Kiosk_(JRグループ)
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「キヨスク」はJR駅構内に設置されている小型売店のブランドについて説明しているこちらの項目へ転送されています。

売店などの建築物については「キオスク」をご覧ください。

その他については「キオスク (曖昧さ回避)」をご覧ください。

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Kiosk

キヨスク

キオスク

Kiosk
東京駅東京ホーム7B売店
JR東海リテイリング・プラスが運営)
種類売店
所持会社JR東日本クロスステーション
使用会社JR北海道フレッシュキヨスク
JR東日本クロスステーション
JR東海リテイリング・プラス
ジェイアール西日本デイリーサービスネット
四国キヨスク
JR九州リテール
使用開始国 日本
主要使用国 日本
使用開始1973年
関連ブランドNewDays
ベルマート
デリカステーション
ハート・イン
デイリーイン
生活列車
旧使用会社鉄道弘済会
登録商標 日本
1973年8月
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Kiosk(キヨスク、キオスク)は、JRグループ構内にある小型売店ブランドである。店舗名は英語で簡易構造物一般を指す。カナ表記および読みは国鉄時代より「キヨスク」である[1]が、東日本旅客鉄道系列のJR東日本クロスステーションのみ「キオスク」と変更されている(後述「#東日本エリア」参照)。
概要

日本国有鉄道(国鉄)の売店を継承して共通のブランドを有しており、JR旅客6社の系列会社が経営している。本稿では国鉄時代から現在までの経緯と、JR北海道フレッシュキヨスクJR北海道系)、JR東日本クロスステーションJR東日本系)、JR東海リテイリング・プラスJR東海系)、ジェイアール西日本デイリーサービスネットなどのジェイアールサービスネット各社(JR西日本系)、四国キヨスクJR四国系)、JR九州リテールJR九州系)が経営する同ブランドの売店について記載する。

「Kiosk」(読みは「キヨスク」または「キオスク」)の名称およびロゴは、国鉄時代に運営していた鉄道弘済会から引き継ぎ、JR東日本クロスステーションの登録商標となっている[1]。このため私鉄の駅売店は「Kiosk」とは称さず、各社それぞれの名称を付けている[1]
歴史

1932年4月に、鉄道弘済会上野駅東京駅構内で物品販売を行う売店を10店舗開いたことに始まる[2]鉄道事故などで一家の働き手を失ってしまった遺族(主として鉄道殉職者の妻)に働き口を確保する目的があったとされる[3]

1973年8月、創立40周年を記念してそれまでの「鉄道弘済会売店」からのイメージチェンジを図るため、Kiosk(キヨスク)という愛称が付けられた[4]。Kioskはトルコ語のko?k(キョシュク、「東屋(あずまや)」の意味)に由来する英語[4]、「清く」「気安く」の意味から「キヨスク」と読ませた[1][注 1]。命名者は当時選考委員を務めていた田中健五である[4]

1987年国鉄分割民営化に合わせて、鉄道弘済会の収益事業はJRグループ各社が出資する6つの株式会社(北海道キヨスク、東日本キヨスク、東海キヨスク、西日本キヨスク、四国キヨスク、九州キヨスク)に分割された[5]。一部は子会社再編による合併や社名変更を経て、2024年現在、キヨスク事業を展開する6社ともJR各社の完全子会社となっている。

近年は鉄道乗客数の減少や、大都市圏では駅ナカの施設の開業に伴う収益減少から、中小の駅からは撤退するケースが多々見られ、各ホームごとに複数の店舗を有した駅でも駅舎内の1店舗に集約したり、キヨスク各社が展開するコンビニエンスストア業態に転換されるケースや、コンビニチェーンとフランチャイズ契約したキヨスク各社もしくはJR系物販会社の店舗が進出するケースも見受けられる。自動販売機によるオートキヨスク形態の店舗も増加している。

Kioskを「キオスク」と表記する場合があるが、この場合は鉄道弘済会の「キヨスク」以外の業者による店舗を含めた駅売店の総称としての意味合いを込めることが多い。なお、日本国外では一般的に電話ボックスインターネットができるブース、富くじの販売所といった小さな面積で一定の機能またはサービスを提供するものに対して、この呼称が使われる。「コンパクトにまとまっていて機能的なサービスを提供する店=キヨスク」と考えられる。日本では、コンビニエンスストアや駅などに設置されるマルチメディアステーションローソンLoppiファミリーマートFamiポートなど)を指して「キオスク端末」と呼ぶ場合がある。
各社のKioskの状況
北海道エリア

