ツイン21
TWIN 21
情報
用途事務所・店舗
設計者日建設計[1]
施工A工区 鹿島建設・竹中工務店・熊谷組
B工区 大成建設・奥村組・鴻池組・清水建設
C工区 西松建設
D工区 大林組[1]
建築主松下興産ツインタワー[1]
管理運営関電プロパティーズ
構造形式鉄骨造、鉄骨鉄筋コンクリート造、鉄筋コンクリート造[1]
敷地面積31,861 m² [1]
建築面積12,355 m² [1]
延床面積154,767 m² [1]
状態完成
階数地下1階、地上38階、塔屋1階[1]
高さ150m[1]
着工1983年9月[1]
竣工1986年3月[1]
開館開所1986年
所在地
TWIN21（ツインにじゅういち）は、大阪府大阪市中央区の大阪ビジネスパーク（OBP）における中核施設で、松下グループの松下興産が開発した。 松下グループが総力を結集して建設した[1]、西日本一の超高層インテリジェントビル（竣工時）を擁した複合施設で、OBP内において先陣を切ってオープンした[1]。 建物は5つの棟からなり、2つのタワーは全く同じタワーである。一方を「ナショナルタワー（現：OBPパナソニックタワー）」と称し、もう一つは「MIDタワー」と名付けられた[1]。7階から37階が貸事務室で最上階はレストランと展望台、1階から4階にはショールーム、金融機関等のサービス業務テナント階、5、6階には大型コンピュータも設置可能なように設計された[1]。「ギャラリー（アトリウム）」は2つのタワーの低層階で囲まれた部分に位置し、4層の吹き抜けをもったゆとりある空間で、内部には店舗が入った[1]。「MIDシアター（のちの大阪ビジネスパーク円形ホール）」は、全体を地下に埋め込んだ円形の小ホール。ファッションショー、会議場、レセプションと多用途の利用が可能だった[1]。「地下駐車場」の上部はプラザとして開放され、その空地には緑地をつくり、大小5万本の樹木が植えられた[1]。 アトリウムでは、読売テレビが1988年（昭和63年）にOBP内に本社を構えてから、『24時間テレビ 「愛は地球を救う」』のメイン募金会場として利用し、各種イベントなども頻繁に催された。また大阪ビジネスパーク円形ホールも各種セミナー等で利用されていた。しかし、両施設とも2021年（令和3年）3月末をもって閉館している。 建物の運営・管理（プロパティマネジメント）は、関電不動産開発の子会社である関電プロパティーズが担い、3階の連絡通路で直結する松下IMPビルとは、一体的な運営・管理が行われている。 ビル固有の郵便番号は、MIDタワーが540-61xx、OBPパナソニックタワーが540-62xx（xxは階層。地下もしくは階層不明の場合は90）。 第28回BCS賞受賞[2]。 物件の所有権は不動産信託受益化されており（信託受託者は三井住友信託銀行）、信託受益権が2006年（平成18年）8月にMID都市開発（底地の一部は松下電器産業）から、MIDリート投資法人（現：MCUBS MidCity投資法人）に譲渡されている[3]。 企業だけでなく、外国の外交機関であるオーストラリア総領事館やフィリピン総領事館も入居している[4][5]。 OBPパナソニックタワーでは、パナソニックの情報システムや営業部門の従業員約4000人が働いていたが、2022年（令和4年）9月、経営効率化を理由にオフィスを集約する方針が明らかとなり、従業員は段階的に本社地区（大阪府門真市）などに移った[6]。また1・2階には、パナソニックスクエア（2000年2月29日閉鎖）とパナソニックセンター大阪（パナソニック製品のショールーム、2012年12月25日閉鎖）があった[6]。
概要
所有者
テナント
エピソード
映画『ゴジラvsビオランテ』（1989年、東宝）の中では、アトリウム部分を含むTWIN21が、ゴジラの手によって無残にも破壊されてしまう。制作にあたり東宝から松下興産（当時）に対し、映画の中でゴジラがTWIN21を破壊する旨を伝えたところ、松下興産側の担当者は「ゴジラに壊されるなら本望です」と答え快諾したという。
読売テレビが情報カメラを設置している。大阪城の方向へカメラを向けると、NHK大阪放送局（大阪放送会館）が映り込む。
交通アクセス
大阪ビジネスパーク駅すぐ（Osaka Metro長堀鶴見緑地線利用。地下コンコースからの連絡通路はなく、いったん地上に出て、道路を渡る必要がある）。もしくは京橋駅から徒歩5分（ペデストリアンデッキで直結）。
大阪シティバス46号系統城見一丁目停留所下車すぐ。
ギャラリー
アトリウム
アトリウム（2005年 24時間テレビの募金・ステージイベント開催時撮影）
1階商店
脚注[脚注の使い方]^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 「ツイン21」『BE建築設備』1986年5月号 p.12 - 16.
^ “ツイン21”
^ 資産の取得に関するお知らせ
