2010年南アフリカ大会からFIFAの賞金がスイスフラン建てからアメリカドル建てに変更された[8]。同大会の優勝賞金を3000万ドル（約26億4000万円）にするとFIFAが2009年12月3日に発表した。また、準優勝のチームには2400万ドル（約21億1200万円）、3位2000万ドル（約18億円）、4位1800万ドル（約16億円）、グループリーグ敗退国（17位 - 32位）も、800万ドル（約7億円）を受け取る。さらに、全32出場国には大会準備金として100万ドル（約8837万円）ずつが支払われる。賞金総額は、前回のドイツ大会に比べて61%増の4億2000万ドル（約369億6000万円）になる[8][10]。また、同日FIFAは南アフリカ大会に出場する選手の各所属クラブに、総額約4000万ドル（約35億円）の補償金（怪我に対する保険金）が支払われると発表した。各クラブには所属する選手1人につき、大会期間中1日1600ドル（約14万円）が支払われる。補償金制度は2014年ブラジル大会以降も継続して採用されている[11]。

2014年ブラジル大会では、賞金総額が5億7600万ドル（約586億4000万円）と前回大会より37パーセントの増額となり、優勝国3500万ドル（約35億6000万円）、準優勝国2500万ドル（約25億5000万円）、3位2200万ドル（約22億4000万円）、4位2000万ドル（約20億4000万円）と上位の国への賞金は軒並み増額、グループステージで敗退した国に対する賞金800万ドル（約8億1000万円）は据え置かれたが、全32出場国に支払われる大会準備金は150万ドル（約1億5000万円）と増額された[8][8][12]。

2018年ロシア大会は、前回のブラジル大会から300万ドル増額の優勝賞金を3800万ドル、準優勝のチームには2800万ドル、3位には2400万ドル、4位には2200万ドル、ベスト8（=準々決勝進出）には、1600万ドル、ベスト16（=決勝トーナメント進出）には、1200万ドルとなり、グループリーグ敗退国（17位 - 32位）も、出場給として800万ドルを受け取る。さらに、全32出場国に大会準備金150万ドルずつが支払われる。賞金総額は、6億9100万ドルとなり、前回大会の同総額5億7600万ドルから40%増となった[13][14]。FIFAは欧州クラブ協会 (ECA)との合意に基づき、2018年ロシア大会に出場する全選手の各所属クラブに、総額約2億900万ドルの補償金（負傷の保険金）を各国サッカー協会を通じて、支払う[13]。
開催国選定
選定方式の経緯詳細は「2026 FIFAワールドカップ」を参照

FIFAワールドカップの開催国は、初期から1974年大会・1978年大会・1982年大会の3大会同時開催国選定まではFIFA総会での投票で決定していたが、1986年大会以降、FIFA理事会（現・FIFA評議会）のFIFA理事投票で決定する方式に変更されていた[15]。その後、2010年12月2日の2018/2022 FIFAワールドカップ開催地決定投票まで、FIFA理事会のわずか24名のFIFA理事の投票（会長は同数の時のみ1票投じる）で決まる方式だったため[16]、買収工作も容易だった（2015年FIFA汚職事件参照）との反省から、2018年6月13日の2026年大会開催投票からFIFA総会での開催立候補国を除く全加盟協会での投票方式に再び変更された（FIFA Statutes2016年版P28の28 Ordinary Congress agendaの2.のs）[17]。また、従来の不透明なワールドカップ招致手順を明確化し、各段階で審査プロセス等を公式発表していくとした[18]。
招致手順

ワールドカップ招致手引書発表
2017年11月7日、2026 FIFAワールドカップ招致手引書（現時点で最新のＷ杯招致手引書）[19] をFIFAが発表し、開催立候補国のコンプライアンスや施設面、人権への配慮、コストや収益などを評価すること、そして、評価の比重は、スタジアムが35%、交通が13%、チケット収入、商業収入、コストが各10%などとした[19]。ワールドカップ招致活動の明確な禁止事項を定め、買収工作や不適切な贈答品やW杯招致に向けたサッカー振興プロジェクト及び親善試合開催などを禁じた[17][19]。2002年日韓大会を除き禁じてきた複数の国によるワールドカップ共同開催を許可した。これまでのワールドカップ同様、「政府協力保証（日本では閣議）」が必要である[19][20]。

立候補国受付
2017年5月8日に、2026FIFAワールドカップの立候補受付を開始して[21]、同年11月30日が締め切り。カナダ・メキシコ・アメリカの3カ国共催（以下、3カ国共催）とモロッコ単独開催を受けつけた。

開催提案書（Bit Book）提出
2018年3月16日の開催提案書（Bit Book）提出締切日までに両候補の開催提案書が提出された。3カ国共催提案書[22] とモロッコ単独開催提案書[23] を、2026W杯開催提案書評価タスクフォース（以下、評価タスクフォース[24]）が、両候補共に受け付けた。

評価タスクフォース現地視察及び評価レポート発表
2018年4月に、評価タスクフォースが両候補を視察し、施設とインフラ整備等を調査した。5月にモロッコは不備な点があるとして再視察された。評価タスクフォースは、5月30日、両候補の事業計画のヒアリング及び質疑応答、31日に両候補のワールドカップ招致委員会のプレゼンを受けた後、評価基準[19] の下、評価手順[25] に則り、2026 FIFAワールドカップ立候補国評価レポート（以下、評価レポート）を作成し、6月1日に公表した[26]。評価レポートで、両候補とも合格とされたが、「3カ国共催」が圧倒的高評価だった。なお、評価レポート発表時点で、競技開催のための最低限の技術的要件に不合格の場合は、FIFA事務局 (FIFA general secretariat) が、その候補を除外していた[27]。

ワールドカップ開催国投票
2018年6月13日、第68回FIFAモスクワ総会で投票は両候補のプレゼン後に、電子投票で行われ、立候補国4か国と欠席した3協会（グアム、プエルトリコ、アメリカ領ヴァージン諸島）、棄権した3協会（キューバ、スロベニア、スペイン）、資格停止のガーナの計11協会を除く200協会が投票し[28]、「3カ国共催」に134票（有効投票数の67％）、「モロッコ単独開催」に65票 (33％)、「該当国なしで招致活動やり直し」に1票（イラン）で、3カ国共催（カナダ・メキシコ・アメリカ）が決定した[29]。投票の内訳（どの協会がどこに投票したか）も同日、FIFA公式HPで公開された[28]。