日本では、第二次世界大戦後の衛生状況の悪い時代、アメリカ軍が持ち込んだDDTによるシラミの駆除、防疫対策として初めて用いられた。初回の散布は1945年（昭和20年）9月10日、アメリカ軍機で立川基地上空からの散布[5]を皮切りに、各地方都市でも空中散布が行われた[6]。外地からの引揚者や、一般の児童の頭髪に薬剤を浴びせる防除も積極的に行われ、その風景は、ニュース映画として配給された。また、米軍機から市街地に空中撒布することもあった衛生状態が改善した後は、農業用の殺虫剤として利用された。

日本では、1945年10月に京都大学工学部化学科の宍戸教授の手によって実験室での合成には成功していたが、工業的合成は難しかった。理由としては製造特許を持つガイギー社が製品の海外輸出を禁じたためである。戦後アメリカから日本に輸出されたものは、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) からの援助として特別に許されたものであった。そのため、日本の農薬メーカーの技術開発は、次第にBHC（ベンゼンヘキサクロリド）に向けられていった。

1950年代、八丈小島のフィラリア駆除のため、溶岩地帯の水溜まりに向けて、ヘリコプターを用いたDDTの空中散布が行われた事がある。詳細は「八丈小島のマレー糸状虫症」を参照

2007年現在で主に製造している国は中国とインドで、主に発展途上国に輸出されマラリア対策に使われている。農薬としても一部で使用されており、残留農薬となったDDTが問題になることもある。

DDTの分解物のDDE、DDAは化学的に非常に安定しており、分解しにくく環境中に長く留まり影響を与える可能性があり、また食物連鎖を通じて生体濃縮されることが分かった。
合成法

クロロベンゼンとクロラールを酸性条件下で加熱することによって製造される。
法規制

1981年に化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律の第一種特定化学物質に指定され製造と輸入が禁止されている。

2001年に採択されたストックホルム条約において、残留性有機汚染物質 (POPs) に指定された。

マラリア対策として、2006年9月15日にWHO（世界保健機関）からDDTの室内残留性噴霧を奨励する方針が出された。

環境汚染物質として

アメリカの野生ワニなどで環境ホルモン作用が疑われた。このため、現在[いつ?]は日本国内においては製造・使用・輸入が禁止されているが、一部の発展途上国においてはマラリア予防のために使用されている。

化学物質としての危険性については、1962年に出版されたレイチェル・カーソンの『沈黙の春』により取り上げられ、認識が広まった。

現在[いつ?]でも、危険性の高さを印象づける名称として、プロレスの技（DDT (プロレス技)参照）、グループ名、諸団体の名称などに当て字で使われることが多い。又ソフトウェアのバグ（虫）退治の意で、CP/MのデバッガにDDT.COMというものがある
発癌性

一時期、極めて危険な発癌物質であると評価されたため、各国で使用が禁止された。現在[いつ?]、国際がん研究機関発がん性評価ではグループ2Bの「人に対して発がん性が有るかもしれない物質」に分類されている[7]。
規制後の問題 (発展途上国におけるマラリアの蔓延)

先述の通り、DDTは世界各国で全面的に使用が禁止されたが、経済的にも工業的にも弱体である発展途上国ではDDTに代わる殺虫剤を調達することは困難であり、DDT散布によって一旦は激減したマラリア患者がDDT禁止以降は再び激増した。

例えばスリランカでは、1948年から1962年までDDTの定期散布を行ない、それまで年間250万を数えたマラリア患者の数を31人にまで激減させることに成功していたが、予算節約の為にDDT散布を中止した結果、DDT禁止後には、僅か5年足らずで年間250万に逆戻りしている[8]。

