「CQ」のその他の用法については「CQ (曖昧さ回避)」をご覧ください。

CQ（シーキュー）は、無線通信において、通信可能の範囲内にある全ての無線局を一括して呼び出す、あるいは、それらに対する通報を同時に送信しようとするときに用いられる略符号である。[1]
歴史
世界
CQ符号の誕生

CQは、19世紀の英国で定められた有線電信用の通信略符号である。英国のHandbook of the Telegraph（電信ハンドブック）の1870年（明治3年）版に初登場し、『All Stations.　 A notification to all postal telegraph offices to receive the message.』[2]と定義された。2文字目がQの通信略符号が目立って多く定義されている[3]ことから、CQという文字自体に意味はないと考えられる。

19世紀の英国の鉄道電信では毎晩22時の時刻通報ならびに重大ニュースを送信する際にCQ（全局への注意喚起）を前置した。英国に本社を置くマルコーニ社では創業以来、鉄道会社の通信士を中心に採用してきたため、無線電報サービスを行う商用船舶局が増加しはじめた1902?03年頃には、ごく自然に無線電信でも「全局呼び出し」符号としてCQが使用されていた[4][5]。
遭難信号のCQDについては『SOS』を参照
CQとSOE

テレフンケン社のあるドイツ帝国では、無線法（Regelung der Funkentelegraphie im Deutschen Reich：1905年3月30日公布）を定めて1905年4月1日より施行した。それまでドイツ船は「全局呼び出し」符号に「・・・???・」（SOE）を使っていたため、これを無線法の第4条Aに盛り込み規定したのである[6][7][8][9]。こうして「全局呼び出し」符号はマルコーニ社の CQ と、テレフンケン社の SOE というように、無線会社により異なる時代がしばらく続いたが、マルコーニ社が「他社とは交信しない」という方針を採っていたため、船舶無線界としては符号不統一による不都合は特に無かった。
CQで世界統一

1912年にロンドンで開かれた第二回国際無線電信会議で世界共通（無線会社共通）の「全局呼び出し」符号の制定が協議された。会議ではマルコーニ社のCQを採択し、国際無線電信条約附属業務規則第25条第3項にCQが規定された。締結に調印した各国は、この規則が発効する1913年7月1日までに批准し、自国の無線規則をこれに準拠するように改正したため、「全局呼び出しCQ」が全世界に広まった。すなわち国際的な"CQ"のはじまりは1913年7月1日である。

ARTICLE 25　（Detailed Service Regulations appended to The International Radiotelegraph Convention）
1.　　The call comprises the signal ?・?・?, the call-signal of tile station called, sent three times, and tile word "de" followed by the call-signal of the sending station, sent three times.2.　　The station called shall reply by giving the signal ?・?・?, followed by the call-signal, sent three times, of the calling station, by the word "de," its own call-signal, and the signal ?・?.3.　　Stations which wish to enter into communication with ships, without, however, knowing the names of those ships which arc within their radius of action, may use the signal ?・?・　??・? (signal of enquiry). The provisions of paragraphs 1 and 2 are also applicable to the transmission of the signal of enquiry and to the reply to that signal.

なおCQが英語のSeek You（貴方を探す）や、フランス語のSecurite（セキュリテ）[10]に由来するという説や、"Call to Quarters"（四方へ呼び掛け）や"Come Quick"（すぐ応答せよ）の略語だとする説もあるが、いずれも検証されていない。
日本
海軍の「ム」

日本の無線電信は逓信省が実用化を急ぐ海軍省に技術者を出して研究を進めたため、海軍省が先行して実用化を達成した。そのため海軍省が日本初の無線通信規則となる『無線電信通信取扱規則』[11]を定め、その第16条で5種類（イ、ヘ、フ、ネ、ム）の呼出略符号を規定した。海軍の全艦船・全望楼を一括して呼出すための「全局呼び出し」符号は和文モールスの「ム」（欧文の「Ｔ」。長音一つ）だった[12]。
逓信省はドイツの SOE を採用

日露戦争が終わり、逓信省の無線研究が再開された。逓信省としては1906年（明治39年）にベルリンで開かれた第一回国際無線電信会議の条約と規則が発効する1908年（明治41年）7月1日までに、日本でも海上移動による無線電報サービスを創業することを目指した。突貫工事で海岸局の建設と船舶局を設置し、それに従事する通信士を養成して、1908年5月16日、銚子無線JCSと天洋丸TTYの2局で逓信省の無線電報ビジネスがスタートした。これに合わせて直前の4月9日に『無線電報取扱規程』[13]を定め、ドイツ帝国の無線法にならい、本規則第6條に探呼略符号 ・・・― ― ― ・（SOE）を規定した[14]。
海軍省は反転させた EOS を採用

逓信省が無線電報サービスを創業したため、これまで海軍省の無線電信所（陸上）と艦船（海上）の間で交わされてきた無線電報の中で、官報の送信など軍用通信には当てはまらないものは、通常電報として逓信省の海岸局が有料で扱うことに決まった。逓信省と海軍省間で電報が交換されるため、1908年10月28日に、海軍省でも『海軍無線電報取扱規約』[15]を定め両省で規則を統一した。

海軍省はその第8条に探呼略符号 ・― ― ― ・・・（EOS）を規定した[16]。このように逓信省の略符号と反転させたものを制定したことで、SOEが聞こえれば逓信省の「全局呼び出し」、EOSが聞こえれば海軍省の「全局呼び出し」であると簡単に区別がついた。
逓信SOE と海軍EOS をCQで統一