用開始。


朝鮮：元号・開国紀元・大韓民国紀元・檀紀・主体暦

（補足）主体元年は1912年。1997年9月9日（主体86年）から使用開始。

（補足）檀紀元年はB.C.2333年。1948年（檀紀4281年）9月25日から使用開始。1962年から公用禁止に。