この項目では、移動体通信について説明しています。その他の用法については「PHS (曖昧さ回避)」をご覧ください。
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PHSの端末例 ドコモPHS 633S（シャープ）・ウィルコム AH-K3001V（京セラ）・同 WX310SA（三洋電機）

PHS（ピーエイチエス、英: personal handy-phone system[1]）とは、無線通信により、移動した先で長距離間の通信を行うシステム、またその電話機自体や、それによる移動体通信サービスのことを指す。日本発の通信規格でパケット通信、カメラ付端末、スライド式キーボードの装備などは、携帯電話に先行してPHSの端末において実用化された技術である[2]。

PHSは無線機の一種であるため、日本では電波法により規制されている。日本国内で一般に流通しているPHSは、電波法令により規定されている技術基準に適合していることを示すマーク（技適マーク）が刻印されている。

日本では1995年7月1日に東京・北海道地区でサービスが開始され、2023年3月31日にPHSの音声通話・データ通信サービスはすべて終了した[3]。

2006年には全世界で契約件数が1億件となったが、そのほとんどは固定電話網の代替として普及した中国で、のちに中国政府がPHSの電波を携帯電話に割り当てる方針をとったことで日本国外のPHS市場も縮小していった[4]。
概要
概略

通信手段として、電話機（端末）と基地局との間は有線通信の通信線路（電話線など）を用いずに電波による無線通信を利用する。マルチチャネルアクセス無線技術の一種でもある。

PHSは基本的に、屋外で事業者の基地局に接続し、移動先で電話として利用可能であった。そのほか、企業や家庭の内線でコードレス電話の子機として利用可能である。ただし、子機を親機やシステムに登録する必要がある。前者は公衆PHS、後者は自営PHSと区別された（後述）。

開発当初からデジタル無線方式を採用し、第二世代携帯電話と無線アクセスとの間の中間的な性能を持っていた。開発名称は第二世代デジタルコードレス電話であり、第三者が広帯域受信機で通話の内容を聞くことが難しいデジタル方式とし、企業や家庭では内線コードレス電話の子機として、屋外では簡易な基地局により公衆交換電話網に接続する発想で作られた、日本発の規格であった。
概歴

当初は「personal handy phone」の略でPHPと呼ばれたが、松下グループの関連会社であるPHP研究所[注 1]と紛らわしいことから、1994年4月22日に呼称をPHSに変更すると発表。PHPからPHSに呼称が変更された際に、PHSを「ピーエイチエス」、あるいは簡略化して「フォス」と呼ぶとする発表があった。前者は事業者や報道関係でも広く知られ広まり、後者は定着しなかった。のちに若者、特に女子高生らに「ピッチ」の呼び方が広がり始め、その影響を受けて、1999年以降には移動体通信事業者もコマーシャルメッセージやパンフレットでこの呼称を用いるようになった。

1990年代後半から、中国のほか台湾、タイ、ベトナムなどアジアの中進国各国でも一定の普及を見、世界で2006年10月時点で約1億台とされた[5]。「PHS」ではない現地特有の名称等も定着しており、小霊通、PAS（Personal Access System）、CityPhone などとも呼ばれていた。一部の中進国・発展途上国の電話回線が導入されていない地域では、固定電話の代替としてPHSが住民に普及し、また事業者が無線による固定電話回線（PHS FWA、TDD-TDMAを採用）として導入することもあった。