当初は、アドビシステムズと後にDisplay PostScriptとなる技術の開発を行っていたが、これを実装できそうなオペレーティングシステムがその時点では存在しなかったことから、1986年中ごろ会社の方針を転換。単なるローエンドのワークステーションだけでなく、これを搭載できるオペレーティングシステムならびにコンピュータを総合的に開発することとなった。これを受けて社名はNeXT Computer, Inc.に変更された。カーネギーメロン大学でMachカーネルを開発していたアビー・テバニアンが同社に参加してチームを率い、NeXTSTEPオペレーティングシステムを開発した。ハードウェア部門を率いたのは創業当時からのメンバーであるRich Pageで（かつてLisa開発チームの責任者だった）、ハードウェアの設計開発を行った。NeXTの最初の工場は1987年、カリフォルニア州フリーモントに設けられた[16]。この工場は年間15万台のマシンを製造する能力があった[16]。NeXTの最初のワークステーションは公式にはNeXT Computerと名付けられたが、マグネシウム合金製のマットブラックの一辺が約1フィートの正立方体という特異な形状から、一般に the cube と呼ばれた[20]。このデザインは、Apple IIcをデザインしたハルトムット・エスリンガー率いる フロッグデザイン に依頼したものである[21]。

このワークステーションのプロトタイプは1988年10月12日に披露され、喝采を持って迎えられた。1号機は1989年に評価され、その後ベータ版のNeXTSTEPオペレーティングシステムをインストールしたごく少数のマシンが大学などに販売された。当初NeXT Computerはアメリカ国内の高等教育機関向けに限定販売され、基本価格は6500ドルとされていた[20]。このマシンは主にそのハードウェアを中心に各種雑誌で広くレビューされた。デビューが数カ月遅れたことについて聞かれたジョブズは「遅れた? このコンピュータは5年先を行っているよ!」と答えた[22]。非常に斬新なソフトウェア構成に加えて、光磁気ディスク、本体とデザインを統一したモニタ、400dpiのレーザープリンター、プリンター・本体・ディスプレイ・キーボードへそれぞれへの配線が最小になる接続方式などを採用した。

NeXT Computerは25MHzのMC68030CPUをベースとしている。当初、RISC方式のMC88000も検討したが、十分な量が確保できないということで取りやめた[23]。RAMは8から64MB、256MBの光磁気ディスク (MO) を備え、40MB（スワップ専用）、330MB、660MBのハードディスクドライブ、10Base-2イーサネット、NuBus、1120×832ピクセルのグレースケール・ディスプレイ MegaPixel を備えている。1989年当時の一般的なPCでは、RAMは640KBから4MB、CPUは8086/8088/286/386、ディスプレイは16色640×350かモノクロ720×348、ハードディスクは10MBから20MB、ネットワーク機能はほとんどなかった[24][25]。

光磁気ディスク装置はキヤノンが製造したもので、主な記憶媒体としてコンピュータに採用したのは日本以外ではNeXTが初めてだった[26]。ハードディスクよりも安価だが（特に未使用媒体は安価で、元々キヤノンが1枚当たり150ドルを得ることになっていたが、ジョブズは交渉でそれを50ドルに値引きした）、低速である（平均シーク時間は96ms）。設計上、MO装置はNeXT Computerには1つしかなく、システムをシャットダウンせずに媒体を取り出すことができないため、コンピュータ間でファイルをやり取りするにはネットワークを介するしかなかった[26]。ストレージは初代のNeXT Computerにとっては弱点だった。光磁気ディスク媒体は比較的高価であり、フロッピーディスクドライブよりも高速だが性能と信頼性に問題を抱えていた[26]。それは一次媒体としてNeXTSTEPを動作させるには容量的にも性能的にも不十分だった[26]。

1989年、NeXTは以前からコンパックの再販業者をしていたBusinessLandと契約し、NeXTのコンピュータを全国の販売店で販売する契約と結んだ。それまで学生や教育機関に直販だけしていたビジネスモデルからの大きな転換である[27]。BusinessLand の創業者 David Norman は、12ヵ月後には NeXT Computer の売り上げはコンパック製品をしのぐことになるだろうと予言した[28]。同じく1989年には、キヤノンが自社製ワークステーションにNeXTSTEP環境を使う権利と引き換えに1億ドルを出資し、16.67%の株式を得た（時価総額は6億ドル）[29]。これはソフトウェア製品にとっての大きな市場拡大を意味していた。キヤノンはその後、インテルのGXプロセッサを使ったNeXTstationを日本市場向けにリリースした。キヤノンはまた、日本でのNeXT製品の販売代理店としても働いた[30]。