iD（アイディ）は、株式会社NTTドコモが運営する決済（電子決済）サービスである。

後述する通り、後払（ポストペイ）、即時払（デビット）、前払（プリペイド）に対応している[1]。

本項目は「ID (クレジット決済サービス)」という記事名であるが、これはNTTドコモ又はNTTドコモの提携先が発行するクレジットカードの利用額やNTTドコモの携帯電話料金に合算して請求される後払（ポストペイ）として始まったという歴史的な経緯によるものである。iDはポストペイのサービスとして2005年12月1日に始まったが[2]、2016年4月20日に前払（プリペイド）[3]、2017年7月10日に即時払（デビット）[4][5][6][7]にそれぞれ対応した。従って、現在は「クレジット決済サービス」に限られない。ポストペイの場合、前述した通り、iDに対応するクレジットカードの利用額又はNTTドコモの携帯電話料金に合算して請求される[8]。iDはNTTドコモの「d払い(iD)」に限り独自のポイントプログラムがあり、利用額に応じてNTTドコモのdポイントを貯める事が出来、NTTドコモの携帯電話料金をNTTドコモが発行する「dカード」以外のクレジットカードで支払えば当該クレジットカードのポイント及び「d払い(iD)」のdポイントの両方を貯める事が出来る。後述する通り、非接触決済ではFeliCaを採用しておりEMV Contactlessとは異なる仕組みである為、iDのポテンシャルが弱くなっているのは事実とNTTドコモも認めている[9]。
概要

ソニーが開発したFeliCaを採用した非接触決済及びネット決済サービスである。NTTドコモが運営し、同社が発行する「dカード」や「d払い(iD)」で利用する事が出来る。また、NTTドコモと提携する発行元が発行するクレジットカード・デビットカード・プリペイドカードで利用する事も出来る（一部を除く）。

「iD」の名称の由来は、「英語: Identity（存在証明）」と、身分証明書を意味する「ID」。サービス開始当初のロゴタイプにはレオナルド・ダ・ヴィンチの絵画（『ウィトルウィウス的人体図』）が使用されていたが、2015年6月に「より親しみやすい」シンプルなロゴタイプに変更することが発表された[10][11]。

会員の数は、2007年11月に500万、2008年12月に1,000万、2010年8月末に1500万を突破しており[12]、2012年3月現在1,650万人を超えている[13]。

他電子マネー等との関係では、2006年にSuicaとの共用端末を開発すると発表し、その後、QUICPayやEdy（現在の楽天Edy）も合流する形で共用型読み取り機の開発が行われた。その後も端末の共用化が進み、10種類以上の電子マネーに対応した『マルチリーダ端末』も存在する。

iD会員番号は、16桁であり「6900-11」から始まる。
歴史

日本に於いて携帯電話を非接触決済に利用する試みは、2004年7月10日にエヌ・ティ・ティ・ドコモ（現：NTTドコモ）がmova P506iC（パナソニックモバイルコミュニケーションズ[注釈 1]製）を発売するのに合わせておサイフケータイとして実用化され[15]、ビットワレット（楽天Edyを経て2016年10月1日に楽天（現：楽天グループ）に吸収合併し消滅[16]）が提供するEdy（現在の楽天Edy）[17]がプリインストールされたほか、日本航空インターナショナル（現：日本航空）が提供するJAL IC利用クーポン[18]（2012年9月30日を以て終了）、ジェーシービー(JCB)が提供するQUICPay、日本信販（現：三菱UFJニコス）が提供するSmartplus（2014年6月30日を以て終了）などが順次対応した。

一方、エヌ・ティ・ティ・ドコモは当初QUICPayの開発に参画していたが[19]突然抜け出して2005年11月8日にiDを発表した[2]。これを採用した初のサービスとして同年12月1日から三井住友カードが「三井住友カードiD」を開始し、その後、エヌ・ティ・ティ・ドコモもこれを採用した「DCMX」（現在の「dカード」）の申込受付を2006年5月26日（「DCMX mini」（現在の「d払い(iD)」）は同年4月28日[20]）に開始している[21]。

iDを開始した当初はmova（2012年3月31日を以て終了）及びFOMA（一部を除く）に対応していたが、2020年12月1日にiD設定アプリの提供を終了した[22]（既に設定されている場合は有効期限まで利用する事が出来る）。

Androidには2011年2月7日に移植され、ドコモ スマートフォン（一部を除く）が対応した（後にahamo向けスマートフォンにも対応[23]）。その後、ソフトバンクの機種にも対応し、2022年4月28日にKDDI[24]（沖縄セルラー電話を含む）の機種にも対応した結果、楽天モバイルを含む日本の全ての移動体通信事業者(MNO)及び仮想移動体通信事業者(MVNO)[25]に対応した。
近年の動向

NTTドコモは、同社が2015年から提供しているdケータイ払いプラスの名称を2018年にd払いに変更し、合わせて、同年にd払いアプリを提供した[26]。