この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方）
出典検索?: "KRLコミューターライン" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2024年5月）

KRL Commuterline
マンガライ駅に到着した、元営団7000系電車（7122F）と元国鉄205系電車（BOO95編成・元ハエ7編成）
基本情報
国インドネシア
所在地ジャカルタ都市圏（メガロポリス）
種類都市鉄道
開業1925年4月6日
所有者インドネシア政府
運営者KAIコミューター
公式サイトcommuterline.id
詳細情報
総延長距離265.5 km (165 mi) [1]
路線数5
駅数80駅 (5駅は非営業)
輸送人員3億1580万人 (2017年)[2][3]
1日利用者数120万人 (2022年)[4]
軌間1067mm
電化方式1,500V 直流架線
最高速度70?95 km/h (43?59 mph)
テンプレートを表示

KRLコミューターライン（インドネシア語：KRL Commuterline）は、クレタ・コミューター・インドネシア（KAIコミューター）が運営するインドネシアのジャカルタ都市圏の通勤電車網の系統である[注釈 1]。1925年にジャカルタでの運行を開始。現在までジャカルタメガロポリス]で全7路線6系統が運行されている。

かつてはKRLジャボデタベック（インドネシア語：KRL Jabodetabek）の愛称で親しまれた。ジャボデタベックはジャカルタ、デポック、ボゴールのジャカルタ首都圏の通称で、構成するジャカルタ Jakarta、ボゴール Bogor、デポック Depok、タンゲラン Tangerang、ブカシ Bekasiの頭文字を組み合わせたものである。現在は冷房付各駅停車の系統名であるコミューターライン（インドネシア語：Commuterline）に改められ現在は使用されていない。

@media screen{.mw-parser-output .fix-domain{border-bottom:dashed 1px}}日本では会社名を「インドネシア通勤鉄道会社」又は「KCI （Kereta Commuter Indonesiaの略）」・路線系統名を「コミューターライン[注釈 2]」と表記される場合がある。なお、初期の鉄道雑誌等や一部の個人ブログでは「KRLジャボタベック」が運営会社・日本製中古車両の保有会社と表記する文章等もあるが、系統上の愛称であり、この表記は誤りである。[要出典]
運営者詳細は「KAIコミューター」を参照
歴史

ジャカルタ都市圏の鉄道の電化は、オランダ統治時代の1925年にバタヴィア（現ジャカルタコタ）・ボゴール間で実施されたことにはじまる[注釈 3]。
インドネシア独立後

1954年には日本から旅客列車を購入していたが[5]、しかしその後の電化の進展は滞り、1960年にはスカルノ大統領によって渋滞の原因であり、乗客が減り続けていた電気路面電車の運行が停止された[5]。

新たな動きが出てきたのは1970年代のことで[5]、そこでは日本の円借款を利用して旅客輸送改善を実施することになった。契約は1972年から1981年にかけて順次締結[5]、これにより設備の近代化が図られ、車両面でも1976年からは気動車および電車の投入が開始され、1986年からは新製電車車内部品の現地組み立てが、また1995年からは車体を含む車両の現地組み立てが開始されている。

さらに、JICA（国際協力機構）は、1981年にマスタープランである「ジャカルタ大都市圏における鉄道輸送計画」を作成[5]。これに基づき、円借款によるODAとして、人口約2000 万人の圏域（約50 km圏）に約150 kmの都市鉄道ネットワークを整備する「ジャボタベック圏鉄道近代化事業」が実施された。このプロジェクトを「JABOTABEK鉄道プロジェクト」と称した[注釈 4]。このプロジェクトの進展により、1984年当時は約5万人であったジャカルタ都市圏の鉄道利用者は、2010年には約36万人に拡大した[6]。

本プロジェクトは、都市圏郊外圏と都心拠点とを結ぶ「郊外型サービス」を担うものとして計画された。ただし、ジャカルタ広域都市圏については、総合的な都市交通計画が存在しなかった。そのため、都心部地域内の短距離移動を担う「都心型サービス」の計画が全く進まないままに、「郊外型サービス」を担う本プロジェクトのみが進められるという状況が生じることになった。なお、既存の鉄道の資産（施設・用地、設備、運営組織、職員）を最大限活用するものとして進められたことも、本プロジェクトの特徴であった。

事業完成後の施設運営および維持管理は、当初インドネシア国鉄 （PJ.KA） を前身とする鉄道公社 （Perum KA）の第1ジャワ地域事業部 （DAOP I）が担当した。その後、1999年にPerum KA は民営化され、PT Kereta Api （PT KAI）となった。民営化はいわゆる「上下分離方式」（インフラは公的機関が主導的に整備し、運行および維持管理を民間鉄道事業者に委ねる方式）により行われ、不動産は政府が保有し、車両等の動産はPT KAIに譲渡されることになった。

こののち、10両編成の日本製中古電車の導入やインドネシア現地製造の新造電車の追加導入が行われ、輸送力は強増された。しかし、設備等の不動産は前述の通り政府の所有のため、PT KAIと政府の間の交渉や対応等の問題から、変電所の容量不足による電圧低下でダイヤ通り電車の運行に支障が出る、駅プラットホームのかさ上げと延長が十分にされない、ジャカルタ・コタ駅の折り返し設備の10連化対応工事が遅延するなど、地上施設の更新や改良の遅れが目立つようになり、運営のちぐはぐな対応が問題となった[注釈 5]。
KCJに分社化

10年間、PT KAIによる直接運営が続いていたが、上記の問題による運営の迅速化と更なるサービス向上のため、2008年9月15日にPT KAIのジャカルタ通勤鉄道事業を分社化した上でPT KAI Commuter Jabodetabek（略称.PT KCJ） が設立された[5]。なお、ジャカルタ首都圏内を発着するの中長距離列車は引き続きPT KAIが運営する。

KCJは元東急の中古車両を皮切りに、2009年から2020年にかけてJR東日本と東京メトロの冷房付きの中古車両を大量に導入。それに合わせて、車両に適応させるために各駅の改修やホームの嵩上げが進められた。2013年に電子乗車券（Commuter Electronic Ticketing、略称はCOMMET）を導入され、列車別運賃から距離別運賃へ移行したため、同一の線路上で異なる運賃制度による列車が運行されることとなった。また、冷房付き車両が導入が進んだことにより、2013年7月に非冷房車両を運行終了し、全ての電車が冷房付きの各駅停車系統「コミューターライン（インドネシア語：Commuterline）」の運行が開始された[7]。

輸送改革前の列車（2011年）

輸送改革後の列車（営団6000系電車）

JR東日本から導入された205系電車はその数で既存の中古導入車両を抜く存在となり、2015年4月1日のダイヤ改正では205系の10両17編成・8両22編成の全編成の投入により2014年6月の205系投入時は1日623本の運用であった運用が1日に822本に大増発、ブカシ線は205系の運用に統一され、ナンボ線にも205系8両編成による運用が開始されるなど、大きな効果を与えている。2016年1月からは中央線とブカシ線にて205系12両編成の運用も開始された[8]。