日本国内の利用者数は2010年12月で約308万人[37]、2011年9月末に1000万人を超えた[38]。2012年に大きく報道され、日本発のSNSよりも人気が高くなったことが多くのメディアで報道され始めた。2015年12月時点で2500万人と踏ん張っていたが[39]、2021年1月時点でもFacebookユーザ数は2500万人前後で、ピークの2800万から減少に入っている[40]。2019年末時点で買収したInstagramには、Facebookと同じ運営会社でありながら、元々は異なる運営会社であった経緯もあることで、匿名での登録が可能となっていることもあり、3300万人のアクティブユーザーがいる[41]。なお、FacebookやInstagramと同じ運営会社で2023年7月6日に運営を開始したThreadsも、Instagramと同じく匿名での登録が可能となっている。そのため、著名人の名を騙った詐欺広告が横行しており、当該本人が各媒体を通し抗議と通報を主なうも、適正な対処がされていないのが現状。
中華人民共和国

中華人民共和国（香港特別行政区、マカオ特別行政区を除く）では、グレート・ファイアウォールによってFacebookへの接続規制がされており[42]、類似サービスの人人網が多くのユーザを集めている。2011年2月時点のFacebook利用者は70万人となっている[43]。2018年にFacebookは中華人民共和国に子会社を設立したものの、共産党政府は承認を撤回した[44]。
インド

2015年6月現在のユーザー数が約1億2500万人で、ユーザー数はアメリカに次ぐ世界2位である[45]。
チュニジア

2010年から2011年にかけてチュニジアで発生したジャスミン革命では、情報交換のためにFacebookが大きな役割を果たしている。
エジプトFacebookと「#jan25」のハッシュタグの使用を呼びかけるプラカードを掲げるエジプトのデモ参加者。（2011年2月1日撮影）

2011年エジプト騒乱では4月6日運動と呼ばれるグループが大規模デモやストライキを呼びかけた。ホスニー・ムバーラク大統領は辞任に追い込まれたことから、「フェイスブック革命」と評価した者もいた[46]。

一方では、Facebookは実名（2012年より、広く通用している芸名、ペンネームなどであれば通称も可能にはなったものの、これは連絡先が容易に特定できる有名人に限定されている[47]）登録制なので、政府の追及から逃れるため仮名で登録した活動家に実名を要求し[48]、あるいは実名公開を余儀なくされた活動家が当局に逮捕されるなど、活動に水を差す事態も起こった[49]。こうした制約から、実際の運動では従来の口コミやビラが主力であり、FacebookやTwitterだけが「デモを組織したわけではない」という指摘もされている[50]。
セキュリティやプライバシーの問題詳細は「Facebookへの批判」を参照

Facebookのセキュリティの脆弱性はたびたび指摘されている。2011年になってHTTPS常時接続を導入した[51]が、依然として携帯電話などのモバイル端末にとってはもっとも深刻な脅威を招くサイトと考えられている[52]。

タイムラインは2011年9月23日に発表された機能である。当初は、2011年10月から開始する予定だった。しかし9月29日、プライバシー保護団体の米電子プライバシー情報センター (EPIC)が、タイムラインにはプライバシー上の問題があるとして、米連邦取引委員会 (FTC)に対して調査要請を提出した。また、2009年12月にはFacebookがプライバシーポリシーを変更した。これにより、個人情報が利用者に無断でサードパーティーに提供されたことに対して、EPICほかのプライバシー擁護団体や個人が、FTCにFacebookを提訴した。この結果、2011年11月29日、「セキュリティやプライバシーに関して誤解を招く表現を使わないこと」「プライバシー設定の変更は、利用者が明示的に承諾するオプトイン方式を採用すること」で両者は和解した。タイムラインがはらむリスクを回避するには、 プライバシー設定を見直す必要がある[53]。

そのほか、アプリの一つである「誕生日」（旧「マイカレンダー」）について、ひとたび入会してしまうと（設定を書き換えない限り）知らず知らずに友達に「誕生日に入りませんか？」というスパム勧誘を送り続けてしまう点[54]や、iPhoneにおけるFacebookアプリが、iPhoneに登録されている連絡先をFacebookへ勝手に登録し、Facebookはその登録先に対して、2週間ごとに勝手に「招待メール」を送付してしまう[55]などの問題も存在する。

2013年6月、加入者の個人情報がアメリカ国家安全保障局等により運用されている大量監視プログラムPRISMにより、アメリカの情報機関に提供されていたことがワシントン・ポストやガーディアンよって報道される。