NHKのアナウンサー一覧
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項目と無関係であることや、無駄な長文化を避けるため、ここでは転勤予定者の記述は禁止されています。更に新人アナウンサーの一括リダイレクトを禁止しています。

NHKのアナウンサー一覧(NHKのアナウンサーいちらん)では、日本放送協会(NHK)に所属するアナウンサーの一覧を示すとともに、単独記事にならないアナウンサーについても詳細に説明する。
概要

NHKには全国の放送局に約500名のアナウンサーが所属しており、アナウンス業務のほか、番組の取材や企画・番組制作なども行う。

入局したアナウンサーは、先ず東京でNHK財団に送られ、放送研修センターで初任者研修を受け、終了後に各地の放送局へ配属される[注 1]

令和改革以前は一般局への配置が基本で、一部例外として拠点局に配属されるケースもあったが、令和改革により採用形態が職種に関係無く「全国勤務採用」と「地域勤務採用」とに分別されたため、「全国」の場合は東京・首都圏局以外の拠点局に、「地域」の場合は希望勤務地若しくはその近隣局へと、それぞれ配属される形式に変わった。このやり方は合理化の都合もあり2024年採用から従来の形式に戻された一方で、地域勤務採用の比率を高めるなどの工夫をしている。その後、1年から5年経過すると最初の転勤を経験することになる。

各放送局に配属されるアナウンサーのほか、東京本部内のメディア総局ラジオセンターや同国際放送局所属、外郭団体であるNHK財団(放送研修センター・ことばコミュニケーションセンター)及びNHKグローバルメディアサービス(G-Media)に出向しているアナウンサーもいる。

ラジオセンター所属者は原則ラジオのみの担当であり、テレビでは一部の者がナレーションに関わっているのみ。

NHK財団出向者は本来の業務であるアナウンス・話し方の指導・研修業務のほか、東京本部(メディア総局アナウンス室)配属に準じて全国放送の番組を担当する。

またG-Media出向者は同社が制作(または制作協力)するスポーツ中継の実況を中心に担当する。

定年を迎えたアナウンサーの中には(定年時に東京アナウンス室にいた者が多いが)、シニアスタッフ(嘱託)として、アナウンス講座の講師(NHK財団)や東京本部の業務補完(主にラジオニュース、ラジオ深夜便のアンカー)などに従事している者もおり、60代や70代の元アナウンサーが活躍している。

東京以外の場合、地域事情やNHKの経営改革などにより配属人数は常に変動していて、2023年に「部制」から「センター制」へ移行が完了して以降は、概ね以下のようになっている。なお、北海道は「1道1ブロック」という特殊環境のため独自の改革が行われ、室蘭・北見・釧路各局は「編成」「アナウンス」「受信料営業」の各業務がそれぞれ札幌・旭川・帯広に統合移管したことから、正職員アナウンサーが配属されていない。

大阪 30人…大規模災害等で東京本部からの放送が出来なくなった場合のバックアップセンターと位置付けられているため、多めに配属されている

その他の拠点局 管理職を含めて10?20人

関東・近畿の一般局並びに函館・旭川・帯広・津・岐阜及び北九州 2?4人程度(例外がある)

その他の一般局 6人前後

NHKアナウンサーの転勤(異動)は全国規模で異動が行われる。令和改革以前は管理職は6月、一般職は7月終わりから8月初めに行われ(一般職はスポーツの実況のアナウンサーが異動の場合、オリンピックの時期は、9月初めになる場合あり。)ていたが、令和改革後は以下の場合であっても民間企業と同様に原則毎年の四半期の始まり(4・7・10月は1日付、1月は元日若しくは4日付)で行われるようになった。勿論業務に支障をきたさぬよう必要に応じてこれ以外の時期にも行われることがある。

番組改編に伴ういわゆる「キャスター人事」(不定期人事異動ともいう。これには管理職・一般職不問)というものもあり、これに関しては各放送局にもよるが、2月から3月にかけて異動が行われることが多い。キャスター人事については、新年度の番組開始に備えるため年度頭ではなく、基本的に新年度全国放送キャスター発表に合わせ発令・内示される。

通常、NHK職員の定年は原則として60歳[1]となっているが、管理職として在籍していた者は57歳をもって前倒して定年を迎えることができる「役職定年」という早期退職優遇制度[2]がある。またその定年後も、嘱託契約(名目上の嘱託定年は65歳まで。その後もシニア・スタッフ扱い、ないしは外郭団体のNHK財団(放送研修センター・ことばコミュニケーションセンター)専属職員として在籍する者も含む)の形で在籍するアナウンサーも多数存在する。
アナウンス室の組織の変遷

報道部業務課(アナウンス業務所掌)( - 1934.4)→報道部(アナウンス業務所掌)(1934.5)→業務局報道部告知課(アナウンス業務所掌)(1934.9.16)→業務局報道部(アナウンス業務所掌)(1937.5.26)→業務局報道部告知課(アナウンス業務所掌)(1938.5.31)→業務局業務部(アナウンス業務所掌)(1943.8.7)→国内局業務局業務部(アナウンス業務所掌)(1944.7.22)→国内局報道部放送員室(1944.9.1)→放送総部報道部放送員室(1945.12.12)→編成局演出部アナウンス課(1946.6.15)→ラジオ局アナウンス部(1953.7.1)→編成局アナウンス部(1957.6.1)→放送総局総務室(アナウンス)(1961.6.10)→放送業務局アナウンス部(1963.6.10)→放送業務局アナウンス室(1965.1.25)→放送総局アナウンス室(1968.8.1)→編成局アナウンス室(1990.6.27)→放送総局アナウンス室[3]→メディア総局アナウンス室[4]

東京以外の場合は令和改革以前は原則「放送部」所属であったが、改革により札幌局が「メディアセンター」、函館・旭川・帯広は各放送局(局内に部署を設けず、放送局そのものに直接所属)、それ以外は「コンテンツセンター」となる。
凡例

配列は原則として入局年次、年齢順(大阪放送局のみ男女別)によったが、各局の統括責任者(アナウンスグループ統括)を最初とした。

EA - エグゼクティブアナウンサー(局次長級)

SA - シニアアナウンサー(部長級)

CA - チーフアナウンサー(課長級)

嘱託 - 嘱託職員

地域[5][注 2] - 地域職員

拠点地域は【北海道】【東北】【関東・甲信越】【東海・北陸】【関西】【中国】【四国】【九州・沖縄】の8エリア。最初に表示される放送局が各地域を統括する。

北海道
札幌放送局

熊倉悟(くまくら・さとる)部長級・専任

八尋隆蔵(やひろ・りゅうぞう)CA

高橋秀和(たかはし・ひでかず)

伊林毅暁(いばやし・たかあき)

小林孝司(こばやし・たかし)CA

神門光太朗(かんど・こうたろう)

赤松俊理(あかまつ・しゅんり)CA

飯島徹郎(いいじま・てつろう)

筒井亮太郎(つつい・りょうたろう)

横山哲也(よこやま・てつや)

高山大吾(たかやま・だいご)

小山凌(こやま・りょう)

中原真吾(なかはら・しんご)

飯尾夏帆(いいお・かほ)

松本真季(まつもと・まき)

函館放送局

向井一弘(むかい・かずひろ)統括

三平泰丈(みひら・やすたけ)


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