この項目では、デンソーウェーブが開発した二次元コードについて説明しています。他の二次元コードの種類については「二次元コード#主な二次元コード」をご覧ください。
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QRコードの例。読み込むと https://ja.wikipedia.org/
QRコード（キューアールコード）は、1994年（平成6年）に日本・愛知県の自動車部品メーカーであるデンソーの開発部門（現在は分社化してデンソーウェーブ）が発明したマトリックス型二次元コードである[1][2]。データ読み取りや店頭決済用コードとして世界中で多用されている。
「QR」は Quick Response の頭字語であり、高速読み取りを目的の一つとしている名称である。「QRコード」はデンソーウェーブの登録商標（日本第4075066号[3]）である[注 1][注 2]。 トヨタ生産方式「カンバン」（ジャストインタイム生産システム）において、自動車部品工場や配送センター等での利用を念頭に開発された。しかし、誤り検出訂正の能力が高く、また、オープンソースとされたことから、トヨタ自動車のサプライチェーンの範囲から飛び出して独り歩きを始め、現在[いつ?]では日本に限らず世界に広く普及している。例えば、発明時には民間においてインターネットおよびスマートフォンが普及していなかったが、それらを用いる「QR決済」が現在[いつ?]、国によっては主要な電子決済の地位を占めるようになっており、発明から四半世紀経ってフィナンス・テクノロジー（フィンテック）を支える技術の1つとなっている。 日本国内では、テレビ局が放送画面上にQRコードを提示して、自らのメディアであるテレビ放送とは異なるメディアのインターネットに誘う手法、あるいは、雑誌などの紙媒体にQRコードを提示してインターネットに誘う手法もしばしば見られ、旧来のメディアと新しいメディアのインターネットとの融合に用いられる例も多い。 QRコードがない時代、デンソーの製造工場の現場では部品をバーコードで管理していた。だが、部品管理のためにバーコードを10個ほど並べて読ませていたことから、非常に作業効率が悪かったことと、現場の作業員から「疲れる」との不平不満が挙がり、併せて「バーコードより多くの情報を盛り込めるコードを作って欲しい」という要望が出た。それに応えるため、デンソーウェーブ（開発当時はデンソー）開発部門に所属していた原昌宏により1992年から新たなコードの開発がスタートした[4]。 原が昼休憩の時間中に社内で打っていた囲碁をヒント[4]に、開発目標としてコードの情報量を増やすだけでなく「正確に速く読み取れること」、また、油などの汚れがつく自動車関連工場で使われることを想定し汚れや破損への強さにもこだわり、2年の開発期間を経て1994年に完成した[5]。 バーコードは横方向にしか情報を持たないのに対し、QRコードは縦横に情報を持つ。そのため、格納できる情報量が多く、数字だけでなく英字や漢字など多言語のデータも格納できる。また、推奨はされていないが、濃淡の判別が可能な色合いであれば、色を付けた状態でも読み込むことが可能である。 QRコードには、最初に作られたモデル1と、大型化に対応したモデル2がある。大きさはバージョン1の21×21セルからバージョン40の177×177セルまで、4セル刻みで決められている。 3隅の四角い切り出しシンボル（位置検出パターン、ファインダパターン）が特徴的である。加えて、7列目と7行目などのタイミングパターン、随所に入れられた小さい四角のアラインメントパターン（モデル2のみ）が固定で、それ以外の部分に符号が記録される。 JIS X 0510ではQRコードの白黒を反転させることも認められているが[6]、ISO/IEC 18004では白黒を反転させる行為は許されていない。 日本で販売されているカメラ付き携帯電話・スマートフォンがQRコードの読み取りに対応している。また、Googleの携帯電話用OSであるAndroidでも、一次元・二次元バーコード処理ライブラリ「zxing
概要
沿革QRコード概念図（図内用語は「QRコードの用語」に記載）
容量QRコードの容量数字のみ最大7,089文字
英数 (US-ASCII)最大4,296文字
バイナリ（8ビット）最大2,953バイト
漢字・かな (Shift_JIS)最大1,817文字[注 4]
最大容量は、バージョンを最大 (40)、誤り訂正レベルを最低 (L) にした場合の値。
規格QRコードの使用例。広告にQRコードが配されており、詳細な情報の載った携帯電話サイトにアクセスすることができる。
1997年10月、AIM International規格になり、1998年3月にはJEIDA規格、1999年1月にはJISのJIS X 0510、さらに2000年6月にはISO規格のISO/IEC 18004となった。普及状況は近年[いつ?]まで日本国内にとどまってきたが、イギリスなど海外でもQRペディアが使用されるようになったり、中国などでQRコード決済が広まるなどその範囲は広まっている。またデンソーウェーブはシンガポールを拠点に東南アジアへの展開を進めている[7]。 特許権者のデンソーウェーブは、まずはQRコードが普及するよう敢えて特許をオープンにすることとし[4]、規格化された技術に対して特許権を行使しないと宣言している[注 5]。なお、近年QRコードの中に文字や画像を組み込んだものが一部で使われるようになっているが、これらの多くはQRコードの上に単に文字や画像を載せたものに過ぎず厳密にはQRコードの規格に準拠していないため、QRコードのエラー訂正のレベルや読み取り機器の性能によってはコードが正常に読み取れない場合がある。このためデンソーウェーブでは、規格に準拠していないコードについて「QRコード」と呼ぶことはできないとしている[8]。規格外のコードの使用に対しては特許権を行使することもあり得るとしていたが[9]、特許権の存続期間満了により非推奨というスタンスに変更された[10]。 QRコードの開発チームは2014年に、欧州特許庁が付与する欧州発明家賞を日本で初めて受賞している[11]。 ほか
