TikTokは、もともと2016年9月に中国市場でリリースされた抖音の国際版である。TikTokは2017年に中国本土以外のほとんどの市場でiOSおよびAndroid向けに提供開始されたが、2018年8月2日に別の中国のSNSのMusical.ly（英語版、シンプル英語版）と合併してから世界中で利用できるようになった｡

Facebookなどのソーシャルメディアと同様に、TikTokも依存症などの心理的影響をめぐる懸念や、不適切なコンテンツ、誤報、検閲、モデレーション、ユーザーのプライバシーに関して批判を受けているほか[5][6][7]、中国共産党との関係など、国家安全保障の観点からアプリの利用に関する懸念が広く寄せられている[8][9]。
特徴
使用方法

アプリでは音楽クリップの視聴のみならず、短編動画クリップの撮影および編集、さらに動画クリップへの特殊効果の追加が可能となっている。BGMをリストから選択し（BGMリストにはヒップホップやテクノなど多種多様なジャンルの楽曲が収録）、撮影した動画にBGMを組み合わせて編集することで、オリジナルの動画が作成できる（撮影時間は最大3分）[10]。作成した動画はTikTok上に公開することができ、また動画を端末内に保存することも可能である（簡単な動画編集アプリとしても使える仕様になっている）。また、アプリがインストールされていない環境や、アプリがリリースされていないWindows・Macなどのパソコン環境でも、各動画に付与されるURLにアクセスすることでブラウザから投稿された動画を視聴・ダウンロードする事が可能な仕様となっているが、2021年3月現在、ブラウザからは投稿された動画の視聴・ダウンロードや動画投稿、コメントなどの一部の機能のみ利用可能であり、アプリと同等の動画編集機能やプロモート機能などはない。アプリにはなくブラウザにある機能として予約投稿がある。
技術

人工知能を使用してユーザーの興味や好みを分析し、各ユーザーにパーソナライズされたコンテンツフィードを表示している[11][12][13]。
広告

広告主が作成したショートムービーが表示される。広告の種類には以下の3つがある。

起動画面広告

アプリの起動時に全画面表示される。


インフィード広告

ユーザーに表示される「おすすめ」チャンネルに組み込まれて表示される。


ハッシュタグ（#）チャレンジ

企業はハッシュタグを設定し、そのハッシュタグに関連する動画投稿をユーザーに促すユーザー参加型のコンテンツ。


歴史
抖音短??（Douyin）の年表

2016年9月、ByteDanceが中国本土で抖音（Douyin）のサービス開始。

2017年11月、ライブ動画配信機能を開始[14][15]

2017年12月、「ダンスバトルマシーン」機能のリリースにより、中国のApp Storeで無料ダウンロード1位獲得[16][17]

2021年6月、抖音Web版のサービス開始[18]

2022年9月、ユーザーのコメントを動画上に表示する「弾幕」機能のテストを開始[19]

TikTokの年表

2017年9月13日、ByteDanceは、米国の10代をターゲットにした人気のソーシャルメディアプラットフォームを所有するMusical.ly（英語版）を買収と合併。買収額は最大で10億ドルを費やした。だが、その際に米国政府の承認を得ていなかったと、2019年11月2日に報道された[20]。同日、インドネシア市場に参入。国際版（TikTok）のサービス開始[21]。

2018年1月23日、TikTokはタイのApp Storeで無料のモバイルアプリのうちNo.1ダウンロードを獲得する[22]。同年2月、音楽を収益化するためにModern Skyと提携する[22]。

2018年6月、TikTokは世界中で5億人のアクティブユーザに到達。

2018年8月2日、TikTokがmusical.lyと正式に合併。既存のアカウントとデータを1つのアプリに統合し、大規模なビデオコミュニティとなった。統合に伴い、アプリ名も「TikTok」で統一された、両方のアプリユーザーは1つのプラットフォームで動画投稿を続けることができるようになっている[23]。また、musical.ly、TikTokでそれぞれ人気の高かった機能が盛り込まれ、新機能も追加された[24]。musical.lyの共同創業者で現在はTikTokのシニアバイスプレジデントであるAlex Zhuは「musical.ly とTikTokは、誰もがクリエイターになれるようにする共通のビジョンを持っており、統合されることは自然な流れです」とコメントしている[24]。TikTokと華納音楽グループ、環球音楽グループ、日本の音楽版権管理団体JASRACと提携・協力関係を結んだ[25]。

2018年10月1日には、ソフトバンク、米投資ファンドKKR、同じく米国のジェネラル・アトランティックなどの企業が、Bytedanceへの出資を表明[26]。

2018年10月19日にAvexは、TikTokの運営会社Bytedanceと提携すると発表した[27]。

2018年現在、150か国以上・75の言語で利用が可能。2018年には、ダウンロード数が推定1億400万ダウンロードを記録し、世界的に人気が高いPUBG Mobile、YouTube、WhatsApp、Instagramの同時ダウンロード数を一時上回った[28]。

2021年7月1日、撮影時間の上限をこれまでの60秒から3分に延長した[10]。また、月間アクティブユーザー数が10億人を超えた[29]。

2022年3月6日、ロシアでの動画投稿サービスを停止すると発表[注釈 1]、一方、ユーザーがテキストメッセージをやり取りするサービスは継続する方針を示した[30]。

2023年2月21日、テレビ向けアプリの提供を開始した。提供開始時点ではGoogle TVとAndroid TV、Amazon Fire TVに対応し、後日LG社製のスマートテレビにも対応する予定。なお、TikTok LIVEの視聴は出来ないとしている[31]。

2023年6月、クリエイターが動画を有料のプレミアムコンテンツとして投稿できる機能「Series」を発表[32]。

2024年1月31日、ユニバーサルミュージック（UMG）と合意が得られず、楽曲を使用できなくなった。この理由としてUMG側はTikTokは生成AIを推進しており、アーティストとソングライターに適切な報酬を支払っておらず、ユーザーの安全性を軽視していることの３点を挙げた。TikTokが望む契約を結ぶことは「AIによるアーティストの置き換えを支援するのと同義だ」としている[33][34][35][36]。

2024年2月、LIVEクリエイターが有料登録者と交流できる機能「Sub Space」のテストを開始[37]。

2024年5月2日、ユニバーサルミュージック（UMG）と新たな契約が結ばれ楽曲が使用可能となった[38]。
日本の状況

日本では2017年10月にサービス提供を開始した[39]。

その後、2018年に10, 20代の若年層を中心に大きな流行を見せ[40]、2018年の新語・流行語大賞で「TikTok」がノミネートされたり[41]、JC・JK流行語大賞2018で「TikTok」がアプリ部門1位、配信者を指す「TikToker」がコトバ部門4位に選ばれたりした[42]。また、日本のApp Storeで配信されている無料アプリの2018年のダウンロード数ランキングでLINEやGoogle マップなどの代表的なアプリを抑え、TikTokが1位となった[43]。