2006年7月にオブビアス社（現：Twitter社）が開始したウェブサービス。

緩い「繋がり」（人間関係）[16]が発生し、広い意味でのソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の1つといわれることもあるが[17]、Twitter社自身は「社会的な要素を備えたコミュニケーションネットワーク」（通信網）であると規定し、SNSではないとしている[18][19]。2017年11月時点でも、Twitter社当時のCEOであり創設者のジャック・ドーシーはTwitterはSNSではないとし、「インタレスト（興味）・ネットワーキング・サービス」であると定義し[20]、また、2018年6月時点でTwitter Japan社代表取締役の笹本裕も「ネットワークサービスではなく今起きていることを知る場、ニュースメディアに近い場とわれわれ自身は考えている」とインタビューで発言している[21]。また、一部のマスメディアによって「ミニブログ」[17][22]「マイクロブログ」[23]といったカテゴリーに分類されることもあったが、Twitter社はそのように定義していない。

2016年7月26日時点ユーザー数は全世界で3億1300万人に達したものの[24]、2018年9月の時点では3億3500万人[25]と伸びに鈍さがみられる。2019年4月の時点でユーザー数は3億3000万人[26]である。2021年に入って赤字を出し収益可能なデイリーアクティブユーザー数は2億1100万人にまで減少した[27]。

2021年11月29日にジャック・ドーシーがCEOを辞任し、パラグ・アグラワルが就任することが発表された[28][29]。

その後は2022年4月からイーロン・マスクが運営会社を買収し、Xとなって現在に至る。詳細は「イーロン・マスクによるTwitterの買収」および「X (ソーシャル・ネットワーキング・サービス)」を参照
騒動・問題点

2020年5月23日に急死した女子プロレス選手の木村花のアカウントに多数の中傷ツイートがされていたことについてTwitter上の個人への中傷や差別的な投稿などを速やかに削除し、安心して使えるように運営してほしいと、市民ら100人が同年6月6日、Twitter Japan本社前で抗議活動を行った。同社はメディアの取材に、「安心して利用できる環境の整備に努め、より健全なサービスを提供することにこれまで以上に注力していく」とコメントした[30]。

2022年1月25日にTwitter社は透明性に関する報告書を公開し、2021年前半に各国からツイートの削除要請があった状況について日本からの要請が一番多かったと公表[31]。各国からTwitter社に寄せられた法的な削除要請のうち、日本からの削除要請が最も多く、43%を占め、内容は麻薬薬物・猥褻物・金融犯罪関連がほとんどであった[31]。削除要請はロシア・トルコ・インド・韓国と続き、日本と合わせた5カ国で全体の95%を占めた[31]。
機能と用語

Twitterに発言を投稿するにはパソコンや携帯電話、スマートフォンなどで自身のアカウントにログインし、画面上部のボックスに140文字（半角の場合は280文字）以内で内容を入力し「ツイート」ボタンを押すことで投稿が完了する。また、過去には携帯メールでの投稿も可能となっていた[13]が、フィーチャー・フォン向けサービスの終了により現在は利用できない。この投稿はインターネットに接続できる環境であれば誰でも見ることができる[32]。なお、パソコンの場合はInternet Explorer 7以前でアクセスすると携帯電話向けのアドレス（mobile.twitter.com）へ転送されるようになっていた[33]が、2015年6月以降はInternet Explorer 9以前へ引き上げられた。