この項目では、各国政府機関や民間団体によるUFO研究の概略・研究史について説明しています。
代表的なUFO目撃事例やUFOの解釈については「未確認飛行物体」をご覧ください。
UFO研究（ユーフォーけんきゅう、UFO学、ユーフォロジー、Ufology）とは、未確認飛行物体（UFO）の数々の報告とその証拠について研究する人々の様々な成果を指すための表現である。この場合、未確認飛行物体とは本来の意味での航空軍事用語ではなく、主として地球を訪問する宇宙人の乗り物（エイリアン・クラフト）と一般的に推定されている正体不明の飛行物体という意味であり、超常現象用語である。本項目ではそのような意味で説明される。
「UFO」と「-logy」という言葉を組み合わせて造語された。 UFO研究は、今までのところ大学でアカデミックな研究分野として確立しておらず、Web of ScienceやScopusなどの学術論文リストにはない。しかし、長年に渡って様々な調査が行われてきている。例えば、アメリカ合衆国、カナダ、イギリス、フランス、ベルギー、スウェーデン、ブラジル、メキシコ、スペイン、そしてソビエト連邦の政府や研究機関などが、時としてUFOの報告について調査してきたことが知られている。一番知られている研究は、恐らく、1947年から1969年までアメリカ空軍が陣頭指揮したブルーブックプロジェクト
概要
アメリカ、イギリス、フランスのように、航空軍事用語としてのUFOの存在を認め、記録している国は多い。これは国家の防空上当然のことである。しかしながら、それは超常現象としてのUFOを該当政府が認めていることにはならない。両者を故意に混同して読者の混乱を狙った出版物があるので注意が必要である。航空軍事用語としてのUFOの定義は明確である。
ただし、UFOが一体何なのか、ということについては、研究者ごとに様々な見解がある。正体が不明なのであるから解釈のしようがないのであるはずだが、さまざまな憶測に基づく出版物が存在する。 政府機関の調査は、本来の意味での「未確認飛行物体」の研究である。未確認飛行物体の記録が多数あるということは、空軍の警戒体制が不完全であることを示すため、該当国の政府にとっては都合が悪い。そのため、以下に示したような各国での公式研究がある。詳細は「政府によるUFO調査一覧 イギリス国防省は1967年より公式に調査を行いその後同様の報告書を発表したが、同じくその存在自体については否定していないし肯定もしていない。またその後1980年に、ロンドン郊外にあるNATOのベントウォーター基地周辺で基地関係者や近隣住人によって目撃されたUFOについても、イギリス空軍が正式な調査報告をしその証言自体を認めているが、「どこから飛来したか」という点については結論を出せていない。そもそも未確認の飛行物体であるから、どこから飛来したかはわかるはずがない。基地周辺で飛行した研究中の新型軍用機であった場合、その正体は軍事機密に属し組織的に隠蔽される。 イギリス国防省にはUFO係の部署があったが、1968年を最後にまともな調査は行われなくなっており、主に電話や電子メールのUFO目撃情報に対応するだけとなっていた。この部署は、2009年に経費削減のため閉鎖されている[1]。 2007年4月のこと、フランス国立宇宙研究センター(略称CNES。いわば米国のNASAのフランス版)が、未確認飛行物体としてフランス国民から寄せられた目撃証言や写真などの情報を、CNESのウェブサイト上で公開した[2]。CNESの発表によると、公的機関が未確認飛行物体に関して保管してきた情報を一般の人々に公開するのは世界初であった[2]。（ちなみに英語UFOは、仏語ではOVNI オヴニと略す[2]）。 CNESには「未確認飛行物体研究所(GEIPAN)」が存在しており、同研究所所長のジャック・パトゥネは、「科学者やUFOマニアたちの研究に役立ててもらうために情報公開に踏み切った」と述べた[2]。2007年4月の段階で、同ウェブサイト上で約400件の情報が閲覧できるようになっていた。なお、この公開はあくまでも研究目的のものであるので、そこには目撃者から直接送られてくるスクープ情報などの、曖昧なものは公開されていない、とされた[2]。（同情報公開については ⇒www.cnes-geipan.frからアクセス可）
概要
イギリスの政府調査
フランスの政府調査
