CD不況（シーディふきょう）は、1999年以降音楽CDの売上金額が減少している現象をいう。CDの生産額は国によって多少の差はあるものの、世界的に1997年から1998年をピークとして減少傾向にある。本項では、主に日本における状況を記述する。
日本におけるCD売上の状況
1990年代のCDバブル

日本の音楽市場においては1990年代に、再生機器の普及が進み、人気テレビドラマやCMとのタイアップ戦略やカラオケブーム等で、若者層を中心とする旺盛な音楽需要に支えられ空前の「好景気」時代が到来した。

1997年、シングル年間販売数（日本レコード協会集計対象シングル、8cm+12cm）が1億6782万7000枚を記録、翌1998年は、CDアルバムの年間販売数が3億291万3000枚とピークを記録すると共に、日本国内での音楽CDの生産金額が8cm・12cmの合計で約5879億円（レコードやカセットテープを含めると約6075億円）、CD生産枚数が4億5717万枚とそれぞれ国内過去最高を記録しミリオンセラー作品が続出、後世マスコミで「CDバブル」とも回顧される活況となった。しかし翌1999年以降は売上が減少していき、さながらバブル崩壊の様相を呈した。
2000年代以降のCD不況

日本においては、CD販売枚数は1998年をピークとして以降減少し続けている。例としてシングルは、1995年・1996年・1998年には、オリコンチャートで20作以上がミリオンセラーを記録しているのに対し、1999年は9作と急減。さらに2002年以降は、毎年1作から数作が出るか出ないかというペースになった。その一方で、アルバムは2005年頃まではミリオンも多かったが、2007年以降はシングルと同様にミリオンが減り、売上が低下している。

CDの年間販売数は、1998年をピークに漸減し続けており、10年後の2008年には2億4221万2000枚（シングル5348万8000枚、アルバム1億8872万4000枚）、2018年には1億3720万5000枚と、20年間で半分以下まで縮小[1]。

その他方で、日本国内の有料音楽配信の販売数量（パソコンと携帯電話の合計）は、2006年より、シングルCD（8cm+12cm）の合計を上回る状況が続いている。2009年の販売数量（日本レコード協会集計対象）は、シングルCD（8cm+12cm）が計4489万7000枚に対し、インターネットダウンロード・シングルトラック（PC配信+スマートフォン）とモバイル・シングルトラック（着うたフル）の合計が、1億8540万7000本に及んだこともあった[1][2]。フル配信のミリオンセラー（100万DL以上）についても、シングルCDの減少と入れ替わる形で増加し、200万DLを超える作品も登場した（フル配信によるミリオン作品一覧については日本レコード協会#着うたフル以降を参照）。

2005年頃からは、CDにDVD（場合によってはHD DVDまたはBlu-ray Disc）やグッズ、キャンペーンコードなど様々な特典を付ける売り方（俗に言う限定版など）も徐々に増え始め、モーニング娘。は「色っぽい じれったい」のCDに握手会のキャンペーンコードを封入し、嵐も「WISH」のCD購入者限定の握手会を急遽開催するなど、後に「接触商法」「複数商法」と呼ばれるようになる売り方がこの時期から顕在化するようになった。その一方で、運営側の販促とは別にファンによる自主的な複数買い、大量買いも同時期に発生しており、オリコンチャート1位を目的とした「ハッピー☆マテリアル」のCDの購入運動（いわゆるハピマテ祭り）が起こっている（後に2016年のSMAP解散時にも、「世界に一つだけの花」でほぼ同様の現象が起こっている）。また、CDだけでなく配信サービス（YouTube、Spotify等）の再生回数を増やすなどの運動も行われている。なお、後に握手商法でチャートを独占することになるAKB48もこの年の暮れに結成しており、2005年は様々な意味合いで音楽業界の転換期だと言える。

2008年にはAKB48がキングレコードに移籍し、移籍第1弾作品の「大声ダイヤモンド」から握手券を封入させ、握手商法を拡大化させた。

2010年代前半からは、アイドル戦国時代突入で、各アイドルグループの度重なる活躍により、2012年までは回復が見られていたものの、2013年以降は再び低下を続けている。

