「デジタルホン」はこの項目へ転送されています。デジタル方式の電話一般については「デジタル式電話」をご覧ください。
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やノートページでの議論にご協力ください。SoftBank（ソフトバンク）は、ソフトバンクが展開する携帯電話のサービスブランドの一つである。
デジタルホン/デジタルツーカー→J-PHONE→ボーダフォンの流れを汲む。 1991年 - 1992年に日本テレコム株式会社が主体となり、東名阪で第二世代携帯電話事業のデジタルホンを設立。 1994年[注釈 1]から日産自動車（以下「日産」）が主体のツーカーグループと同時に、NTTドコモ、DDIセルラー/IDOグループ（現KDDIのau）に続く第3勢力として、第二世代携帯電話の事業開始。東名阪以外の地区は日産と日本テレコムとの共同出資で旧デジタルツーカーを設立し、1996年1月より、ツーカーグループと合同で全国展開が行われた。
事業展開
デジタルホン
1991年
7月6日 - 東京デジタルホン設立
11月25日 - 関西デジタルホン設立 ： イメージキャラクターに千葉真一とクエンティン・タランティーノを起用したCMや広告を展開する
1992年3月7日 - 東海デジタルホン設立 ： 鈴木杏樹をCMに起用。
デジタルツーカー
1994年
3月15日 - デジタルツーカー九州設立
10月28日 - デジタルツーカー中国設立
1995年
4月28日 - デジタルツーカー東北設立
7月28日 - デジタルツーカー北海道設立
9月4日 - デジタルツーカー北陸設立
10月4日 - デジタルツーカー四国設立
J-PHONEJ-フォンセンター名古屋
1997年
2月 ： 東京デジタルホンがコミュニケーションネーム「J-PHONE」を使用開始。イメージキャラクターに永瀬正敏とキャシー・チャウ
11月 ： 携帯電話でのEメール送受信サービスとしては日本初となるSky Walker（スカイウォーカー）を開始
1998年3月 ： イメージキャラクターに藤原紀香（当初は旧J-フォン東京地区のみ、後に東海地区を除く全国）や優香（東海地区のみ）や原田知世・フェイ・ウォン（どちらも関西地区のみ）を起用したCMや広告が流れ、OLなど女性を中心にブームが起こる
1999年
8月 ： 日産の経営悪化で、携帯電話事業など自動車との関連が薄い事業から撤退する事になり、日産が保有していたデジタルツーカー6社の株式を、デジタルホン3社を有する日本テレコムに譲渡
10月 ： デジタルツーカー各社が「J-フォン」を冠した商号に変更し、全国統一ブランドとなった（デジタルツーカーの合弁相手であったツーカー3社は、第二電電（現KDDI[注釈 2]）に譲渡）
12月 ： J-スカイサービス（現Yahoo!ケータイ）開始
2000年
10月 ： 9地域会社のうち、東海のみがそのまま存続。北海道・東北・東京が東日本、関西・北陸・四国・中国、九州が西日本の2社へ集約統合し、全国3社体制となる。
11月 ： 現在のカメラ付き携帯電話のルーツになる機種（J-SH04）発売
2001年
6月 ： 写メールキャンペーン開始
11月 ： 東日本・東海・西日本の3社が持株会社に統合され、全国1社体制となる
2002年3月 ： 契約者数が、事業開始後初めてauを上回る
2003年10月 ： ブランド・会社名をJ-PHONEからVodafoneへ変更
ボーダフォンボーダフォンショップ
2001年10月 ： 筆頭株主である日本テレコムが英ボーダフォングループの傘下となった事に伴い、J-フォンもVodafoneグループとなった。これにより、2003年のブランド名変更まで、J-PHONEロゴの下にVodafoneロゴを並べる形のロゴマークへ変更した。
2002年12月 ： NTTドコモやエリクソン等が中心となって開発した、W-CDMA方式（別名：UMTS）による第三世代携帯電話サービスVodafone Global Standard（略称VGS、2004年末発売シリーズから「Vodafone 3G」に名称変更）を開始。エリアは小型基地局を中心として急速に広めたが、一部の地域では最高速度が64kbpsに制限され、屋内や地下鉄のカバレッジにも問題があった。さらに、初期の端末はボーダフォンライブの機能が使えないなど、競合するNTTドコモのFOMA、auのCDMA 1Xに劣り、見通しに暗雲が垂れ込めていた。その間ボーダフォンは第2世代PDC方式サービスを主力とし、2004年末から発売のVodafone 3Gより第三世代へ注力することが発表された。
2003年10月1日 ： 商号、ブランド名共にJ-フォンからボーダフォンに変更した。当初は社名に「J-フォン」を残したままボーダフォンブランドを導入する予定であったが、親会社の意向もあり、社長のダリル・E・グリーン（当時）の決断で社名も含めて変更することになった。なおボーダフォングループでは、通常社名がボーダフォン××と地域名が付く。これに倣うとボーダフォンジャパンとなるが、グループ内では「ボーダフォンK.K.」と定義された。また登記簿上の名称も（地域名を付けない）ボーダフォン株式会社とし、他地域のボーダフォン事業会社（OpCo: オプコという）にない名称となった。
2004年
4月 ： 前年のブランド名変更の際掲げられた「ボーダフォンから10の約束」を、自社ウェブサイト上から削除し、以下のようなサービスの改定が発表された。
「ハッピータイム」（土日祝日はVodafone端末に電話をすると終日1分5円）は「ハッピータイム2」（土日祝日のVodafone端末への電話は5分話せばその後の30分間が無料）となり、「TVコール」（テレビ電話）の通話料を音声通話と同額から1.8倍へと改定前の料金に戻すなど、迷走する姿が明らかになる。「ハッピーボーナス」（2年契約することで基本料金が安くなるなどの特典が受けられるオプション契約）などで顧客を集めた後の改定にユーザーから反感の声が上がった。ボーダフォンは料金改定の措置として「年間割引」や「ハッピーボーナス」の解除料を一時的に無料にした[1]。
