この項目では、ビデオディスクについて説明しています。バーチャルハードディスクのファイル形式については「VHD (ファイルフォーマット)」をご覧ください。
VHDメディア

VHD（Video High Density Disc、ブイエイチディ）は、1980年代に日本ビクター（現・JVCケンウッド）が開発したレコード盤形状のビデオディスク規格である。
製品概要

日本ビクターがレコード製造事業の延長として、1974年からビデオディスク開発の研究所を発足させ[1]、1978年9月に発表[2]。日本ビクターの母体であったRCAが商用化したCEDビデオディスクと同じく、レコードの針に相当するダイヤモンド製のプローブ電極センサーをレコード盤へ直接に接触させてディスク表面の信号を読み出す。信号記録面がアナログレコード同様露出している構造上、傷やホコリ対策のためのキャディー（ジャケット）[3]にディスクが封入されており、ディスクそのもの[4]は分解をしない限り直接触れたり見ることはできない[5]が、黒光りした光沢を持ちレーザーディスクと良く似た虹色を呈する。表面は50nm程度の潤滑層で覆われており、センサーの面積あたり接触圧力もアナログレコードと比べて1桁少ないことから、ディスクやセンサーの寿命を長くすることが可能とされた[6]。外見上CEDと類似するが、レコード盤に構造上の溝が無く、表面の静電容量の変化で情報を記録する「溝無し静電容量方式」であることがCEDとの大きな違いである。

映像の水平解像度は240本程度とVHSやベータと同程度だが、相反する解像度とS/N比のバランスが良く、高画質で片面1時間・両面で計2時間の収録が可能。記録方式はCAV、色信号低域変換方式採用、ディスクの回転数は900rpm、ディスクの直径は26cm。音声はアナログFMオーディオが基本で、後にデジタルオーディオ規格もオプションで追加された。

再生するときは、ディスクをキャディーごとプレイヤー本体に差し込むと、中のディスクだけが本体に取り込まれ、キャディーは排出される。取り出し時には、キャディーを差し込むとディスクがキャディー内に戻される[7]。キャディーの裏面にはサイド確認窓があり、白線が見えればB面、見えなければA面である。片面ディスクでB面を上にして入れると回転せずに即座に取り出しモードになる。ディスクはキャディーに収納されているため、レーザーディスクやDVDなどで生ずる傷、指紋、ホコリに煩わされることもなく取り扱いは簡便だった。

ディスクとセンサーが接触し信号を拾っている関係上摩耗は生じるが、1時間以上にわたる静止画再生などの通常考えられない方法を取らない限り、一般家庭での視聴環境ではほぼ無視できるレベルであるとされた。日本ビクターは、業務用に使われているカラオケでも1,000回の再生、2年は大丈夫なので実用上の問題はないとした[8]。ただしカラオケでは同じディスクをかなりの回数再生する都合上、カラオケボックスやスナックバーなどの業務用途では稀に摩耗による障害が生じた。さらにVHDpc INTER ACTIONとしてパソコンのデータディスクとして使用した場合は、無視できない問題となった。

同じ接触式の針を用いたビデオディスクとして、1981年にアメリカで商用化されたRCAのCEDのほか、ドイツのテルデック／デッカ／テレフンケンが開発したTeD（Television Electronic Disc）、松下電器産業（現・パナソニック）が開発したVISC（未発売）もある。これらはレコード同様に溝があり、VHDとの互換性は全くない。

VHDディスクの生産はレコード盤からの応用で1回のプレスで両面が出来上がり、レーザーディスクのような両面貼り合わせが不要で製造コストが安いとされていた[2]。VHDはアナログレコードの生産設備を利用できる点からも普及が有力視されたが、神奈川県大和市の林間工場（JVCケンウッド・クリエイティブメディアとして分社化のち閉鎖）の専用レーンで生産され、市販ソフトの製造・販売は日本ビクター映像事業部が担っていた。

なお、レーザーディスク（LD）同様、ソフトのレンタルは全面禁止だった[9]。
ビデオディスクの規格争い

当時はVTRがある程度普及し、次は絵の出るレコードとしてビデオディスクが待望されており、VHDはレーザーディスク (LD) との規格争いが行われた。

VHDのファミリー作りは当初は難航した。1978年9月のVHDの発表時、日本ビクターの当時の親会社の松下電器産業は1977年11月に発表していた自社方式のビデオディスクVISCの開発を進めていたが、1980年1月になって松下電器はVISC方式を放棄することとVHD方式を採用することを発表。松下グループでのビデオディスクの統一が行われた[10][11]。次いで同年9月には東京芝浦電気（現・東芝）をVHD陣営に引き込む。これをきっかけに、三洋電機、シャープ、三菱電機、赤井電機、オーディオテクニカ、山水電気、ゼネラル（現・富士通ゼネラル）、トリオ（現・JVCケンウッド）、日本楽器製造（現・ヤマハ）、日本電気ホームエレクトロニクスの日本の11社、日本国外のメーカーはアメリカのゼネラル・エレクトリック (GE)、イギリスのソーンEMI（英語版）が参入した[12]。

当初はパイオニア（ホームAV事業部。現・オンキヨーテクノロジー）1社のみのLD陣営に対し、VHD陣営は13社と陣容は圧倒的で、「日の丸規格」とも言われ[13]、マスコミはVHD陣営の圧勝を予想した。ただし、VHD陣営は数こそ多かったものの、名乗りを上げてはみたがOEM供給で発売しただけで、自社での開発や生産の計画がないメーカーも多かったとも言われる[14]。後にVHD規格の賛同会社には、アイワ（初代法人。現・ソニーマーケティング）、クラリオンも加わった。

通産省（現・経済産業省）はVHS方式とベータ方式のビデオ戦争時と同じく、ビデオディスクについても規格統一を働きかけたが、LD方式を推進したパイオニアは、LD方式が優れており、技術発展のために安易な規格統一はせず、市場で決着をつけるべきだとしてこれを拒み、1社のみでLDの発売に踏み切った[15]。

当初はどちらの陣営にも参加しなかった主なメーカーとしては、ベータ方式のビデオテープレコーダーを擁して日本ビクターとライバル関係にあり、1981年から業務用LDソフトを生産していたソニー[16]、アメリカでRCA社にCED方式のビデオディスクプレイヤーをOEM供給してアーケードゲームのLDゲームで業務用でLDに参入していた日立製作所[17]、当時日立グループでデンオン（DENON。現・デノン）ブランドを擁していた日本コロムビア（オーディオ事業部。現・ディーアンドエムホールディングス）、光学式ビデオディスクシステムを開発したフィリップス傘下だった日本マランツ（現・ディーアンドエムホールディングス）、オーディオ機器メーカーティアックなどがあり、いずれもその後LD陣営に参入した。

VHD方式はプレーヤー生産の目処はたったものの、ディスク生産の技術開発は予想以上に難航し、技術的問題の解決に3年を要した[13][14][12]。そのため、発売は当初予定の1981年4月から大幅にずれ込み、1982年4月には無期限の延期が発表され、実際の発売開始は1983年4月となった[18]。