など主に運送面での利点が大きかったためとされる。

衛生陶器の製造を行なう新会社・東洋陶器株式会社の設立に先立って、1916年5月1日に日本陶器の小倉工場という名目で工場の建設が始まった。当初より新会社の工場となる予定であり、翌年1月1日に定礎式が行なわれている。森村家、大倉家など森村組の関係者が出資して東洋陶器は1917年5月15日に設立された。筆頭株主の大倉和親が初代の取締役社長となり、実務的な運営を行なう支配人には百木三郎（後に2代目社長に就任）が選任されている。市場の小さな衛生陶器だけでは経営が困難なため、会社発足時の定款では事業目的は「陶磁器の製造・販売」とし、当面は食器などの製造も行なうこととした。
大正期の東洋陶器株式会社

会社設立時の資本金は100万円、従業員数は約50名であった。従業員は日本陶器や森村組から転入した月給ないし日給制の社員と、それ以外の職工に分けられていた。衛生陶器はロクロや泥漿鋳込法を用いて製造され、これにともなって日本陶器の製陶研究所は解散した。衛生陶器の知名度自体が低かったため、市場の拡大を目指して高所得者や旅館などのユーザー向けに衛生陶器を解説する冊子も制作している。また、日本陶器から技術指導や素材供給などの協力を得て磁器製の食器も作られた。こちらは第一次世界大戦によるヨーロッパの生産能力低下などから海外での需要が大きく、コーヒーカップ・ソーサーなどがアメリカやイギリスに輸出された。輸出は当初森村商事を通じて行なわれ、1922年からは東洋陶器が直販するようになった。また、国内販売は日陶商会（後のノリタケ、現・ノリタケテーブルウェア）が担当した。

ヨーロッパの戦後復興の需要増に対応するため1919年には早くも工場が増築されたが、翌年3月の株式市場の暴落を契機とする恐慌によりアメリカでは国内産業保護のための関税引き上げが検討された。これに対処するため森村財閥では日本陶器がアメリカ市場を一手に担当する事を決め、東洋陶器は工場の拡張を一部中止するとともに従業員の10%を解雇している。また、新たな海外の販路を開拓するために低廉な硬質陶器製食器を開発し、これは東南アジアなどに出荷され主力商品として育っていった。前年に決算が黒字に転換したことを受け、累積赤字を処理するため1923年4月には資本金の75%が減資されている。

1923年9月の関東大震災では東京出張所が焼けたが、住宅の復興にあわせて衛生陶器や食器の需要が発生し、丸ビルへの衛生陶器の納入などによって売上が増加した。その後も建築資材の価格低落で耐震・耐火性の鉄骨コンクリート構造の大型ビルの建設が続き、また東京市で下水道の普及が進んだことから衛生陶器の需要は伸びつづけた。東洋陶器はこの時期に皇居や那須御用邸、官庁、ホテルなど様々な顧客に衛生陶器を販売している。

食器事業では1926年に硬質磁器製の和食器を製造することに成功するなど、国内市場の売上を拡大していった。また森村財閥内の日東陶器商会の直売店であった十一屋商店、稲田商店、精陶商会（それぞれ東京、大阪、小倉）の3店と1924年に新たに契約を交わし、東洋陶器の食器を専門に扱う販売店としている。海外では1926年に、ジャワ島のスマランに日本陶器との合弁で匿名組合日東洋行を設立し現地の販売代理店としたが、3年後に業績不振で閉鎖した。
昭和・平成期の東洋陶器、東陶機器・TOTOへの商号変更

