また、Appleの施策としては、アメリカでAir 2/mini 3以降/ProのSIMフリーモデルを購入すると、標準で「Apple SIM」と呼ばれるSIMカードが同梱され、これを装着した状態で設定画面上で任意の通信会社をその場で短期契約の形で選択可能となっている[48]（Apple SIMの別途購入も可能。また9.7インチiPad ProにはApple SIMが内蔵されSIMカードとは別に使用可能となっている）。2015年7月からは、GigSkyと提携して世界70カ国でプリペイド通信サービスが使えるようになっており[49]、日本でも2015年11月17日よりauのLTEデータプリペイドがApple SIMに対応、同時に日本のApple StoreでもApple SIMの発売を開始することになった[50]。2016年9月にはソフトバンクの4GデータプリペイドもApple SIMに対応している[51]。
SIMロック「iPhone#日本」も参照
2010年1月での製品発表では、セルラーモデルにおいてはSIMロックがかかっていない、SIMフリー端末として発売するとしており、日本国外では実際にSIMフリー端末で発売されている。そのため、海外で購入したiPadを日本国内で使用することは可能である。ただし、電波法の関係により、iOS 4.2のアップデートでソフトウェア画面上に技適マークを表示可能なことが条件である。
日本ではiPhoneを取り扱うSoftBankの動向を含め、セルラー版SIMフリー端末の扱いが注目されることとなり、iPadの発表を受けてNTTドコモが、2010年1月29日に行った2010年3月期第3四半期決算説明会で、micro-SIMへの対応がほぼ可能であることなどを説明した[52]ほか、同年4月28日の2010年3月期決算説明会では、iPad向けSIMカードを販売する方針を示した[53]。
だが、1月の発表時のAppleによる説明と異なり、日本で発売される3G対応モデルには、SIMロックが掛けられることにより、ソフトバンクモバイル（現・ソフトバンク）以外の回線は使用できない[54]。SIMロックがかけられた理由として、孫正義社長は「ソフトバンクには他キャリアに割り当てられている800MHz帯を持っておらず、電波でハンデキャップがある分、新しい文明の利器や違う切り口で戦う」と述べている[55]。
これを受けてNTTドコモは、マイクロSIMの発売を断念すると発表[56]、山田隆持社長も「iPadをドコモ3G回線で使いたい人はいる」として、こうしたユーザーにはモバイルWi-Fiルーターの利用を勧めるとした[57]。その後NTTドコモでは2010年11月に、本機の競合機種である Androidタブレット端末、GALAXY Tabを発売している。
一方、発表時の情報では世界でのSIMロックの取り扱いが明確でなかったが、当時の最高経営責任者、スティーブ・ジョブズが日本のユーザーからのSIMロック解除希望の電子メールに対し、「日本仕様では海外移動体通信事業者のSIMカードについてはSIMロックがかかっていない」と返答[58]、その後Appleの広報担当者が、この件に関するウォール・ストリート・ジャーナルの取材に正式に回答し、海外のSIMが使えると明言[59]、孫社長もiPad発売日での取材で、Appleと同じ回答をした[60]。このため、日本仕様の3G対応モデルは「国内ではSIMロックがかかっており、ソフトバンクモバイルのみ使用可能、海外ではSIMロックフリー」という変則仕様で発売されている[61]。
その後も、日本国内仕様は国内のみSIMロックがかかった状態で発売されていたが、2014年7月1日より、AppleがApple Store オンラインで、完全SIMフリー仕様のiPadの発売を開始している[62]。また、2015年5月から総務省のSIMロック解除義務化を受けて、それ以降に発売されるiPad mini 4やiPad Pro以降の機種は、分割購入日より100日が経っている場合、SIMロックの解除が可能となる。 世界での出荷台数・累計出荷台数の推移は以下の通り。 期間出荷台数累計出荷台数ニュース 「iPAD」は、富士通が開発した商品の名称であるが、富士通は商標をAppleに有償譲渡した[63]。中華人民共和国深?市にある電気街では、iPadそっくりな「iPed」「aPad」なる商品が日本円で1万円程度で販売されている[64][65]。
出荷台数
2010年4月 - 6月327万約327万 ⇒[2]
2010年7月 - 9月419万約746万 ⇒[3]
2010年10月 - 12月733万約1,479万 ⇒[4]
2011年1月 - 3月469万約1,948万 ⇒[5]
2011年4月 - 6月925万約2,873万 ⇒[6]
2011年7月 - 9月1,112万約3,985万 ⇒[7]
2011年10月 - 12月1,543万約5,528万 ⇒[8]
2012年1月 - 3月1,180万約6,708万 ⇒[9]
2012年4月 - 6月1,704万約8,412万 ⇒[10][11]
2012年7月 - 9月1,403万約9,815万 ⇒[12][13]
2012年10月 - 12月2,290万約1.21億 ⇒[14]
2013年1月 - 3月1,950万約1.4億 ⇒[15]
2013年4月 - 6月1,460万約1.55億[16]
2013年7月 - 9月1,410万約1.69億[17]
2013年10月 - 12月2,600万約1.95億[18]
その他
脚注[脚注の使い方]
注釈^ オブソリート製品は米国を含めた世界でサポートを終了した製品（販売から7年以降）。ビンテージ製品は米国以外でサポートを終了した製品（販売から5年以上7年未満）