『ザ・ワールド・ファクトブック』（英語: The World Factbook、ISSN 1553-8133 『CIAワールドファクトブック』とも呼ばれる）[1]とは、世界各国に関する情報を年鑑形式でまとめたアメリカ合衆国中央情報局 (CIA) の年次刊行物。この書籍は、世界中のあわせて268の国家・属領・その他の地域について、人口統計・地理・通信・政治・経済・軍事の2、3ページの要約を提供している。

『ザ・ワールド・ファクトブック』は、CIAによってアメリカ合衆国連邦政府官僚の利用に供するために作成されるので、形式・体裁・範囲・内容は、官僚の要求に合うように構成されている[2]。しかしながら、このファクトブックは、学生の論文、ウェブサイト、非政府系の出版物の原資料としてしばしば利用されている[1]。このファクトブックは、アメリカ合衆国政府の著作物なので、アメリカ国内においてはパブリックドメインの状態にある[3]。
目次

1 『ザ・ワールド・ファクトブック』の情報源

2 著作権

3 更新の頻度と有用性

3.1 『ザ・ワールド・ファクトブック』政府版

3.2 転載


4 『ザ・ワールド・ファクトブック』の項目

5 奇妙な点と論争

5.1 政治的側面

5.2 事実的側面

5.3 地理的側面


6 ISBN番号

7 関連項目

8 情報源

9 外部リンク

『ザ・ワールド・ファクトブック』の情報源

CIAは、このファクトブックの調査に、次に掲げる情報源を利用している。他の公開、非公開の情報源も参考とされている[2]。

南極情報計画（米国科学財団）

軍医学情報所（国防総省）

国勢調査局（商務省）

労働統計局（労働省）

中央情報局

米国南極計画責任者評議会

アメリカ国防情報局（国防総省）

エネルギー省

国務省

魚類・野生生物局（内務省）

海事局（運輸省）

国家地球空間情報局（国防総省）

海軍施設管理司令部（国防総省）

諸島関連部（内務省）

海軍情報局（国防総省）

アメリカ地名委員会（内務省）

合衆国輸送司令部（国防総省）

『Oil & Gas Journal』

著作権

このファクトブックは、アメリカ国内においてはパブリックドメインの状態にあるので、CIAの許可なしに、どのような形でも再配布や加工することは自由である[2]。しかしながら、CIAは、このファクトブックが利用される際には、そのことが言及されることを求めている[3]。一方、CIAの公式な紋章は、1949年のCIA法 (50 U.S.C. section 403m) の要求により、許可なしには複写できない。CIAの紋章の乱用は、民事上および刑事上の処罰を受ける可能性がある[4]。連邦法は、その使用がCIAによって承認、保証、認可されているという印象を与えると合理的に判断される様態での、商品、演出、勧誘あるいは商業活動と関連した、「Central Intelligence Agency」という言葉、「CIA」というイニシャル、CIAの紋章、あるいはそれらの言葉、イニシャル、紋章に関する紛らわしい模倣物の使用を禁じている。

なお、『ザ・ワールド・ファクトブック』がパブリックドメインの状態にあるのは、アメリカ合衆国著作権法が根拠であるため、アメリカ合衆国外でパブリックドメインの状態にあるか否かは、各国の著作権法の解釈に委ねられる。詳細については、パブリックドメイン、アメリカ合衆国政府の著作物参照。
更新の頻度と有用性

2001年以前には、『ザ・ワールド・ファクトブック』のウェブサイトは、1年ごとに更新されていた。それ以後は、ウェブ版『ファクトブック』は、2週間ごとに更新されているが、印刷版は、今も1年ごとに更新される[5]。一般に、その年の1月1日のものとしてその時点で入手可能な情報は、毎年中頃に発行される印刷版『ファクトブック』の作成に利用される[6]。
『ザ・ワールド・ファクトブック』政府版

『ザ・ワールド・ファクトブック』は、印刷物としては1975年以来[7]、ウェブ上では1994年10月以来[8]、一般人が利用可能である。