Q符号（キューふごう、Q code）とは、国際的に無線通信において用いられるQを頭文字とする3文字の略記号のことで、単に略符号とも呼ばれる。目次

1 概要

1.1 歴史


2 無線局運用規則

2.1 変遷

2.2 告示


3 航空用語

4 アマチュア無線での慣用

5 派生語

6 脚注

7 関連項目

概要

国際電気通信連合(ITU)では、「国際電気通信連合憲章に規定する無線通信規則」(RR:Radio Regulations)に対する勧告(Recommendation[1])において、

QOA?QQZを海上業務用

QRA?QUZをすべての業務用

と定めており、国際呼出符字列分配表においてもQから始まる符字列を分配していない。

また、国際民間航空機関(ICAO)は、航空業務手続 (PANS:Procedures for Air Navigation Services) Doc 8400において、

QAA?QNZを航空業務用

に定めていたが、1999年の第5版から削除[2]した。但し、一部が略語[3]として残っている。

なお、ITU、ICAOのいずれもQAA?QUZのすべての組合せが定義されているわけではない。これを受け日本では総務省令無線局運用規則別表および告示[4]に規定している。また、QRA?QTZを識別信号に用いていない。

軍用無線では、北大西洋条約機構(NATO)が、21世紀になっても定義[5]している。

本来は、モールス通信において通信文を短縮するものであり、音声通信においては船舶無線や航空無線では一部が用いられるのみである。陸上通信では一部の組織内で使用することもある。（例として米国フロリダ州マイアミ・デイド郡警察がある。“METRO DADE COUNTY - POLICE SIGNAL CODES”[6]を参照。）また、未使用のQ符号に独自の意義をつけて組織内で使用することもある。ロシア軍(Russian military)（但し非公式情報による。）、ドイツ警察(German police)などの例[7]がある。

アマチュア無線ではQRA?QTHが日常的に用いられており、定義とはやや異なる意味で慣用されている場合もある。この慣用については異論を唱える人[8]もいる。
歴史

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Q符号を制定したのは英国である。1909年には英国の船舶局および海岸局用の略語集[9]が発行されている。Q符号は海上通信において意思の疎通を容易にできるものとあって国際的な統一が図られることとなった。

1912年の万国無線電信会議（ITUの前身の一つ）第三回ロンドン会議での無線通信用略語の提案中には45のQ符号がある。このとき採択されたのはQRA?QRD、QRF?QRH、QRJ?QRNの12符号である（一部は今日のものと意義が異なる。）。事後は種類が増え続けていった。中には当初の意義と別の意味におきかわったものもある。例としてはQSWとQSXがある。これは火花送信機の周波数調整に関するもの[10]であったのが技術の進歩により淘汰されたことによる。

1970年代に至るまでに気象、無線測位[11]、通信方法、捜索救難などに関する数百ものQ符号が定義された。ほとんどはモールス通信用であるがQJA?QJKはラジオテレタイプ用である。これ以降は音声通信の普及に伴い、20世紀末には航空業務用は一部を除き廃止、海上業務用およびすべての業務用は依然として定義されてはいるもののモールス通信そのものの使用が激減している。
無線局運用規則

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