World Wide Web Consortium
団体種類標準化団体
設立1994年10月
所在地 アメリカ合衆国 マサチューセッツ工科大学/CSAIL
フランス ERCIM
日本 慶應義塾大学SFC研究所
中国 北京航空航天大学
（以上共同運営機関。その他世界各国にオフィスがある。）
主要人物ティム・バーナーズ＝リー
活動地域全世界
活動内容Webの長期的成長を確かにするプロトコルやガイドラインの開発
従業員数64 [1]
会員数456の団体が加入[2]
標語Webの可能性を全て引き出す
ウェブサイトwww.w3.org
テンプレートを表示
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HTML

各種項目

HTML

ダイナミックHTML

HTML5

audio要素

canvas要素

video要素


XHTML

Mobile Profile

C-HTML


HTML要素

HTMLフレーム（英語版）

HTML エディター

文字符号化（英語版）

Unicode（英語版）


Document Object Model

スタイルシート（CSS）

フォントファミリー（英語版）

ウェブカラー

HTMLスクリプティング（英語版）

JavaScript

WebGL

WebCL


W3C（バリデータ）

WHATWG

後方互換モード（英語版）

ウェブストレージ

レンダリングエンジン

比較

マークアップ言語（英語版）

HTML（英語版）

XHTML（英語版）



表

話

編

歴

World Wide Web Consortium（ワールド・ワイド・ウェブ・コンソーシアム）は、World Wide Webで使用される各種技術の標準化を推進するために設立された標準化団体、非営利団体である。W3C（ダブリュースリーシー）と略称される。

ティム・バーナーズ＝リーが創設し、率いている[3]。本コンソーシアムは企業や団体が会員として加入し、専任スタッフと共にWorld Wide Webの標準策定を行っている。2022年1月8日現在、456の組織が会員として加入している[2]。

W3Cは教育活動も行っており、ソフトウェアを開発してWebに関するオープンな議論の場を提供している。HTML、XML、MathML、DOM等の規格を勧告する。HTMLは、従来IETFでRFCとして標準化されていたが、HTML 3.2以降はW3Cへ引き継がれた。

XHTMLの規格に反する企業などがW3Cに対抗するWHATWGを組織しているが、両者はHTML5の策定で協力関係にあり、WHATWGが2004年に定めたWeb Applications 1.0にWeb Forms 2.0を取り入れたものがW3Cの専門委員会に採用され、W3Cより2008年1月22日にドラフトが発表された。

慶應義塾大学SFC研究所が中国を除くアジア圏を担当している。
歴史

World Wide Web Consortium の設立は、今日のインターネットの基礎技術を確立して無償で公開したティム・バーナーズ＝リーの努力が大きい。ティムは欧州原子核研究機構 (CERN) で中心的な活動に係わった。

ティムはスイスのCERNで勤務時に研究論文が膨大に蓄積されており目的の文書を探すのに苦労したことから、文書から文書へ跳べる仕組みのハイパーリンクを開発した。1989年にグローバルハイパーテキストプロジェクトが始動した。

1993年にMosaicが開発されると広く売れた。ブラウザの開発者らは次々と新しいタグを導入、Webページ開発者は苦労し始めてタグを標準化する必要性があると感じ、W3Cを設立した。

World Wide Web Consortium (W3C) は、CERNを離れたティム・バーナーズ＝リーが1994年10月1日に創設した。場所はMITコンピュータ科学研究所 (MIT/LCS) の中で、欧州委員会とインターネットの生みの親でもある国防高等研究計画局 (DARPA) が資金援助した。

W3Cは、業界の会員が新たな標準に合意し、互換性を確保することを目的として生まれた。

もともと、W3Cのヨーロッパ支部はCERNが担うことが期待されていたが、CERNは本来の量子物理学に注力したいと辞退している。1995年4月にはフランス国立情報学自動制御研究所 (INRIA) が欧州担当の共同運営機関（ホスト）、1996年9月には慶應義塾大学SFC研究所がアジア担当のホストとなり、以降2013年1月まで3機関による共同運営体制となった。1997年以降、W3Cは世界中に地域事務所を設立している。2016年2月現在、19の地域事務所があり、オーストラリア、ベネルクス（オランダ、ルクセンブルク、ベルギー）、ブラジル、フィンランド、フランス、ドイツとオーストリア、ギリシャ、ハンガリー、インド、イタリア、イスラエル、大韓民国、モロッコ、ロシア、セネガル、南アフリカ、スペイン、スウェーデン、イギリスとアイルランドをカバーしている[4]。