IEEE
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Institute of Electrical and Electronics Engineers
設立1963年1月1日 (61年前) (1963-01-01)
種類専門職団体
納税者番号13-1656633[1]
法人番号3700150005956
法的地位501(c)(3)(英語版)非営利団体
目的電気工学電子工学通信工学情報工学[2]
所在地.mw-parser-output .plainlist--only-child>ol,.mw-parser-output .plainlist--only-child>ul{line-height:inherit;list-style:none none;margin:0;padding-left:0}.mw-parser-output .plainlist--only-child>ol li,.mw-parser-output .plainlist--only-child>ul li{margin-bottom:0}

アメリカ合衆国ニュージャージー州ピスカタウェイ

源流アメリカ電気学会(AIEE)、無線学会(IRE)
貢献地域世界規模
組織的方法工業規格、会議、出版
会員数420,000
重要人物Jose M F Moura, 会長兼CEO, 福田敏男(2020年会長)
収入US$413 million
ウェブサイト ⇒www.ieee.org
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IEEE(アイ・トリプル・イー、Institute of Electrical and Electronics Engineers)は、アメリカ合衆国に本部を置く電気・情報工学分野の学術研究団体(学会)、技術標準化機関である。日本語では米国電気電子学会、米国電気電子技術者協会とも。

会員の分布、活動は全世界的規模に及び、この種の専門職団体として世界最大規模である。
概要

ニューヨークに本部[3]ニュージャージー州ピスカタウェイ(英語版)に事務局を置く。1963年にアメリカ電気学会(AIEE)と無線学会(IRE)の合併により発足した[4]

対象とする分野は、電気工学を源流とする通信・電子・情報工学とその関連分野に及ぶ。学会の目的は、電気および電子工学電気通信情報工学ならびに関連分野の教育的・技術的進歩である[5]。専門分野ごとに計39の分科会[6]を持ち、それぞれに会誌(科学学術雑誌)を発行している。

2018年時点で、世界最大の学術研究団体であり[7][8]、世界160か国以上に423,000人以上の会員がいる[9]

法律上のビジネス文書を除いて、単にIEEEと表記し、「アイ・トリプル・イー」と呼ばれることが多い。IEEEの公式な日本語名称は無いが、1999年6月に設立された日本カウンシルにおいて、IEEEと表記するという決定がなされた[10]。他の学会と区別する必要があるときは、アメリカに本部があることを付記することが推奨されている。日本の報道では「米国電気電子学会」と記述されることが多いようである。
出版物詳細は「en:List of Institute of Electrical and Electronics Engineers publications」を参照

IEEEは、電気・電子工学および情報工学の分野で世界の30%以上の文献を発行し、100以上の査読付き論文誌を出版し[11][12]、1800以上の会議やイベントを後援している。

これらの論文誌に掲載されているコンテンツや、IEEEが後援する年次会議のコンテンツは、IEEEオンラインデジタルライブラリーおよび研究データベースであるIEEE Xplore(英語版)[13]で利用でき、購読ベースのアクセスや、個々に出版物を購入することができる[14]

雑誌や会議録のほか、IEEEは標準化委員会が作成したチュートリアルや標準も発行している。
教育活動

IEEEは、基礎科学、研究、技術についての学習の機会を提供する。

IEEEは、IEEE e Learning Library[15]、Education Partners Program[16]、Standards in Education[17]、Continuing Education Units (CEUs).[18]などの教育機会を提供している。

IEEE eLearning Libraryは、自習型学習のために設計されたオンライン教育コースのコレクションである。IEEE会員専用のEducation Partnersは、オンライン学位のプログラム、認定資格、コースを10%割引で提供している。Standards in EducationのWebサイトでは、標準とは何かや、それを開発して使用することの重要性について説明している。このサイトには、標準の歴史、基本的な用語、それらの応用と製品への影響を紹介するチュートリアルモジュールとケース図、標準に関するニュース、書評、標準に関する情報を含む他のサイトへのリンクが含まれている。現在、アメリカ合衆国の29州は、PE(Professional Engineering)の資格を維持するためにProfessional Development Hours(PDH)の受講を要求しており[19][20]、技術者が継続教育プログラムに参加するためにContinuous Education Unit(CEU)を探すよう奨励している。


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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