JR
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「JR」のその他の用法については「JR (曖昧さ回避)」をご覧ください。
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JRグループ
JR-GROUP
創立1987年
国籍 日本
中核企業

北海道旅客鉄道

東日本旅客鉄道

東海旅客鉄道

西日本旅客鉄道

四国旅客鉄道

九州旅客鉄道

日本貨物鉄道

主要業務鉄道事業
標章JRマーク
前身日本国有鉄道(国鉄)
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JR(ジェイアール、Japan Railways)は、日本国有鉄道(国鉄)の分割民営化により1987年に発足した鉄道事業者の統一的総称。6つの旅客鉄道会社と1つの貨物鉄道会社などから構成される。全体としてJRグループ(JR-GROUP)とも呼ばれる。

国鉄の英文字略称が「JNR (Japanese National Railways)」であったことから、「国有」を表すNを除いて「JR」とした、と説明されることもあるが、実際には「NR」(Nは日本=Nihon、Nipponの頭文字)などの案も検討されていた[1][注釈 1]
JRグループ子会社・関連会社についてはJR各社の項目を参照

JRグループには、6つの旅客鉄道会社と1つの貨物鉄道会社、鉄道の研究機関公益財団法人)やコンピュータシステムを担当する会社があり、旅客鉄道株式会社及び日本貨物鉄道株式会社に関する法律(JR会社法)を設立根拠とする会社と、対象外の会社が混在している。そのうち旅客鉄道事業を担当する会社は、それぞれJRバスJRホテルグループに属する会社のほか、駅ビル飲食店などを運営する各種子会社・関連会社を傘下に収めている[注釈 2]。また、貨物鉄道事業を担当するJR貨物に関しても、臨海鉄道会社や物流会社などを傘下に収めている。

JRグループ事業領域法人名種別通称コーポレートカラー本社主な事業区域
旅客鉄道北海道旅客鉄道株式会社JR北海道 萌黄北海道札幌市北海道、および青森県津軽地方の一部
東日本旅客鉄道JR東日本東京都渋谷区東北関東甲信越、および静岡県東部の一部
東海旅客鉄道JR東海愛知県名古屋市
東京都港区東京都から京都府を経由し大阪府までを結ぶ東海道新幹線リニア中央新幹線、および東海[注釈 3]長野県南部・山梨県南部・神奈川県西部
西日本旅客鉄道JR西日本大阪府大阪市北信越[注釈 4]三重県伊賀地区・関西中国福岡県[注釈 5]
四国旅客鉄道JR四国 水色香川県高松市四国
九州旅客鉄道JR九州福岡県福岡市九州
貨物鉄道日本貨物鉄道JR貨物 コンテナブルー[注釈 6]東京都渋谷区日本全域
情報処理鉄道情報システムJRシステム エンジ東京都渋谷区
研究機関鉄道総合技術研究所公益財団法人鉄道総研
JR総研 薄紫東京都国分寺市

かつてJRグループだった企業事業領域法人名種別通称コーポレートカラー本社主な事業区域備考
鉄道電話鉄道通信
→ 日本テレコム株式会社JR通信 グレー[注釈 7]東京都港区日本全域2001年、JRグループとの資本関係解消。
2015年にソフトバンクモバイル(現:ソフトバンク、元は日本テレコム子会社のジェイフォン)に吸収合併された、ソフトバンクテレコムの前身(→ソフトバンクテレコム#歴史)。

各事業者・法人の総称としてはJRグループとも呼ばれるが、このグループは概ね以下の3種に分類される独自の資本体制に依拠した法人の総称で(次項「#民営化から現在までの状況」も参照)、なおかつ資本体制に関わらず経営はそれぞれ独立しており、グループを代表して各社を統括する持株会社および統括会社は存在しない[注釈 8]が、上場完全民営化までは鉄道建設・運輸施設整備支援機構(JRTT、分割民営化当初は、日本国有鉄道清算事業団)が株式の保有を行っている。

発足当初は会社相互間の株式持ち合い関係も存在しなかったが、後に純粋民間会社となった4社の間では株式の持ち合いが行われている。保有割合はおおむね1%未満だが、JR九州に対しての他3社からの出資は2020年以降1%を超えている[2][3]

純粋民間会社(上場会社。下記の特殊会社からの移行)

東日本旅客鉄道(JR東日本)

東海旅客鉄道(JR東海)

西日本旅客鉄道(JR西日本)

九州旅客鉄道(JR九州)


現時点では独立行政法人のJRTTが全株式を保有する特殊会社

北海道旅客鉄道(JR北海道)

四国旅客鉄道(JR四国)

日本貨物鉄道(JR貨物)


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