USA Today
種類日刊紙
サイズブランケット判
事業者ガーネット・カンパニー
USAトゥデイ(USA Today)は、ガネット・カンパニーが発行するアメリカ合衆国で初めての一般大衆紙で、1982年に創刊された。米国における発行部数は近年まで首位であり(211万部)[1][2]、全米50州すべてで販売されている、"National newspaper"(全国的な新聞)の一つである。しかし、昨今の新聞不況により190万部まで減少し、部数首位をウォール・ストリート・ジャーナルに譲った[3]。日本では産経新聞社が販売代理店契約を結んでおり、衛星版(英語)を販売していたが、2009年で取り扱いは終了した模様。産経新聞社ホームページでの紹介もリンク切れとなっている。創業者はアレン・ニューハース。 USAトゥデイは、色彩豊かで活字も大きく、図解、図表や写真をふんだんに盛り込んでおり、1980年代に、ウォールストリート・ジャーナル(208万部[1][2])やニューヨーク・タイムズ(103万部[1][2])などの、味気ない文字ばかりの新聞の代替物の提供を旗印にして発刊された。 商業的には成功を収めているが、人を見下すような論調をもち、ニュースを卑小化する傾向があるとの批判をする者もいる。 散文体
目次
1 概要
2 脚注
3 関連項目
4 外部リンク
概要
2004年3月、この新聞はベテラン記者で、ピューリッツァー賞の選考委員も務めるジャック・ケリーがでっち上げ記事を書いてきたというスキャンダルにより大打撃を受けた。ケリーの記事については、キューバ・イスラエル及びヨルダンへの調査員派遣を含む厳しい見直しが行われ、彼が記事を送ったとされる場所に行ったかどうかを調べるため、ホテルの滞在記録も検証された。ケリーは辞職したが、疑惑を否定している。USAトゥデイの編集長、クレイグ・ムーンは、第1面に公式的な謝罪文を掲載した。このスキャンダルについては、ニューヨーク・タイムズにおけるジェイソン・ブレアのケースの類似性が指摘されている。
1982年の創刊よりラリー・キングがコラムニストを務めたが、若者受けし流行に明るい書き手を求める経営陣によって2001年9月に更迭された。
2012年の創刊30周年を機に、初めて大掛かりなデザイン変更をおこなった[4]。
2018年にはドナルド・トランプ大統領から、社説の内容が不正確だとして批判を受けた[5]。
なお、USAトゥデイは、大衆意識に関する全国調査でも良く知られている。
2019年8月6日発行元の米ガネット社がソフトバンクグループ傘下でフォートレス・インベストメント・グループ系のゲートハウス・メディアから約14億ドル(約1500億円)で買収され経営統合に合意。新社名はガネットでゲートハウスの株主は新会社の約50.5%を支配する[6]。
脚注^ a b c 石川幸憲 (2009年10月6日). “米国メディア危機”. 週刊エコノミスト (毎日新聞社): p.79.
^ a b c 部数は平日版、2008年10月 - 2009年3月平均
^ ⇒半年で10%超減少、米新聞発行部数の減少が加速
^ Wolff Olins creates new USA Today branding
^ “NBC News” (英語). https://www.nbcnews.com/tech/tech-news/usa-today-criticized-printing-trump-op-ed-despite-inaccuracies-n918536
^ “米ゲートハウス、ガネットを14億ドルで買収”. https://www.nikkei.com/article/DGXMZO48255420W9A800C1000000/
関連項目
産経新聞
インフォグラフィック
外部リンク
USA TODAY(公式サイト)