また販売方法や形態の多さに疑問を抱く人も存在する。2015年ごろになるとミュージックカードでのリリースがエイベックスより始まり、CDメディアに代わる新たなものとして認知されるようになったが、流通ルートが限定され、間もなく市場から姿を消した。

シングルCDにおいては、iPod・iTunes・iTunes Storeの登場により、2006年以降は音楽配信によるデジタル・ダウンロードへ移行が進んだ。アルバムCDは、シングルCDに比べてさらに深刻で、統計を始めた1999年の2億7627万9000枚から漸減、2019年には8896万4000枚と、1億枚を割り込み、ピーク時の3分の1の状況となった。その上にデジタル・ダウンロードへの移行も2010年代に入ると伸び悩み[3]、総需要の減少に歯止めがかかっていない。
CDからストリーミングへ

2015年以降は、全般的に低迷傾向となったダウンロード販売に代わりSpotifyやApple Musicに代表されるサブスクリプション方式による定額制の音楽配信（ストリーミング配信）が普及、2018年以降ダウンロード販売の売上を上回る状況が続いている[4]。世界的傾向から見ても、それは顕著であり[5]、全米レコード協会によれば、2019年上半期のストリーミングサービス売上高は43億米ドルを計上、同国市場全体の80%を占めるに至った[6]。これは若年層を中心に価値観が変化、音楽が所有するものから共有するものになったと捉えることができる[7]。

動画サイト、特にYouTubeにミュージックビデオが公式にアップロードされることも一般的となり、音楽プラットフォームとしての地位を高めている。YouTubeの音楽部門担当リオ・コーエンによると、2021年6月から過去12ヶ月の間に世界の音楽業界（アーティスト、ライター、レーベル）に対してYouTubeから40億米ドル（約4,400億円）以上の支払いがあった。この内訳には、一般ユーザーによって作られたコンテンツのクリエイターに対する支払いも含まれる[8]。日本レコード協会が2020年12月に行った調査によると、12歳から69歳の音楽聴取手段で最も多かったのはYouTubeであった[9]。

メディア環境の変化に伴い、CDレンタルサービスを終了する店舗も多くなり、店舗数は減少傾向が続いている[10]。TSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブは、レンタル事業から別事業への転換を進めており、代官山 蔦屋書店は2020年にCDレンタルサービスを終了、書店特化型の店舗にリニューアルされた[11][12]。

2010年代以降集計CD年間売上ランキングのTOP20は、ほぼアイドルで占められている[13]。これについては、それぞれの業界から賛否両論が挙がっており、批判の声が後を絶たない。ただし、「CD売上=楽曲人気」や「CD売上=実演家人気」という図式からは脱却しつつあり、オリコンは2017年以降ダウンロード・ストリーミングの各ランキングを開始しているほか、ビルボードジャパンによるBillboard Japan Hot 100など、新たなヒットチャートによるヒット曲の可視化が進められている[14]。

それでもなお、日本は世界で最もCDが売れる国のひとつであり、2021年の音楽の総売上に占めるフィジカル（CD・レコード等）の割合は約60%で、これは世界で最も高い水準である[15][16][17]。日本でCD等の物理メディアが根強く支持される要因として、日本の音楽業界においてストリーミング配信への取り組みが遅れていることのほか「目に見えるもの、形に残るもの」を好む日本人の国民性が指摘されている[18]。またダウンロード形式と違いジャケットや歌詞カードもひとつの魅力となり、現在[いつ?]では、ジャケット写真を目的に購入する人も少なくない[要出典]。
年表（1990年代後半以降）

1998年 - 日本国内での音楽CDの生産金額が8cm・12cmの合計で約5879億円（レコードやカセットテープを含めると約6075億円）、CD生産枚数が4億5717万枚とそれぞれ過去最高を記録する[19]（翌年より、シングル・アルバム別では前年比で上回る年もあるが、CD全体の生産金額・枚数は一貫して減少を続ける）。