日本ユーザーの利便性向上を目的に、2007年3月よりサイト全体の日本語表示が開始され、日本国内の電話問い合わせカスタマーサポートが新設された。
利用方法
準備
以下に述べるアカウント開設の手続きによって、準備が完了する。
パーソナルアカウントまたはビジネスアカウントを取得し、PayPalアカウントを開設する
クレジットカード情報やデビットカード情報または銀行口座(口座振替)を登録する[5]。
アメリカ国内に限り銀行口座などからPayPalアカウントに入金が可能[6]。なお、PayPalの決済ページでアカウント作成を行える。
支払い(オンライン店舗)
支払い後にクレジットカード、デビットカード、口座振替、PayPal残高から引き落とされる。
PayPalアカウントなしでもPayPalサービスを使用した決済を行うことができるサービスもある。
PayPalのサービスである「買い手保護制度」[7]により商品に不備があれば条件付きでPayPalから返金を受けることができる。
個人間送金
送金には口座振替設定が必要
送金先のメールアドレスを指定、または送金リンクを使用してPayPalアカウント同士で送金を行う[8]。登録された銀行口座から引き出される。
特定の条件
以下の2種類の口座がある。
パーソナル - 個人の支払い向け
ビジネス - 個人事業主・法人向け
どの種類でも、無料で即座にアカウントが開設でき、アカウント維持手数料も無料である。パーソナルとビジネスの違いは
名称が事業者名かどうか
複数人のアクセスができるかどうか
他手数料や決済方法など
である。 ショップと連動させるためのサービスを利用可能[13]。
パーソナルでは本人確認を完了することで10万円以上の取引が可能。パーソナルの場合はPayPalアカウント間の振込手数料が無料なのに対して、ビジネスは有料であり、また、PayPal でクレジットカードなどから、売上を立てる場合、パーソナルの方が決済手数料が高い。
2010年4月1日より、資金決済法の改正によって、日本国内ペイパル同士及び日本から海外への個人間送金が一時的に不可能となった[12]。クレジットカード現金化も参照。
ショップとの連動
決済ボタン
購入のためのリンクボタンをPayPalから作成することが出来る。かつてこの支払画面は英語のみだったが、現在は日本語を含め多言語に対応している。
購読と定期支払い
一定間隔で(1ヶ月など)定額を課金するタイプに使用できる。
API
ショップと高度な連携が必要な場合は、APIを使い、PayPalサービスと通信することができる。
不正取引への対応利用者が不正な取引を当該取引から60日以内にPayPalに通知し、承認された場合不正取引分の金額が補償される[14]。
脚注[脚注の使い方]
出典^ “米デジタル決済の覇者へ PayPalとSquareが普及競争
^ Knee, Jonathan A. (2022年3月14日). “ペイパルを共に創業したイーロン・マスクとピーター・ティール。話題の新刊が描く2人の共通点と激動の歴史とは?