広島市民球場
（MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島）
Hiroshima Municipal Baseball Stadium
(MAZDA Zoom-Zoom Stadium Hiroshima)

球場外観

グラウンド（2階スタンドから）

グラウンド（外野スタンドから）
施設データ
所在地

広島県広島市南区南蟹屋2-3-1[1]
起工2007年11月26日
開場2009年4月1日
所有者広島市
管理・運用者広島東洋カープ
グラウンド内・外野 - 天然芝（ティフトン419、ペレニアル・ライグラス）
ダグアウトホーム - 一塁側
ビジター - 三塁側
照明照明灯 - 6基
最大照度 投捕間：2500Lx
内 野：2000Lx
外 野：1500Lx
建設費約110億円
設計者仙田満 - 環境デザイン研究所
金箱温春 - 金箱構造設計事務所
建設者五洋建設・増岡組・鴻治組JV
使用チーム ? 開催試合
広島東洋カープ（2009年 - 現在）
収容人員
定員：33,000人[2]
グラウンドデータ
球場規模グラウンド面積：12,710 m2
左翼 - 101 m （約331.4 ft）
左中間 - 116 m （約380.6 ft）
中堅 - 122 m （約400.3 ft）
右中間 - 116 m （約380.6 ft）
右翼 - 100 m （約328.1 ft）
フェンス中堅周辺 - 2.5 m（約8.2 ft）
（ラバーフェンス：1.8m + 金網フェンス：0.7m）
左翼 - 3.6 m（約11.8 ft）
右翼 - 3.4 m（約11.2 ft）
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MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島（マツダ ズーム・ズーム スタジアムひろしま）は、広島県広島市南区南蟹屋にある野球場。プロ野球・セントラル・リーグ（セ・リーグ）の広島東洋カープが専用球場（本拠地）として使用している。

広島市が所有する野球場で、広島市の条例（広島市民球場条例、平成20年3月28日条例第7号。以下「条例」と記す。）に基づく名称は「広島市民球場」（ひろしましみんきゅうじょう）。株式会社広島東洋カープが指定管理者として運営管理を行っている（詳細は後述）。施設命名権に基づき、開場時の2009年4月からマツダが命名権を取得し、「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島」（略称「マツダスタジアム」）の呼称を用いている（詳細は後述）。
概要

老朽化した初代の広島市民球場（2009年4月から2010年8月末までは「旧広島市民球場」、広島市中区基町）に代わる施設として、広島市が主体となって、広島市が取得していた旧・東広島貨物駅のヤード跡地に建設された野球場で、2009年春に竣工し、同年から広島東洋カープの専用球場として活用されている。建設に当たっては、従来の日本の野球場にはなかった様々な新機軸が取り入れられ、後に建設・改修される野球場に様々な影響を及ぼしている（後述）。また、当球場においても、開場後は球場周辺に様々な商業施設等が建設され、賑わいを見せている。

なお、初代が本利用されていた2009年3月31日までは広島市条例などにおける暫定的な名称を「新広島市民球場」（しんひろしましみんきゅうじょう）としていた。
建設までの経緯
ドーム球場構想、オープン球場建設計画の挫折

広島東洋カープは1980年代から球団職員をメジャーリーグのスタジアムから国内の地方球場に至るまでくまなく派遣、施設の視察を行わせる[注 1]など、広島市民球場（当時）に代わる新球場の研究を精力的に重ねてきた。

1990年代に入ると、広島市の平岡敬市長（当時）が「若者に魅力ある街づくり」との観点から、国鉄清算事業団が売却の方針を示していた広島市南区東駅町の東広島貨物駅（貨物ヤード）移転跡地にドーム球場建設を検討する考えを表明する。その後、地元経済界を中心に相次いでドーム球場プランが提言されたことを背景に広島市の跡地検討調査委員会は1997年（平成9年）9月、「貨物ヤード跡地の利用目的はドーム球場建設」との結論に達し、1998年（平成10年）3月、広島市はこの土地を広島市土地開発公社に先行取得させた。

その頃には広島市の財政事情悪化でドーム球場建設についての議論は下火になっていたものの、2000年代に入ると市民球場は開場から約半世紀が経過、耐用限度8,000時間とされた放電管式アストロビジョンの使用時間は1万時間をオーバーした上、ビジョンを構成する放電管が製造中止となったため、その交換もままならず、ドット落ちが発生するようになっていた。さらに外野フェンスの一部に穴が開くようになり、プラスチック座席は3連戦で3、40席は壊れるなど老朽化がより一層深刻になった。

また、三塁側ビジターチームのロッカールームは冷房設備すらなく、ヤクルトの選手会が大型扇風機を購入して無償で提供するような状態であり、あふれた選手は通路で着替えなければならないこと等、設備面に対しても不満の声が漏れ始めた。こうしたビジターチームの不満は広島球団に向けられ、選手自ら頭を下げることもしばしばであった[4]。

こうした事情に加えて、ヤード跡地の金利負担軽減特例措置が切れる2003年が迫ってきたこともあり、2000年（平成12年）以降、再びドーム球場建設の可能性が検討されるようになった[5]。だがドーム球場は高い建設費・維持費に見合う収益が期待できない上、広島球団も「人工芝は選手にとって体への負担が大きく、アメリカでは時代遅れとなった」ことなどを指摘したため、2001年（平成13年）3月、広島市はそれまでの方針を転換し、ドーム球場案に代わる「天然芝オープン球場を中核にした複合施設案」を有力候補とした[6]。これを受けて広島球団はオープン球場の事業化を検討開始。その後、2002年（平成14年）に行われたコンペにおいては、広島球団とアメリカの不動産投資信託大手のサイモン・プロパティ・グループ、および電通、鹿島建設などによる共同企業体「チーム・エンティアム」が提案したPFI方式による再開発計画が選ばれた。

一方で、地元経済界などからは天候に左右されない広域集客のためあくまでドーム球場建設を求める意見が出されたが[7]、2002年7月、広島市の秋葉忠利市長はこの「複合施設型オープン球場案」を推進し、2004年度に事業着手することを正式表明した。しかし、計画を進める途中の2003年（平成15年）9月、サイモン・プロパティ・グループが日本における進出方針を「東京を中心とした三大都市圏重視」に変更、同年11月には広島への進出断念を最終通告する。共同企業体の中核企業が撤退したことを受け、同年12月1日、計画は全面的に白紙化、頓挫した。
現球場改築か、新設球場か

その後、大阪近鉄バファローズとオリックス・ブルーウェーブの合併問題を契機とした球界再編問題が起こった際に、広島球団生き残りに危機感を覚えた地元経済界・市民を中心に市民球場の改築、または貨物ヤード跡地への新球場建設を求める声が高まり、2004年11月、官民で組織する「新球場建設促進会議」が設置された。これと並行して、中国新聞、中国放送などの地元マスメディアは「たる募金」と題して建設資金捻出のための市民募金運動を実施し、最終的に約1億2000万円の募金を集めた。

促進会議で検討を進めていく過程で、「観客席最後部に位置し、フィールドを望めた上で、球場を周回可能な幅8m - 12mのコンコース設置」、「大リーグ球場並みのゆったりとした間隔・レイアウトの観客席」、「緩やかな勾配の1階席と、高さが抑えられ観戦しやすい2階席の設置」、「球場関係諸室面積25,000 m2（市民球場（当時）は約12,500 m2）の確保」等の広島球団の要望を満たすため、「新球場は市民球場より遙かに大きい建築物となる」ことが明らかとなった[8]。