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出典検索?: "UFJ銀行" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2023年12月）
株式会社ユーエフジェイ銀行
UFJ Bank Limited
UFJ銀行本店（旧：東海銀行本店）
のちに三菱UFJ銀行名古屋営業部になるが2018年6月に移転、8月に解体
種類株式会社
市場情報東証1部 8320
1949年5月16日 - 2001年3月27日大証1部（廃止） 8320
1949年5月16日 - 2001年3月27日
略称UFJ
本社所在地 日本
本店・名古屋本部
愛知県名古屋市中区錦三丁目21番24号
東京本部
東京都千代田区大手町一丁目1番1号
大阪本部
大阪府大阪市中央区伏見町三丁目5番6号
設立1933年（昭和8年）12月9日
（株式会社三和銀行）
業種銀行業
事業内容普通銀行業務
代表者沖原隆宗
（最後の代表取締役頭取）
資本金1兆2585億円8279万1310円
発行済株式総数90億7008万3452株
売上高単体：1兆7029億8300万円
連結：2兆109億円
（経常収益、2005年3月期）
営業利益単体：△6711億8400万円
連結：△5508億3900万円
（経常利益、同期）
純利益単体：△6272億7600万円
連結：△5027億2400万円
（同期）
純資産単体：1兆7714億2000万円
連結：1兆6805億9300万円
（同期末）
総資産単体：68兆1840億4300万円
連結：73兆6302億3000万円
（同期末）
従業員数16,758人（単体、同期末）
決算期3月31日
主要株主三菱UFJフィナンシャルグループ 100%
外部リンク公式サイト（インターネットアーカイブ）
特記事項：いずれもUFJ銀行最後の決算である2005年3月期決算による[1]。
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UFJ銀行のデータ
統一金融機関コード0008
SWIFTコードSANWJPJT
店舗数国内：488店、海外：26店
（2005年3月31日現在）
貸出金残高33兆7455億1600万円
預金残高46兆9028億8600万円
（※譲渡性預金を含まない）
特記事項：
数値は、後身の「三菱UFJフィナンシャル・グループ」ウェブサイトに記載されているUFJ銀行の貸借対照表[2]による。
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UFJ銀行東京営業部・東京本部が入居したUFJ東京ビル（後：三菱東京UFJ銀行大手町ビル、2012年解体され現在は大手町パークビルディングが建つ）
株式会社UFJ銀行[注釈 1]（ユーエフジェイぎんこう、英語: UFJ Bank Limited）は、かつて存在した三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）傘下の都市銀行。愛知県名古屋市中区に本店を置いていた。2006年に東京三菱銀行と合併して三菱東京UFJ銀行となり、2018年に行名を三菱UFJ銀行に改称した。
概説銀行合併の沿革
2002年1月15日にUFJホールディングス（UFJHD）傘下の大阪市に本店を置く三和銀行と名古屋市に本店を置く東海銀行が合併して誕生した。三和銀行は三和グループの中核企業で、在阪三大都市銀行の一角であった。一方の東海銀行は中京圏に本店を置く唯一の都市銀行であり、かつては「名古屋五摂家」として名古屋財界における有力企業であった。
UFJは、United Financial of Japan（ユナイテッド・フィナンシャル・オブ・ジャパン）の頭文字を取って名付けられた[3]。スローガンに「こたえていくチカラ。」を定めていた[3]。
本店は愛知県名古屋市中区にあった（旧：東海銀行本店）が、実質的な本社機能は東京都千代田区大手町のUFJ東京ビル（現・三菱UFJ銀行大手町ビル）に設置された東京本部（旧：三和銀行東京本部）であった[注釈 2]。
収益力は高かったものの金融再生プログラムに基づく巨額の不良債権処理に奔走することになり経営が悪化した上、旧三和・旧東海間での熾烈な派閥抗争や金融庁特別検査による経営陣退陣（後に検査妨害で一部が逮捕）など経営面でも混乱を極めることとなる。
最終的に三菱東京フィナンシャル・グループ（MTFG）に親会社のUFJHD共々救済されることとなり、2005年10月1日にMTFGとUFJHDが合併して誕生した三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）の傘下となった後、2006年1月1日に同じくMUFG傘下の東京三菱銀行（BTM）と合併し、三菱東京UFJ銀行（現：三菱UFJ銀行）となり、発足からわずか約4年弱（3年11か月15日）で発展的に姿を消した[注釈 3]。 1998年9月にあさひ銀行（現：りそな銀行、埼玉りそな銀行）と東海銀行が2000年10月を目処に持株会社方式の経営統合で合意（東海あさひ銀行構想）し、2001年秋には地域別に銀行を再編し、さらに賛同する地方銀行を組み合わせ“マルチ・リージョナル・バンク”を目指す方針だった。 しかし、両行の交渉が長引く中で、1999年8月、第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行による3行の経営統合（みずほフィナンシャルグループの設置）、続く同年10月には三井財閥系のさくら銀行、住友財閥系の住友銀行の合併（三井住友銀行）が発表され、企業グループの枠を超え、急速に都銀上位行のメガバンクへの再編が進む。
歴史
三行経営統合の破談
