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2機で編隊を組んで飛行するF-2戦闘機
（2016年2月1日撮影）
用途：戦闘機
分類：戦闘機[注釈 1]
設計者：三菱重工業、ロッキード・マーティン
製造者：三菱重工業
運用者： 日本（航空自衛隊）
初飛行：1995年10月7日（XF-2A）
生産数：94機（他に試作機4機）
運用開始：2000年10月
運用状況：現役
ユニットコスト：約112億-119億円（推定）[1][2][3]
原型機：F-16 ファイティング・ファルコン
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F-2（エフツー / エフに）は、日本の航空自衛隊の戦闘機。F-1の後継となる支援戦闘機として、アメリカのF-16をベースに改良および各部大型化を加えて開発された機体で、1995年（平成7年）に初飛行し、2000年（平成12年）から部隊配備を開始した。
公式な愛称ではないが、関係者やファンからは「平成の零戦」や「バイパーゼロ」､「Viper Zero」などと呼ばれることがある。
概要三沢基地の誘導路を進む第3飛行隊所属のF-2A
第4.5世代ジェット戦闘機に分類される航空自衛隊の戦闘機である。F-16を大型化した機体に500㎏級空対艦ミサイルを最大4発搭載可能である。当初はF-1と同じく支援戦闘機（実態は攻撃機）に分類されていたが、のちに「要撃」「支援」の区分が廃止された[注釈 1]ため、F-2戦闘機と表記される。その性能や用途から、戦闘爆撃（攻撃）機やマルチロール機に分類される場合もある[4]。ロッキード・マーティン社では『F-2 Support Fighter』と表記し、『multirole, single-engine fighter aircraft』と解説している[5]。
本機の本開発が始まる以前の「FS-X（次期支援戦闘機）」の段階では国産機開発として計画されていたが、技術的・政治的問題によりアメリカとの共同開発となった。これによりロッキード・マーティン社のF-16多用途戦闘機をベースとし、三菱重工業を主契約企業、ロッキード・マーティンなどを協力企業として開発されることになった[4]。
ベースとなったF-16からの大型化にともなう重量増を軽減するために、本機では炭素繊維強化複合材による一体構造の主翼を世界で初めて採用している。また、量産戦闘機として世界初となるアクティブフェーズドアレイレーダーを搭載し[注釈 2]、CCV研究機T-2CCVにより蓄積された国産技術によるデジタル式フライ・バイ・ワイヤ (FBW) を飛行制御に用いる[6]。
94機調達し、量産機一機当たりの調達価格は約112-119億円と言われている[1][2]。支援戦闘飛行隊の存在する百里基地の第7航空団や築城基地の第8航空団を主に、松島基地の第4航空団など教育関係の部隊へも配備され、支援戦闘任務だけでなく要撃任務にも従事している[4]。 F-2の開発は当時の日米貿易摩擦などに端を発するアメリカ合衆国との政治的問題が絡み、当初のエンジンの輸入（ライセンス生産）を前提とした国産開発から、F-16 戦闘機をベースとした日米共同開発へと推移した。米国は後部胴体と左主翼のみを生産。 1982年（昭和57年）7月、国防会議において「昭和56年度中期業務見積」（56中業）が了承され、この中に初めて「次期支援戦闘機 (FS-X) 24機の整備」が盛り込まれた。F-1の後継機が昭和65年度（1990年度）より必要とされたからである[4]。国産のF-1支援戦闘機 日本における「支援戦闘機」隊の誕生は、F-104J/DJの整備により余剰となったF-86Fを再編制したことが始まりである。F-86Fは供与機180機とライセンス生産機300機の計480機を取得しており、供与機から45機を返還したほど過多であって、この問題に対処するために「支援戦闘機」隊が生まれたのである。最盛期の1965年（昭和40年）にはF-86F、F-86D、F-104J/DJあわせて19個飛行隊が存在し、このうちF-86Fは10個飛行隊を編成していた。 