「復興五輪」と銘打たれた「2020年東京オリンピック・パラリンピック」の開催を控え、「今一度、震災の記憶と向き合い、復興への思いを新たにする作品を世に問う、それこそが映画人の使命である」として、東日本大震災における福島第一原発事故を描いた本作品が製作された[4]。撮影は長野県諏訪市の工場跡地(旧東洋バルヴ跡地)[14]に実際の現場を再現した巨大セットを用いて、2018年11月から2019年4月にかけて行われた[15]。
原子力発電所以外の描写についてもリアリティを追求し、「トモダチ作戦（Operation Tomodachi）」を再現したシーンでは在日米軍横田基地にて撮影が行われた。米国大使館関係者の協力を得て前例のないアメリカ国防総省への撮影申請を行い、粘り強い交渉を経て撮影が実現。作戦会議の場面では施設内の作戦会議室を用いて、東北支援へ発進する場面では米軍のヘリコプターUH-1を実際に飛行させて撮影が行われ、また基地内で募集した本物の米兵が多数エキストラとして出演している[16][17]。
本作品には在日米軍が撮影に協力しているが、これは日本の映画史上初の試みである[16][17]。
さらに陸上自衛隊の協力の下、総理大臣が福島第一原発を緊急訪問した場面では要人移動用の輸送ヘリコプターES-225LP「スーパーピューマ」を用いて、空から原子炉建屋へ放水を行った場面では大型輸送用ヘリコプターCH-47を用いて撮影が行われ、放水シーンでは実際に作戦に従事した隊員らの協力により被曝を防ぐためのアクリル板や装備などが機体内部に忠実に再現されている[16][17]。 キネマ旬報社が運営するKINENOTEの「キネ旬Review」では、3人のレビュアーが全員星5つ中1つの最低評価としている。レビュアーのうち、映画評論家の川口敦子は「戦後日本への道をなぞり、迷いなく美化するような展開に呆然とした」、佐野亨は「この作品は検証や哀悼や連帯ではなく、動揺や怒りや対立を呼びおこす」、福間健二は「自然を甘く見ていたというだけの結論。何を隠蔽したいのか。若松監督、承知の上の職人仕事か」と、揃って厳しいコメントをつけた[18]。 評論家・編集者の中川右介は、事故の事象は「事実」に即しているが、「総理大臣」の描き方は意図的に「事実」を歪曲、あるいは無視しており、なぜ吉田所長と同程度に描かなかったのかと疑問を呈している。作中では「総理が現地へ行くことになったのでベントが遅れ、被害が拡大した」というストーリーに仕立てているが、何種類も出た事故調査委員会の報告書で否定されており、東電側に不備があった事実が抜け落ちている。どんな事故だったのかを知るために多くの人に見てもらいたいとも思うだけに、政治的な「事実の加工」が残念でならないと批判している[6]。 当時の首相だった菅直人自身は、本作品に関して「周囲の人は、描き方が戯画的だとか色々言ってくれるんですが、そんなに、ひどいとは感じていません。劇映画ですしね」と語り、事実と微妙に違う点はいくつかあるが非常に事故のリアリティがよく出ている映画だと好意的に評価している[19]。
評価
