OPPO
種類株式会社
業種電気機器
設立2004年10月10日 (19年前) (2004-10-10)
創業者陳明永（Tony Chen）
本社 中国
広東省東莞市長安鎮烏沙海浜路18号
事業地域グローバル
製品スマートフォン,オーディオ機器
従業員数40000
子会社OnePlus, realme
ウェブサイトwww.oppo.com

OPPO
各種表記
繁体字：廣東歐珀移動通信有限公司
簡体字：广?欧珀移?通信有限公司
?音：Gu?ngd?ng ?upo Yidong T?ngxin Y?uxian G?ngs?
ラテン字：Guangdong Oppo Mobile Telecommunications Corp Ltd
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OPPOのフラッグシップスマートフォン OPPO Find X3 Pro

OPPO（オッポ、中: 欧珀）は2004年に設立された中国、広東省東莞市に本部を置く大手通信機器、ソフトウェアメーカー。

本項目ではOPPOブランドのスマートフォンの製造・販売を行うOPPOモバイル（OPPO社）について解説する。

OPPO社の日本法人であるオウガ・ジャパン社についてはオウガ・ジャパンを参照。

OPPOとOnePlusの持株会社である欧加ホールディングス（旧・OPPO電子工業）については欧加ホールディングスを、かつてOPPOブランドでAV機器の開発・販売を行っていたOPPO Digital社についてはOPPO Digitalを参照。
概要OPPOのマスコット、オッポちゃん

中国の大手電子機器メーカー、歩歩高電子工業（通称：BBK）のAV部門を分社化して2004年に設立された。かつてはDVD・ブルーレイ再生機器やオーディオ再生機器などのAV事業も手掛けていたが、現在はスマホ事業のみとなっている。

OPPOの特徴は、競合スマホメーカーのようなOEM（外部工場への委託）を一切使わず、広東省東莞市（欧加グループの拠点）に自社工場を丸抱えして品質管理・生産管理をしていることと[1]、自撮り用カメラや急速充電など中国の若者の要求に迅速に対応して来たことと[要出典]、Xiaomiやアップルのようにネット店舗やネット宣伝を重視するのではなく、リアル店舗やリアル宣伝を重視した中国の地方都市まで広がる強固な販売網があることで[2]、中国では地方の若い女性を中心として人気があり、ほぼ同じ戦略を取るVivoと並んで「OV」と称される。

OPPOは傘下のスマホ会社である「OnePlus（一加）」および「Realme（真我）」とともに「欧加集団」という企業グループを形成している（OPPO〈欧珀〉の「欧」とOnePlus〈一加〉の「加」を合わせた名称）。OnePlusはOPPOのプレミアムスマホ部門として2013年に設立され、ガジェット好きのユーザー向けにOPPO本体とは異なるブランド戦略を行っていたが、2019年頃よりOPPOは「若い女性向けの低スペック機種」というイメージからの脱却を図るためにハイエンド機種を強化しており、ハイエンド市場でOnePlusと競合するようになったため、2021年にOnePlusの開発ラインがOPPOと統合され、OnePlusはOPPOのサブブランドと言う位置づけになった[3]。realmeは、インド市場で爆売れしているXiaomiの廉価シリーズRedmiに対抗するべく、OPPOの廉価スマホ部門として2018年に設立されたもので、OPPOとは主な市場もブランド戦略も異なっており、2019年にOPPO本体から分離独立された。

2021年第1半期現在、スマホの販売台数で中国国内ではVivoに次ぐ2位、世界ではSAMSUNG、Apple、Xiaomiに次ぐ4位のシェアを持つ。中国国外でも現地の地方都市のショップに大きな看板を設置するなど大きな宣伝をかけ、アルジェリア工場やバングラデシュ工場など現地に自社工場を構えている。生産拠点と登記上の本社は東莞市にあるが、実質的な本社機能は隣の深?市にある。
歴史

OPPOのモバイル部門であるOPPOモバイル（中：广?欧珀移?通信有限公司、英：Guangdong OPPO Mobile Telecommunications Corp.）は、2003年に既に設立されていた?莞盛??子有限公司を2007年にOPPO電子工業が買収し社名を?莞欧珀移?通信有限公司に変更する形で発足した。2008年に中国の格安携帯電話製造ブームに乗じてフィーチャーフォンへ参入。とはいえ、携帯電話製造ノウハウが少ない同社の製品は当時ウォークマンケータイが人気だったSony Ericssonや、女性に人気の日本の折りたたみスタイルのデザインを真似たものが多く、携帯電話では他社との差別化に苦しみヒット商品は出せなかった。2009年には社名を广?欧珀移?通信有限公司に変更した。

2011年にスライド式のQWERTYキーボードを備えた新しいスマートフォンブランド「Find」をはじめにスマートフォン市場に参入。広告にレオナルド・ディカプリオを使うという思い切った戦略で「OPPO＝ハイエンドスマートフォン」のイメージを一気に広めることに成功した[4]。これは今日のFind Xシリーズに至るまでの始まりである。

2012年6月に「世界最薄」を謳う6.65mmのデュアルコア、Android 4.0搭載機「Finder」（約3万1000円）を発売し、話題となった。クアッドコア搭載で6.9mmの世界最薄スマホ「Find5 X909」の情報もリークされ、2013年1月29日より発売された[5]。2013年12月にOnePlusを設立。また同月10日より206度まで角度変更が可能な回転するカメラを搭載した大型ファブレットサイズ5.9インチスマートフォン「N1」を発売した。2014年10月にはわずか4.85mmの厚さの5.2インチスマートフォン「Oppo R5」を発表した[6]。

スマホをネット専売とする戦略で大都市の若者の支持を集めたXiaomiとは逆に、OPPOのスマホはリアル店舗専売とし、地方にリアル店舗網を広げる戦略をとった結果、地方都市の若者の支持を集め、2016年には中国スマホ市場1位となった[7]。

2018年にはOPPO端末がベンチマークテスト実行中に異常な性能向上と発熱が起きることが発覚[8]。同年に社名をOPPO广?移?通信有限公司に変更した。

2022年現在、OPPOはスマホ市場で中国1位・世界4位のシェアを持つ。日本でもSIMフリー端末を中心に発売を継続し、知名度は上昇中である。
海外展開

中国以外にも東南アジア、欧州、米国、日本でスマートフォンを販売している[9]。また2014年からはインドにおいても販売を開始した[10]。

2014年7月にはインドネシアのジャワ島西部に工場を設立し、現地でスマートフォンの生産を行っていくと報じられている。OPPOは2013年4月にインドネシア市場に進出し、毎月20万台のスマートフォンをインドネシアで販売しており、OPPOにとっては中国市場に次いで2番目に大きな市場である[11][12]。