映像の解像度は、288p、360p、480p、720pのハイビジョン画質などで配信する。アメリカ合衆国では広告モデルにより正式に権利処理された動画コンテンツを無料で視聴できるほか、Huluプラスと呼ばれる有料会員向け番組も配信している。PC向けにはフラッシュ ビデオ形式が用いられている。
Huluはテレビ局や映画会社が共同で設立し、YouTubeと比べて提供できるコンテンツが豊富にある[7]。
CEOのジェーソン・カイラーによれば、かつてオンライン・ショッピングサイトのアマゾンに10年余り勤務した後に、上級副社長の地位にあった。カイラーは「テレビ界の経験がゼロの人物」の条件でヘッドハンターが探してきた人材である。カイラーの起用はテレビがインターネットに移行したのではなく、元からインターネットだとして考えられる人物でなければ成功しない、とする両社の判断である。
視聴は他のIPTVサービスと同じくIPアドレスによる地域制限が設定されており、例えばhulu.com(アメリカ)の番組を日本を含むアメリカ国外から視聴したり、逆に日本のhulu.jpを日本国外から視聴することはできない。
33%の株を保有するNBCユニバーサルは、支配権を放棄している為、ウォルト・ディズニー・カンパニーの事実上の完全子会社となっており、ディズニー・メディア&エンターテイメント・ディストリビューションの1部門に属している。
ディズニーは2019年11月12日から直営の動画配信サービス「Disney+」を開始したが[8]、ペアレンタルコントロールは導入されなかったため、ラインナップから外された作品[注 1]を代わりにHuluで配信している[11][12]。
2020年現在アメリカで制作されたHuluオリジナル作品は、日本を含む米国外では、Amazonプライム・ビデオやSTARZPLAY、スーパー!ドラマTVといった、他社の動画配信サービスや衛星放送の専門チャンネルにて放送・配信されている[13][14][15]。Disney+の新ブランドであるSTAR(後述)新設後はHuluやディズニーの系列テレビ局であるFXとの共同制作作品を増加させることをディズニーが明らかにしており、2021年以降のHuluオリジナル作品はSTARに順次移行することになる[16]。 Huluは以前から海外(米国外)での事業展開を検討しており、その第1弾としてかねてから進出の要望が高かった日本でのサービスを2011年9月から開始した[17]。アメリカと異なるビジネスモデルや日本制作のコンテンツ調達が難航して苦戦[18][19]する。2014年4月に日本事業をNBCと提携関係にある日本テレビへ売却した[20]。以降、日本法人との関係はライセンス契約の供与のみであったが、2017年7月に行われた日本事業運営会社であるHJホールディングスの第三者割当増資により、日本法人との資本関係が復活した[21][22]。 ウォルト・ディズニー・カンパニーは2019年4月に本企業の過半数超の株式を取得し[23]、アメリカと日本以外での事業展開計画を検討した[24]。2019年5月にコムキャスト(NBCユニバーサル)からHuluの全支配権を買収した際に2024年1月以降の株式買取を前提条件としており、海外展開による価値上昇で買収費用が増大するため、計画を断念したことが2020年10月に明らかになった[9][25]。 ディズニーは2020年8月の決算発で、海外向けの動画配信サービスを開始する方向で準備していることを発表した[26][27]。その際にディズニー最高経営責任者 (CEO) のボブ・チャペックはアメリカ国外におけるHuluのブランド認知度が無いことを理由に同ブランドは使用しないことを明らかにした[26]。その後、同年12月に行われた投資家向けイベントでDisney+の新しい動画配信ブランドとなる「スター」を発表し、2021年2月23日から日本を含む海外市場についてはそちらを軸に展開していくことを発表した[16][28]。
海外(米国外)進出の断念