この項目では、パソコン小売店について説明しています。テレビ番組製作会社については「T-ZONE (制作会社)」をご覧ください。
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株式会社T・ZONEストラテジィ
T-ZONE STRATEGY CORPORATION

営業当時のT-ZONE DIYショップ外観
種類株式会社
本社所在地 日本
〒101-0021
東京都千代田区外神田三丁目11番4号
設立2003年8月1日
(株式会社T・ZONE DIY)
業種小売業
事業内容パソコン関連製品販売事業、ソフトウェアの開発請負・販売など
代表者小森祐作（代表取締役社長）
資本金4億3,735万円(2010年3月31日時点)
発行済株式総数1万1,216株
売上高48億2,700万円(2010年3月期)
純利益9億1,615万1,000円
(2010年3月期)
純資産8億1,572万9,000円
(2010年3月31日時点)
総資産10億2,634万8,000円
(2010年3月31日時点)
従業員数53人
決算期3月末日
主要株主MAGねっとホールディングス 100%
外部リンク ⇒http://www.strategy.tzone.co.jp/ [リンク切れ]
特記事項：株式会社亜土電子工業の設立は1975年8月26日。2013年4月1日にMAGねっとホールディングスに吸収合併。
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T・ZONE（ティー・ゾーン）は、かつて日本や台湾、韓国に存在したパソコンショップやパソコンパーツ販売店に使用されていた屋号（店名）。

運営会社は、当初は株式会社亜土電子工業で、後に株式会社CSK・エレクトロニクス、株式会社ティー・ゾーンと商号変更。2003年の会社分割による子会社移管後の運営会社は、株式会社T・ZONE DIYで、後に合併により株式会社T・ZONEストラテジィに商号変更。2003年以前の運営会社（旧・株式会社ティーゾーン）については「MAGねっとホールディングス」を参照

以前は、パソコンショップとして大規模な店舗をチェーン展開していたが、業績悪化により次々閉店し、2010年11月29日、最後に残った秋葉原の「T・ZONE DIY ショップ」（1999年10月7日開店）も閉店し、廃業となった。

2006年時点で、社名並びにブランド名の表記は「T・ZONE」（中点を使用）と「T-ZONE」（ハイフンを使用）が混在して使われていた。
概説
パソコン小売店として成長

T-ZONEは亜土電子工業とトヨムラの事業提携から始まった。株式会社亜土電子工業（あどでんしこうぎょう）は、1975年に創業した国外資本の電子部品商社で、主に米韓台相手の交易を行う傍ら、秋葉原に店舗を構えて小売も手掛け、マニアが集うマイコンブームの中心地の一つでもあった。一方の株式会社トヨムラは、1956年にトヨムラ電気商会として創業。電子部品やアマチュア無線機器などの販売を行っていた[1]。

1987年、トヨムラが本店ビル「T-zone」（旧トヨムラ中央店。"T"はトヨムラの頭文字。現在のツクモeX店）を新築中に資金難に陥ったとき、当時株式の店頭公開を行った亜土電子工業が資本参加し、テナントとして入居。「T-ZONE」の商号を用い始めた[2]。
全国展開へ

亜土電子の店「T-ZONE ADO」では、早くからApple社のMacintosh、IBM PS/2シリーズ等の海外製パーソナルコンピュータの並行輸入品やPC/AT互換機も扱っていたが、1980年代後半のパソコンの本格的普及期がバブル景気と重なった追い風を受けて、隣接する家電量販店のザ・ミナミ（現在のドン・キホーテ秋葉原店）を旗艦店に、パソコンショップ「T・ZONE」各店を日本国内のみではなく国外でも展開するまでに成長した。また、イオン（当時はジャスコ）と共同で、ジャスコ店内にJ-ZONEを展開していた時期もあった。最盛期には売上高約1000億円・20店舗・社員約500人を数えた[3]。

しかし、性急過ぎた事業拡大や、バブル崩壊による金利負担の増大や、主力商品が一般化して品揃えの独自性が削がれ、安売り競争に巻き込まれたことなどで経営が悪化。1995年に独立系システムエンジニアリング企業であるCSKの資本参加を受け入れて同社の子会社となり、1999年には社名を株式会社CSK・エレクトロニクスに変更した。
迷走する経営、事業の縮小

2002年、親会社CSKが創業者の大川功名誉会長（兼セガ代表取締役会長兼社長、等々）の死去に伴い方針転換し、肥大したグループ企業群の整理に着手。