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出典検索?: "キュービーネット"
キュービーネットホールディングス株式会社
QB Net Holdings Co.,Ltd.本社が入居する東建・長井ビル
種類株式会社
市場情報東証プライム 6571
2018年3月23日上場
本社所在地 日本
〒150-0045
東京都渋谷区神泉町8番16号 渋谷ファーストプレイス４階
設立2014年10月10日
（IQ株式会社）
業種サービス業
法人番号6010001163541
事業内容ヘアカット専門店のフランチャイズ事業および店舗経営
代表者代表取締役社長：北野泰男
資本金10億円（2017年6月末現在）
従業員数連結1,451名（2016年6月末現在）
決算期6月末日
主要子会社キュービーネット株式会社
外部リンクhttps://www.qbnet.jp/
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キュービーネット株式会社
QB Net Co.,Ltd.QB HOUSE阪急茨木市駅店
種類株式会社
本社所在地 日本
〒150-0045
東京都渋谷区神泉町8番16号 渋谷ファーストプレイス４階
設立2016年7月1日
業種サービス業
法人番号8011001111711
事業内容ヘアカット専門店のフランチャイズ事業および店舗経営
代表者代表取締役 北野泰男
資本金1,000万円
純利益3億7700万円
（2023年6月期）[1]
総資産162億9600万円
（2023年6月期）[1]
決算期6月末日
主要株主キュービーネットホールディングス
関係する人物小西國義（創業者）
外部リンクhttps://www.qbhouse.co.jp/
特記事項：キュービーネット株式会社（初代）は1995年12月20日設立
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キュービーネット株式会社（QB Net Co., Ltd.）は、ヘアカット専門店（理容所および美容所）のQBハウスを運営する日本の企業である。持株会社のキュービーネットホールディングス株式会社（QB Net Holdings Co.,Ltd.）が東京証券取引所プライム市場に上場している。 同社が運営する「QBハウス」は、「料金1,350円」でヘアカットを行う。10分間カットまたは1000円カットの業態に分類される。 2014年3月までは1,000円（税込）であったが、同年4月より1,000円（外税）、2019年2月1日より1,200円（税込）、2023年4月1日より1,350円（税込）に変更された。 1995年12月20日に、会社設立。1996年11月1日、千代田区神田美土代町に1号店「QBハウス・神田美土代店」をオープンし、以後全国各地に店舗を展開している。また、シンガポール、香港、台湾、ニューヨークにも店舗を持つ。 なお、1号店は既に閉店しており、また、店舗の無い県もある。 社名・店名の「QB」は、アメリカンフットボールのポジションの一つであるクォーターバックに由来する[2]。QUICK BARBER（早い理容室）&QUICK BEAUTY（早い美容室）の頭文字でもある。 社名のネットは、創業者が「いつかインターネットの時代が来る」と言っていたため｡ 一般の理容所・美容所とは異なる設備を利用している。
概説
特徴使い捨てタイプの櫛（歯が破損したもの）
カットにかける時間は約10分間。10分を超えることもあるが、追加料金の発生はない。
ヘアカットだけを行い、顔剃り・シャンプー・ブローは行わない。シャンプーを行わない代わりに、散髪後にエアウォッシャーという掃除機を使って頭部に残った髪の毛を取り除いている。
店外から見える場所に、混雑状況の目安が分かる色灯（赤・黄・緑の三色が縦に積み上がった形）が設置されている。点灯色が緑なら「すぐできる」、黄なら「5 - 10分待ち」、赤は「15分以上待ち」である。この様子は公式サイトからも確認できる。
「システムユニット」と呼ばれる定型化された設備と、定型化されたスタッフの動きにより省スペース化が図られている。湯を使わないため水周り関係の設備が不要[3]なことから利用者一人あたりに要するスペースが少なくてすむのも特徴で、駅構内や商業ビルの空いたスペースを利用できるほか、土地代も安くなる。
1998年度ニュービジネス大賞および1998年度ASIAN INNOVATION AWARDS受賞。
2014年1月現在、国内471店舗運営のほか、香港・台湾・シンガポールでも出店。価格はそれぞれ、60香港ドル、300ニュー台湾ドル、12シンガポールドル。
法律上は理容所と美容所が混在している。理容師を配置している店舗は法律上の理容所、美容師を配置している店舗は法律上の美容所であり、両者に外見・サービスとも違いはない。
2009年10月より銀座本店限定でポイントカードを導入。1回のカットにつき1ポイント付与され、10ポイントで「無料カット券」を1枚発行。2012年4月までに廃止された。
2023年4月現在、65歳以上（当年中に65歳となるケースを含む）のシニアには、前回のカットからひと月以内なら、曜日に関係なく、1,250円になるツキイチキャンペーンを実施している。
首都圏のJR駅構内に構えるJR東日本リテールネット運営のFC店舗等を中心に、店舗によっては楽天EdyやSuicaなどの電子マネーを利用することができる。またイオンモール内にある一部店舗ではWAON POINT付与のサービスがある。（電子マネー・WAONでの支払いはできない）
2014年4月1日に、消費税が8%に増税された際には、料金を1,000円から1,080円に8%値上げした。
値上げ前は、コスト削減のため千円札のみに対応した券売機を設置しており、二千・五千・一万円各札や硬貨の使用および釣り銭の支払い機能はなく、前もって千円札の準備が必要だった。2013年7月以降、値上げ対応のため高額紙幣や硬貨の使用が可能な券売機に交換された[4]。
香港では、1坪の広さに1席のみが置かれて壁に囲われた組み立て式の貝型の「シェル型」店舗が存在する。小さな空きスペースに設置でき、また賃料が高い香港では、経費節減にもなる。日本では、法律の関係でこのような店舗形態は設置できず[5]、市場活性化の妨げとなっている。
ビジネスモデルとしての特徴