JR北海道フレッシュキヨスク株式会社(旧:北海道キヨスク)が事業を運営。

土産物に特化した「北海道四季彩館」(旧「スーベニアキヨスク」)、一般的な売店形式のキヨスクの2種類が主な業態。通常より品揃えが多く営業時間も若干長めに設定されたコンビニキヨスクも存在したが、2010年よりセブン-イレブンとフランチャイズ契約を締結。一部を除きSEVEN-ELEVEN STATION by Kiosk業態に転換された。

ただし売店形式のキヨスクでも、店舗によってはコンビニキヨスク同様に営業時間が長めに設定されている事がある。


JR北海道のほかに札幌市交通局札幌市営地下鉄)駅売店(一部はセブン-イレブン)も担当していた。ただし、東豊線栄町駅と東豊線大通駅(バスセンターへの連絡通路側)の売店(ドナショップ)は他社(中央バス観光商事株式会社)にて運営されている。現在は、札幌市交通局からは一部のセブン-イレブンとしての営業継続を除き、全て撤退している。

鉄道のない場所にも店舗があり、廃線となった標津線厚床支線の別海駅跡に設置されたバス待合所「別海ぷらと」内などにあった。

Kitacaエリア内のキヨスク運営店舗は原則としてKitaca決済が可能である。但し、札幌市営地下鉄駅構内のキヨスクではKitaca決済はできない代わりにSAPICA決済が可能。

「緑茶うらら」「HOKKAIDOニセコWater」をはじめとした独自開発商品を販売している。
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コンビニキヨスク(2009年 北見駅

セブンイレブン by KIOSK(2011年 千歳駅

東日本エリア

株式会社
JR東日本クロスステーション リテールカンパニー(旧:JR東日本リテールネット)が事業を運営。

キヨスク各社の中で唯一、民営化前とはロゴマークおよび店舗名(読み)が違う。これは1988年CIを導入し、業態別に「LET'S KIOSK」等の店舗名を導入したため[5](後に廃止されるが、その後も売店型標準店舗は便宜上レッツ店と呼称される[6])である。一方、他地域社のキヨスクは鉄道弘済会時代からのロゴをそのまま使用する。その後、2007年7月1日に東日本キヨスクからJR東日本リテールネットに社名変更する際、店舗名の読みも「キヨスク」から「キオスク」に変更した。

JR東日本のほかに、東京臨海高速鉄道りんかい線)とえちごトキめき鉄道直江津駅妙高はねうまライン高田駅)の駅売店も担当している。鉄道のない場所のバスターミナルに、首都圏新都市鉄道つくばエクスプレス開業前のつくばセンター内に出店していたこともある。

Suicaステーション[注 2]対応後の駅構内では、本来POSシステムを導入していないキヨスクにおいても、Suica対応のレジ決済に変更になり、現金を所持していなくてもSuica電子マネーで購入することも可能になった。Suica未導入地域でもPOSレジによる会計に変更された。

近年は関東を中心に、特定企業とのタイアップによりキヨスク全体を特定企業の広告ラッピングし、独自商品を販売するタイプのキヨスクが増えている。主な店舗(恒久的な店舗)としては、以下のものが挙げられる。また、これ以外にも期間限定でオープンするものもある(江崎グリコポッキーブルボンケロロ軍曹など)。

ウイダーステーション(田町駅) - 森永製菓とのタイアップ(駅前に森永製菓の本社があるため)。2006年10月までは、同社のキャラクターであるキョロちゃんをモチーフとして「キョロスク」と名づけられていた。

キヨスク&東ハト コラボショップ(渋谷駅

GIOSK(東京駅) - 読売ジャイアンツとのタイアップ

チョコスク(東京駅) - 明治製菓とのタイアップ

PIOSK(新宿駅) - Pinkyフレンテ)とのタイアップ。2004年11月1日から2005年4月30日まで存在していた。


NewDays店舗の増加や、駅ナカ事業の拡大によりキヨスクの店舗数は漸減傾向にある。2007年にはそれまでの多くを占めていた正社員店員の早期退職を行ったが、それに代わる従業員の確保が追い付かなかったために、首都圏駅の多くのキヨスク店舗が休業・閉店に追い込まれた。

2015年3月14日より、新業態『NewDays KIOSK』の営業が始まった。これは、キオスクを自社で展開しているコンビニNewDaysのマイクロショップという位置付けで、キオスクのコンパクトでスピーディな点とコンビニの鮮度が高く幅広い商品を買いやすい点と双方の利点を生かした店舗としている[7]。他社で言えば、京急電鉄駅構内売店をセブン-イレブン東京メトロ駅構内売店をローソンのそれぞれ小規模店舗に置き換えたのと同じ形態となっている。これ以降、キオスクの一部店舗が順次『NewDays KIOSK』にリニューアルされているほか、既存のキオスクのままでNewDaysのおにぎりやパンを取扱う店舗も増えている。


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