出典は列挙するだけでなく、脚注などを用いてどの記述の情報源であるかを明記してください。記事の信頼性向上にご協力をお願いいたします。(2013年1月)
.mw-parser-output .hatnote{margin:0.5em 0;padding:3px 2em;background-color:transparent;border-bottom:1px solid #a2a9b1;font-size:90%}
「JISコード」はこの項目へ転送されています。その他のJISで定められているコードについては「日本産業規格(情報処理)の一覧」をご覧ください。
ISO-2022-JPは、インターネット上(特に電子メール)などで使われる日本の文字用の文字符号化方式。ISO/IEC 2022のエスケープシーケンスを利用して文字集合を切り替える7ビットのコードであることを特徴とする (アナウンス機能のエスケープシーケンスは省略される)。俗に「JISコード」と呼ばれることもある。 日本語表記への利用が想定されている文字コードであり、日本語の利用されるネットワークにおいて、日本の規格を応用したものである。また文字集合としては、日本語で用いられる漢字、ひらがな、カタカナはもちろん、ラテン文字、ギリシア文字、キリル文字なども含んでおり、学術や産業の分野での利用も考慮したものとなっている。規格名に、ISOの日本語の言語コードであるjaではなく、国・地域名コードのJPが示されているゆえんである。 文字集合としてJIS X 0211
概要
なお、符号化の仕様についてはISO/IEC 2022#ISO-2022-JPも参照。 「ISO-2022-JP」に類似した符号化方式として以下のようなものがある。なお、一部は MIME で用いる文字符号化方式として IANA が登録している。 「JISコード」(または「ISO-2022-JP」)というコード名の規定下では、その仕様通りの使用が求められる。
類似の符号化方式
ISO-2022-JP-1
RFC 2237
ISO-2022-JP-2
RFC 1554。ISO-2022-JPを拡張し、ISO-2022-JPの文字集合に加え、JIS X 0212、KS X 1001、GB 2312、ISO 8859-1、ISO 8859-7を利用できるようにしたもの。
ISO-2022-JP-3
JIS X 0213:2000の附属書2に記述される符号化表現で、ISO-2022-JPの漢字集合をJIS X 0213に変えるなどしたもの。IANA登録簿への登録が提案されたが、RFC 2278(当時。RFC 2978により廃止された)の手続きに従っていない(いっぺんに複数の文字コードを登録する手続きは存在しないのに6つ同時に申請されている)などの理由により却下された[1]。
ISO-2022-JP-2004
JIS X 0213:2004の附属書2に記述される符号化表現。ISO-2022-JP-3の漢字をJIS X 0213:2004に改めたもの。IANA登録簿への登録はまだされていない。
ISO-2022-JPと非標準的拡張使用