1962年、商品部門の集約のため、それまで商品ごとに分別されていたロゴを食器用と同じ筆記体の「Toyotoki」ロゴに統一。

1962年の筆記体ロゴ

多目的トイレの開発に際して水洗ボタンの検証

1969年、住宅の近代化などにより“本業”の衛生陶器・水栓等で十分に稼げるようになったことで、食器生産を終了。また、略称の「東陶」が浸透したことなどから、現在の「TOTO」ロゴの使用を開始。翌1970年、食器事業から完全に撤退し、“本業”に事業集約することを明確にするため、東陶機器株式会社へ商号を変更した（略称の「TOTO」は社名呼称として使用）。福岡県は全国的に見ても渇水の常襲地帯の一つとして知られ、1978年に発生した福岡大渇水を契機として、福岡市が節水条例を制定したことに対応し、節水型トイレを開発。以後、改良を重ねており、現在は節水型トイレが標準商品となっている。

海外事業としては、1977年、インドネシアに初の合弁会社、PT Surya Toto Indonesiaを設立[5]。1980年8月には、韓国ロイヤル金属との合弁会社、ロイヤル東陶金属株式会社（ROYAL TOTO METAL）を韓国に設立[6]。（2009年合弁を解消）

1980年代に発売を開始したシャワー式トイレ「ウォシュレット」は大ヒット商品となり、コピーライターに仲畑貴志を起用したテレビコマーシャルでのキャッチコピー「おしりだって、洗ってほしい。」は流行語になった。

2006年、TOTOが開発した光触媒技術（ハイドロテクト）が恩賜発明賞を受賞した。

2007年5月15日に創立90周年を迎えた。またその際、商法改正で商号に英文アルファベットを使用できるようになっていたことから、TOTO株式会社に商号を変更した。高速道路サービスエリアにも採用されているTOTO製障害者用トイレ (静岡サービスエリア)

2012年には初代ウォシュレット（ウォシュレットG）が機械遺産に認定された。

TOTOの創立100周年にあたる2017年までに、家庭の水まわりから出るCO2を50%削減できる商品の提供を目指すキャンペーン『TOTO GREEN CHALLENGE』を行なっている。その宣伝企画のひとつとして、三輪バイクを改造し、バイオ燃料で走る『トイレバイク　ネオ』を制作、実際に走らせるキャラバンを行なった。シートには便器が据えられた一見滑稽なバイクであり、一部で「排泄物をそのまま燃料にして走るのか」と誤解を招くなど話題になった。環境問題に関心の高いサンプラザ中野くんがこれらの活動に共感し、応援ソング「トイレバイクネオ OH! OH!」を提供した[7]。
年表

1917年（大正6年）5月16日 - 東洋陶器株式会社設立。

1924年（大正13年）3月 - 指物屋（現・TOTO中部販売株式会社）設立。

1925年（大正14年）9月 - 本社社屋完成。

1927年（昭和2年）2月 - 社旗制定。

1937年（昭和12年）11月23日 - 茅ヶ崎工場完成。

1939年（昭和14年）1月14日 - 高松商事株式会社（現・TOTOエムテック株式会社）設立。

1950年（昭和25年）

4月1日 - 山陽建材社（現・TOTO中国販売株式会社）創業。

6月8日 - 松澤商会（現・TOTOアクエア株式会社）設立。

6月8日 - 株式会社東光商会（現・TOTO関西販売株式会社）設立。


1952年（昭和27年）

4月 - 中山建材株式会社（現・TOTO四国販売株式会社）設立。

9月5日 - 田辺商事株式会社（現・TOTO九州販売株式会社）設立。


1953年（昭和28年）10月22日 - 株式会社北斗商会（現・TOTO北海道販売株式会社）設立。

1958年（昭和33年）12月 - 樹脂製の浴槽「トートライトバス」発売。

1962年（昭和37年）

1月 - 社是制定。

6月8日 - 滋賀工場完成。

12月20日 - 東洋陶器不動産株式会社（現・TOTOビジネッツ株式会社）設立。


1967年（昭和42年）

4月 - 小倉第二工場完成。

5月 - 社歌制定。


1968年（昭和43年）

1月 - 「洗面化粧台」発売。

4月 - 中津工場完成。


1969年（昭和44年）7月 - 「Toyotoki」から「TOTO」へ商標変更。