事態を重く見たスリランカ政府はDDTを再度使用するが、レイチェル・カーソンが「沈黙の春」内で述べている通り、DDTに対する耐性を獲得したマラリア蚊もDDT散布後数年以内に多数報告されており、DDTを散布しても効果が無く再びマラリアが激増してしまった。農薬としての規制後もマラリア用には認められていたものの、手に入らなくなっていた[9]。スリランカ政府がDDTの代わりにマラチオンを散布する事で、スリランカのマラリアは1990年?1993年に28万人?32万人台へ、1994年?2000年に14万人?27万人台へ、2001年に6万6522人、2002年に4万1411人、2003年には1万 510人と減少していった[10]。また、発展途上国ではDDTに代わって、パラチオンなどのDDTよりも毒性が強いことが判明している農薬が使用されている実態もあった（なお、パラチオンは日本を含む主な先進国では使用が禁止されている）。

2006年よりWHOは、発展途上国においてマラリア発生のリスクがDDT使用によるリスクを上回ると考えられる場合、マラリア予防のためにDDTを限定的に使用することを認めた。WHOが主催するマラリア対策プロジェクトの責任者である古知新（こち・あらた）博士は、DDTの効果を認めている[11][12]。

DDTは依然としてマラリアの予防に使用されており、コストなどを総合的に考慮しながらツールとして選択される[13][14][15]。

一部の環境ジャーナリストは、DDT規制やその有効性への批判（バッシング）は、ロジャー・ベイト（英語版）などのAfrica Fighting Malaria（AFM）といったDDT擁護団体による宣伝行為にすぎないと述べている[16][17][18]。「Africa Fighting Malaria」は環境保護主義者の信用を傷つけるために設立されたフロントグループだと言われており[19][20]、ロジャー・ベイトは農薬事業を行う製薬会社から資金提供を受けている[21]。
イタリアにおけるDDT屋内残留噴霧 (マラリア根絶を目的としたもの)

DDTがマラリア根絶に絶大な効果を発揮した例として、イタリアにおけるDDT屋内残留噴霧が挙げられる。

この手法は、屋内の大気中に散布することによって屋外から飛来する媒介者であるハマダラカに直接付着させて殺虫を図るのではなく、室内設備、特に壁面に予めDDTを付着させておくものである。屋内で人体から吸血し飽血した体重の重いハマダラカは、速やかに至近のものかげの壁面に飛び移り、屋外に退去するまでの間ここに留まり、消化管内の血液の余剰物質、特に過剰な水分などの排出を行うことで軽量化を図る。この間に壁面のDDTは、虫体が接する脚から浸透吸収されて（DDT耐性ハマダラカの出現がなければ）容易に蚊の致死量に至る。これによってヒトを宿主とするマラリア原虫のヒト→ハマダラカ→ヒトという感染リンクを切断し、ヒトとハマダラカの生存する生態系全体への殺虫努力に拠らずとも環境中のヒト寄生性マラリア原虫の漸減をもたらす。

第二次世界大戦終了頃まで、イタリアの大多数の地方に土着マラリアが蔓延していた。イタリアの人口10万人当り、1905年（明治38年）では974.0人、1945年（昭和20年）では900.6人のマラリア患者がいた。中には土着の熱帯熱マラリアが蔓延する地方さえあった。

当時、イタリアでマラリアを媒介していたハマダラカは、主にAnopheles labranchiae・A. sacharovi・A. superpictusの三種である。A. labranchiaeは、イタリア中央部・イタリア南部の海岸地方・シチリア島およびサルジニア島の海抜1000m以下の地域に分布し、A. sacharoviは、海岸地方の大半・サルジニア島・アドリア海沿岸の北東の地方に分布し、A. superpictusは、イタリア中央部・南部・シチリア島に分布し、それぞれ猛威を振るっていた。

1947年（昭和22年）にマラリア根絶を目的としたDDT屋内残留噴霧が大々的に始まると、これらのハマダラカは激減し、1950年（昭和25年）にはマラリア患者もイタリアの人口10万人当り7.5人にまで激減した。1970年（昭和45年）11月17日、ついにWHOはイタリアからのマラリア根絶を宣言した。

それ以来イタリアでは土着マラリアは蔓延していない。