「TBSラジオ」のその他の用法については「TBS (曖昧さ回避)」をご覧ください。
「JOKR」はこの項目へ転送されています。2001年9月までJOKR-TVの呼出符号を使用したTBSのテレビ部門については「TBSテレビ」をご覧ください。
株式会社TBSラジオ
TBS RADIO,INC.
TBS放送センター
種類株式会社
略称TBSラジオ[1]
本社所在地 日本
〒107-8001[注釈 1]
東京都港区赤坂五丁目3番6号
TBS放送センター9階[1]
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度40分18.02秒 東経139度44分4.33秒 / 北緯35.6716722度 東経139.7345361度 / 35.6716722; 139.7345361
設立2000年(平成12年)3月21日[1]
(株式会社ティ・ビー・エス・ラジオ・アンド・コミュニケーションズ)
業種情報・通信業
法人番号4010401040466
事業内容放送法による放送事業ほか[1]
代表者取締役会長 三村孝成
代表取締役社長 林慎太郎[1]
資本金1億円[2]
発行済株式総数9,575株(2020年3月期)
売上高87億4300万円(2022年3月期)[1]
営業利益6億0100万円(2022年3月期)[1]
経常利益6億0200万円(2022年3月期)[1]
純利益3億8200万円(2022年3月期)[2]
総資産56億7500万円
(2022年3月31日現在)[2]
従業員数68人(2022年4月現在)[1]
決算期3月31日
主要株主TBSホールディングス 100%[1]
関係する人物清水洋二、余田光隆、加藤嘉一
外部リンクhttps://www.tbsradio.jp/
特記事項:* 2001年10月1日、株式会社東京放送(現:株式会社TBSホールディングス)から放送免許承継
2016年4月1日、株式会社TBSラジオ&コミュニケーションズから商号変更。
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TBSラジオ
TBS RADIO,INC.[1]
種別AM
放送対象地域関東広域圏
系列JRN系
略称TBSラジオ[1]
愛称TBSラジオ
ラジオ東京
コールサインJOKR
開局日1951年12月25日
運営会社株式会社TBSラジオ
本社〒107-8001[1]
東京都港区赤坂5丁目3番6号
TBS放送センター9階[1]
演奏所本社と同じ
親局 / 出力東京(戸田) 954kHz / 100kW
主な中継局墨田FM補完中継局(東京スカイツリー)90.5MHz / 7kW
公式サイトhttps://www.tbsradio.jp/
特記事項:2000年3月21日、株式会社東京放送(TBS、現:株式会社TBSホールディングス)のラジオ番組制作・営業を目的に分社設立。
2001年(平成13年)10月1日、東京放送から中波ラジオ放送免許を承継。
番組宛の郵便番号は107-8066
2020年9月29日からFAX番号を統一。
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株式会社TBSラジオ[1](ティービーエスラジオ、英: TBS RADIO,INC.[1])は、TBSホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を放送対象地域とする中波放送(AMラジオ放送)事業を行っている特定地上基幹放送事業者である。ラジオネットワーク、JRN(Japan Radio Network)のキー局である。
略称は厳密には存在してはいるが、ラテ兼営時代の通称かつラジオ分社以降の呼出名称(コールネーム)でもある現社名かグループ会社(兄弟会社)のテレビ単営局TBSテレビ共々TBSと表記される場合が多いため、略称が用いられる場合は滅多にない。
AM周波数が954kHzであることから関東ローカル向けにはTBSラジオ954または954 TBSラジオという呼称も使用されていたが、2015年12月7日よりFM補完中継局が周波数90.5MHzで開始したことからジングル等の変更が行われた。
コーポレートメッセージは「聞けば、見えてくる。」「ときめくときを。」。
本項では、法人としての『株式会社TBSラジオ』、および放送局としての『TBSラジオ』について述べる。 1950年(昭和25年)、電波監理委員会はラジオ民間放送への門戸開放について、当面は東京2局、その他1局に対し認可を認めることとした。これに対し、個別に民間放送の準備を進めていた「朝日放送」(大阪の朝日放送と同じく朝日新聞社による計画)、「ラジオ日本」(毎日新聞社による計画)、「読売放送」(読売新聞社による計画)、「東京放送」(日本電報通信社による計画)の4社は、原安三郎らの仲介により合同を模索。
概要