Facebook, Inc.は日本国内で「Facebook」（称呼はフェースブック）を2007年11月21日に、「フェースブック」と「顔本」（呼称はカオホン、ガンホン、ガンポン）を2010年5月25日に商標出願した。2010年2月、アメリカ以外では初となる海外法人「Facebook Japan株式会社」を日本（東京都港区）に設立した。

日本がFacebook後進地域であったのは当初日本語のサービスが極端に少なかったこと、英語版のレイアウトを日本語版がリアルタイムで反映しなかったことなどの問題点が、即急には直らないことが挙げられた。こうした点から、世界の潮流とはまったくかけ離れたところでFacebookへのネガティブな記事の投稿が[30][31]日本だけ目立っている。

Facebookが進出した当時の日本はmixi、Mobage、GREEなどの既存SNSやTwitterに押されて普及が進まず[32][33]、「Facebook後進国」とも呼ばれていた。前田邦宏（関心空間創業者、玉川大学経営学部非常勤講師、東京大学大学院情報学環客員研究員）は、これらの要因として、「日本人と海外との人間関係の数」がそもそも少ないこと、既存のSNSがユーザーを押さえていること、「グローバルなネットワークというメリットが日本人にとって弱い」ことを挙げている[34]。前田はさらに、Facebookのアカウントは実名と本人の顔写真、実社会でのプロフィールの登録が義務づけられているが、「それらを誇れる人にとっては有効なのですが、コンプレックスを感じる人にとっては見えない壁を感じる」と指摘している。さらに「英語でのコミュニケーションができなければ、メインとなるネットワークの中にまったく入っていけません」とも指摘していた[35]。一時期は「就活に必須」として若年層にも広まる傾向があったが、それも一過性に留まった。ITジャーナリストの三上洋によると、日本のFacebookは完全に中高年のものになったという[36]。

日本国内の利用者数は2010年12月で約308万人[37]、2011年9月末に1000万人を超えた[38]。2012年に大きく報道され、日本発のSNSよりも人気が高くなったことが多くのメディアで報道され始めた。2015年12月時点で2500万人と踏ん張っていたが[39]、2021年1月時点でもFacebookユーザ数は2500万人前後で、ピークの2800万から減少に入っている[40]。2019年末時点で買収したInstagramには、Facebookと同じ運営会社でありながら、元々は異なる運営会社であった経緯もあることで、匿名での登録が可能となっていることもあり、3300万人のアクティブユーザーがいる[41]。なお、FacebookやInstagramと同じ運営会社で2023年7月6日に運営を開始したThreadsも、Instagramと同じく匿名での登録が可能となっている。そのため、著名人の名を騙った詐欺広告が横行しており、当該本人が各媒体を通し抗議と通報を主なうも、適正な対処がされていないのが現状。
中華人民共和国

中華人民共和国（香港特別行政区、マカオ特別行政区を除く）では、グレート・ファイアウォールによってFacebookへの接続規制がされており[42]、類似サービスの人人網が多くのユーザを集めている。2011年2月時点のFacebook利用者は70万人となっている[43]。2018年にFacebookは中華人民共和国に子会社を設立したものの、共産党政府は承認を撤回した[44]。
インド

2015年6月現在のユーザー数が約1億2500万人で、ユーザー数はアメリカに次ぐ世界2位である[45]。
チュニジア

2010年から2011年にかけてチュニジアで発生したジャスミン革命では、情報交換のためにFacebookが大きな役割を果たしている。
エジプトFacebookと「#jan25」のハッシュタグの使用を呼びかけるプラカードを掲げるエジプトのデモ参加者。（2011年2月1日撮影）

2011年エジプト騒乱では4月6日運動と呼ばれるグループが大規模デモやストライキを呼びかけた。ホスニー・ムバーラク大統領は辞任に追い込まれたことから、「フェイスブック革命」と評価した者もいた[46]。

一方では、Facebookは実名（2012年より、広く通用している芸名、ペンネームなどであれば通称も可能にはなったものの、これは連絡先が容易に特定できる有名人に限定されている[47]）登録制なので、政府の追及から逃れるため仮名で登録した活動家に実名を要求し[48]、あるいは実名公開を余儀なくされた活動家が当局に逮捕されるなど、活動に水を差す事態も起こった[49]。こうした制約から、実際の運動では従来の口コミやビラが主力であり、FacebookやTwitterだけが「デモを組織したわけではない」という指摘もされている[50]。
セキュリティやプライバシーの問題詳細は「Facebookへの批判」を参照

Facebookのセキュリティの脆弱性はたびたび指摘されている。2011年になってHTTPS常時接続を導入した[51]が、依然として携帯電話などのモバイル端末にとってはもっとも深刻な脅威を招くサイトと考えられている[52]。

タイムラインは2011年9月23日に発表された機能である。当初は、2011年10月から開始する予定だった。