「支援戦闘機」の部隊としての「指定」は北部航空方面隊、中部航空方面隊、西部航空方面隊に各1隊ずつ行われたが、これらのF-86F飛行隊は支援戦闘飛行隊として再編制されたわけではなく、要撃戦闘飛行隊に「支援戦闘飛行隊としての任務を付与」する体裁をとっていた。つまり、あくまで本業は要撃戦闘であり、支援戦闘機部隊としての指定を受けていても対領空侵犯措置任務は継続して行っていた。この部隊数が1976年（昭和51年）10月に閣議了承された、平時における日本の防衛力を定めた「防衛計画の大綱」（防衛大綱）において決定された「支援戦闘機隊3個・所要機数約100機」の根拠となった。 もともと、F-1の耐用年数は3,500時間とされており、1990年（昭和65年：改元後平成2年）に最初の飛行隊が維持できなくなるとされ、56中業で後継機のFS-Xの調達が計画された経緯がある。しかし、それではFS-Xの国産には時間が足りなかった。そのため、1984年（昭和59年）12月、F-1の強度再検討より耐用年数が延長可能（4050時間まで）という報告がなされた。オイルショックの影響などにより、年間飛行時間が当初の見込みより少なかったこともあわせて、F-1の就役期間が当初の予定より延びて昭和72年（改元後平成9年：1997年）度となり[7]、選定から配備まで10年の時間がとれることが見込まれた[4]。 防衛庁は、F-1開発完了直後の1978年（昭和53年）から次期国産戦闘機を睨んで、運動能力向上機 (CCV)、コンピュータ支援による航空機設計システム、将来火器管制装置、戦闘機搭載用コンピュータ、5トン級戦闘機用エンジン等の研究を、予算を計上し研究開発を進めていたが、F-1の退役時期寿命見直しにより、その開発成果を戦闘機として実現する目処が立った。 三菱重工業の首脳陣が「FS-X」の研究開発に懸ける意気込みは只ならぬものがあった。これに対して、アメリカ側では「三菱が航空機産業というニュービジネスへの挑戦を目論んでいるため」という見方がもっぱらであったが、一方で「戦前戦中に零式艦上戦闘機や戦艦「武蔵」を生み、戦後復興や高度経済成長を牽引してきた三菱は『日の丸戦闘機』が再び大空を舞うことを夢見ているのではないか」という見方もあった。実際は、三菱はこの「FS-X」を単なる一つの「商品」とは考えておらず、三菱重工の社長・会長を歴任した飯田庸太郎はFS-Xに関して「防衛産業で日本のお役に立てなければ、三菱が存在する意味はない。儲かるからやる、儲からないからやらないではなく、もって生まれた宿命と思っている」[8]と述べている。 F-1の耐用年数の延長報告がなされた直後の1985年（昭和60年）1月に、航空幕僚長から技術研究本部長に対して下記のような運用要求を提示し「国内開発の可否」が問い合わされた。 1985年9月17日の回答は「エンジンを除いて国内開発は可能」というものであった[4]。しかし「対艦ミサイル4発搭載、戦闘行動半径450海里」の「現用機にない」要求とあわせて、このタイミングでの耐用年数のみを理由とした就役期間延長と国内開発可能という回答は、国産戦闘機開発への露骨な誘導と取られ、国会においても追及を受けることとなる。 56中業で定められた「1987年までに24機の調達」（1987年以降の順調な部隊配備のためには、それまでに調達されていなければならない）であれば「外国機の導入」と「現用機の転用」の二択だったものが、その具体的作業が始まる前に10年の余裕が生まれたことから「国内開発」という選択肢が生まれた。1985年（昭和60年）10月、具体的選定作業が始まり、その一環として、米国のジェネラル・ダイナミクス（F-16C・現ロッキード・マーティン）、マクドネル・ダグラス（F/A-18・現ボーイング）、英・西独・伊のパナヴィア
開発経緯
共同開発までの推移
次期支援戦闘機開発計画
国産派の受注活動
空対艦誘導弾4発装備した状態で戦闘行動半径450海里を有すること。
短距離空対空誘導弾と中距離空対空誘導弾をそれぞれ2-4発装備できること。
全天候運用能力を有すること。
高度な電子戦能力を有すること。
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