QUICPay（クイックペイ）は、ジェーシービー(JCB)及びJCBの提携先が展開する決済（電子決済）サービスである。「Quick & Useful IC Payment」の略。xxPay（xxペイ）という名称だが、後発のxxPay（xxペイ）と言ったQRコード決済とは互換性はない。
概要

方式は、ソニーが開発したFeliCaを採用した電子決済（非接触決済）サービスである。

日本生産性本部サービス産業生産性協議会が実施するJCSI（日本版顧客満足度指数）調査で電子マネー部門に於いて2021年度に1位を獲得したが[1][2]、2022年度はiDに後塵を拝している[3]。

2022年3月末時点で182社が発行しているが[4][5][6]、QUICPayはブランドの一つに過ぎない為、ポイントが貯まるかどうかは発行元次第である。会員の数は、同年6月末時点で2200万人以上である[4][5][6]。

キューペイというオリジナルキャラクターがいる。
種類

2005年から開始されたQUICPayと、2016年から開始されたQUICPay+があり、いずれもJCBが商標登録している。前者は後払（ポストペイ）に、後者は後払（ポストペイ）・即時払（デビット）・前払（プリペイド）にそれぞれ対応している。
QUICPay

QUICPay（クイックペイ）は、JCBとイオンクレジットサービス（現：イオンフィナンシャルサービス）が開発し、2004年7月20日に発表した[7]。

JCBは2005年4月4日にQUICPayを開始した。一方、イオンクレジットサービスはQUICPayの採用を見送り、エヌ・ティ・ティ・ドコモ（現：NTTドコモ）が運営するiDを2006年11月1日に開始している[8][9]（2013年4月1日にイオン銀行に事業を承継[10]）。イオングループ各社が経営する店舗では2010年までQUICPayが導入されなかった[11]。
QUICPay+

QUICPay+（クイックペイプラス）は、QUICPayの機能を拡張した決済（電子決済）サービスである。

2016年10月25日からAppleが提供するApple PayがQUICPay+に対応した[12]（クレジットは同日[12]、プリペイドは2017年7月4日[13]、デビットは2019年8月29日[14]からそれぞれ対応している）。

2018年3月22日からみずほ銀行が提供するみずほWalletを利用してデビットに対応した[15]。

2018年10月9日からGoogleが提供するGoogle PayがQUICPay+に対応した[16]。

2020年6月22日から三菱UFJ銀行が提供する MUFG Wallet がQUICPay+に対応したが[17]、2021年12月20日を以て終了した[18]。

QUICPay+の加盟店は、QUICPayとQUICPay+の両方を取り扱うことができる。QUICPay+として利用される場合は1回の会計で2万円を超える金額を取り扱うことができるが、みずほWallet（みずほWallet for Android に限る）及びGoogle Payはそれぞれ3万円までに限られる。また、発行元に依っては独自の上限が設けられている場合もある。
利用形態

QUICPayは、対応するカード（ICカード）や携帯機器で利用する事が出来る。

QUICPay+は、対応する携帯機器で利用する事が出来る。QUICPayとは異なり、カードで利用する事は出来ない。

カード

QUICPayの機能を搭載するカード（ICカード）を用いてQUICPayを利用するものである。
QUICPayカード

QUICPay機能だけの専用カードであるが、クレジットカードに追加して発行されるもので、専用カードを単独で申し込むことはできない。JCB、SMBCファイナンスサービス、住信SBIネット銀行、アプラス、オリエントコーポレーション、トヨタファイナンス、UCSなどが発行しているクレジットカード（一部を除く）に追加して発行することができる。

「カード」と称しているが、機能を阻害しない限り形状は自由である。たとえば、JCBは、コイン型のQUICPayコインを発行している[19]。また、JCBはかつて、期間限定で「ブーメラン型」という形状のQUICPayカードを発行していた[20][リンク切れ][21]。