特許権
関連特許
特許第2938338号「二次元コード」（出願人：日本電装・豊田中央研究所 存続期間満了により権利消滅）[12]
米国特許第5726435号「Opticaly readable two-dimensional code and method and apparatus using the same」（アメリカ版 存続期間満了により権利消滅）[13]
特許第2867904号「2次元コード読取装置」（存続期間満了により権利消滅）[14]
米国特許第5691527号「Two dimensional code reading apparatus」（アメリカ版 存続期間満了により権利消滅）[15]
特許第3716527号「2次元コードの読取方法」（存続期間満了により権利消滅）[16]
特許第3726395号「2次元コードおよび2次元コードの読取方法」（存続期間満了により権利消滅）[17]
特許第3996520号「光学的情報印刷媒体、光学的情報読取装置及び情報処理装置」（存続期間満了により権利消滅）[18]
米国特許第7032823号「Two-dimensional code, methods and apparatuses for generating, displaying and reading the same」（アメリカ版 存続期間満了により権利消滅）[19]
主な用途QRコードの読み取りに支障が出ないように工夫された広告。乗車券での使用例。中国の中国鉄路瀋陽局集団公司。[20]長良川鵜飼、船着場の長良川岸壁に取付けられた鵜舟のネームプレート。観光客のために携帯電話で情報が表示出来るようQRコードが付いている。プーシキンの小説「エヴゲーニイ・オネーギン」をQRコードで読む豆本決済サービスでスマホ画面のQRコードを読み込む看板
自動車部品生産
開発当初は、自動車部品生産の現場で使われ、その後は様々な商品の生産・運送・保管・販売などに広く使われるようになった。
携帯電話
携帯電話で初めてQRコードに対応したのは、J-PHONE（現・ソフトバンクモバイル）のJ-SH09である。現在ではカメラ付き携帯電話端末やスマートフォンがQRコード対応になっており、内蔵カメラでコードを撮影し、QRコードの情報内容を認識させることができる。具体的な用途としては、広告や地図などの印刷媒体やパソコン向けウェブ画面、テレビ番組（主に報道番組や情報番組）の画面に、詳細情報のあるウェブサイト（主に携帯端末向けウェブサイト）のURLを記録したQRコードを表示し、これらサイトへのアクセスを容易にすることや、個人データを格納したQRコードを名刺に印刷し、携帯電話機のアドレス帳登録を容易にすることなどである。また、ネットショッピング等の決済等でも使われ始めている。一方、用途を悪用してフィッシング詐欺の手段として利用されることもある。
航空券
航空会社ANAとそのグループ航空会社では、2007年12月20日よりSKiPサービスと称して磁気式航空券を全廃して、日本の航空会社では初となる、情報の入力されたQRコードを用いて従来の航空券のかわりとする方式に完全に移行した。2019年現在ではApple社のスマートフォンであるiPhoneのアプリケーション、Walletで搭乗券を追加すると搭乗券として使用することが出来る。一方で、世界的には航空業界のバーコード搭乗券規格（BCBP
競馬
2018年現在、日本中央競馬会 (JRA) や主要の地方競馬（南関東、名古屋、兵庫など）、一部の競艇、競輪の発売所で発売される最新モデルの投票券（富士通フロンテック製および日本ベンダーネット製）はQRコードを使用したものになっている（JRAでは2001年秋から関西地区で導入）。一部地方競馬では磁気式と併用している。従来の磁気式投票券に比べると、投票券に磁性体を使用する必要が無くなるため、紙の製造コストが削減され、紙のリサイクルも容易になっている。また発行機も印字用ヘッドで機械読取用情報を印刷でき、磁気記録用ヘッドの部品を省略できる。なお、JRAのI-PAT方式電話投票で実際に購入した馬券の写しをプリントアウトしたものに入っているQRコードは、発売窓口で発券したものとは違い、JRAのサイトのURLが入っているだけの「飾り」である。現在はI-PATと同一の操作でマークカード不要で馬券が買える「スマッピー投票」でもQRコードが使われている。
入場券
北海道日本ハムファイターズ、東北楽天ゴールデンイーグルス、北海道コンサドーレ札幌（札幌ドームのみ）のホームスタジアムの試合、東京ディズニーリゾートや東京国際映画祭で、QRコードを用いてチケットレスで入場できるシステムを導入している。球団の公式サイトにてインターネットで予約すれば、携帯電話にQRコードが送信される仕組みである。
乗車券
鉄道では、沖縄都市モノレールや北九州高速鉄道が、自動改札機の更新に合わせて、従来の磁気式乗車券を廃止し（使用済みの磁気乗車券は産業廃棄物として廃棄しなければならない）、普通乗車券をQRコード化した。バスでは、ジェイアールバス関東や同社と共同運行している高速バスの一部路線でQRコードによる改札を実施し、乗車券の回収を省略している。訪日者のインバウンド需要を狙うため国内のみならず海外の決済方法を利用できる[21]ことがある（例はタクシーだが広義で乗車券とする）。自動改札機の経費削減（ICカード普及後専用改札が出来、専用改札しかない出入り口もある。そのICカードもスマートフォン以外のカード型はデポジットを取っているが商品自体が高い[22]。
