CBRNE（シーバーン）は、化学 (Chemical)・生物 (Biological)・放射性物質 (Radiological)・核 (Nuclear)・爆発物 (Explosive) のアクロニムである[1][2]。これらによって発生した災害をCBRNE災害[3]と称する。主に民間防衛の文脈において使われる言葉で、1990年代以降のテロリズム脅威に対して発生してきた総称としての概念である[4][5]。テロのみならず、事故や災害についてもCBRNE事案として捉えられるようになっている[4]。従来まで核 (AまたはN→Nuclear)・生物 (B)・化学 (C) の頭文字をとったABCと表記され次にNBC、その次にNに換わって放射能（RadioActive）を意味するCBRで表記していたが、さらに放射線による破壊と核爆発による物を分けてCBRN（シーバーン）と呼称していたが、近年では先進国を中心にさらに爆発物（Explosive）を加えたCBRNE[6]と表記するのが一般的となっている。
概要

CBRNEは、下記の5項目を意味する。
C: 化学 (Chemical)
有毒物質や化学兵器による。工業災害（英語版）や化学テロなどが想定されている[4]。
B: 生物 (Biological)
病原体や生物兵器による、いわゆるバイオハザードである。人為的なものに限定されず、感染症のパンデミックなども、CBRNE災害に準じて扱われる[4]。
R: 放射性物質 (Radiological)
放射性物質や放射能兵器（ダーティー・ボム）による原子力事故などが想定されている[4]。
N: 核 (Nuclear)
核兵器を用いた核爆発によるテロである[4]。第三世界や非国家主体による核テロリズムが想定されている。
E: 爆発物 (Explosive)
爆発物（即席爆発装置含む）によるテロ・災害である[4]。また、上記の4種災害との複合的なテロ・災害も想定されている。

各国では、CBRNE事案に対する方策を検討・実施しており、欧州連合ではEU CBRN CoE (European Union Chemical Biological Radiological and Nuclear Risk Mitigation Centres of Excellence Initiative) を立ち上げているほか[7]、世界健康安全保障イニシアティブ[8]においても、CBRNE対策が話し合われるなど、国際的な協力体制の構築が図られている。
CBRNE災害の実例.mw-parser-output .tmulti .thumbinner{display:flex;flex-direction:column}.mw-parser-output .tmulti .trow{display:flex;flex-direction:row;clear:left;flex-wrap:wrap;width:100%;box-sizing:border-box}.mw-parser-output .tmulti .tsingle{margin:1px;float:left}.mw-parser-output .tmulti .theader{clear:both;font-weight:bold;text-align:center;align-self:center;background-color:transparent;width:100%}.mw-parser-output .tmulti .thumbcaption{background-color:transparent}.mw-parser-output .tmulti .text-align-left{text-align:left}.mw-parser-output .tmulti .text-align-right{text-align:right}.mw-parser-output .tmulti .text-align-center{text-align:center}@media all and (max-width:720px){.mw-parser-output .tmulti .thumbinner{width:100%!important;box-sizing:border-box;max-width:none!important;align-items:center}.mw-parser-output .tmulti .trow{justify-content:center}.mw-parser-output .tmulti .tsingle{float:none!important;max-width:100%!important;box-sizing:border-box;align-items:center}.mw-parser-output .tmulti .trow>.thumbcaption{text-align:center}}核兵器により破壊された広島市。化学兵器により殺害されたハラブジャ市民（写真は祈念館での復元展示）。
広島市への原子爆弾投下 / 長崎市への原子爆弾投下 (N・R)
1945年8月6日には日本国広島市を、8月9日には長崎市をアメリカ軍が核兵器で攻撃した事件。被災者が主として非戦闘員であり、また世界初の核兵器の実戦使用であったためにCBRNE対策が確立されていなかったこともあって甚大な被害が生じ、広島市の人口35万名のうち約14万名、長崎市では約15万名が死亡、また放射線被曝によってさらに多くの被災者が出た。
スリーマイル島原子力発電所事故 (R)
1979年3月28日、アメリカ合衆国東北部ペンシルベニア州のスリーマイル島原子力発電所で起きた炉心溶融（メルトダウン）事故。スリーマイル島 (Three Mile Island) の頭文字をとってTMI事故とも略称される。国際原子力事象評価尺度 (INES) においてレベル5に分類される。
ボパール化学工場事故 (C)
1984年12月2日、インド・マディヤ・プラデーシュ州の州都ボパール市で発生した化学災害。同市で操業中だったユニオンカーバイド社系列の化学工場からイソシアン酸メチル (MIC) が流出、近隣市街に拡散した。夜明けまでに2000人以上が死亡、15–30万人が被害を受けた。その後も被害は拡大し、最終的には様々な要因で1万5000人?2万5000人が死亡したとされており、世界最悪の化学工場事故と言われている。
チェルノブイリ原子力発電所事故 (R)
1986年4月26日、ソビエト連邦（現：ウクライナ）のチェルノブイリ原子力発電所4号炉が炉心溶融（メルトダウン）ののち爆発・炎上し、多量の放射性物質が大気中に放出され、ウクライナ・ベラルーシ（白ロシア）・ロシアなどを汚染した。後に決められた国際原子力事象評価尺度 (INES) においてレベル7（深刻な事故）に分類され、史上最悪の原子力事故とされる。行政当局がパニックや機密漏洩を恐れ事故を内外に数日間公表せず隠蔽、遠隔操作の機械が高レベル放射線により尽く故障、事故処理に投入された作業員85万人のうち、5万5,000人が死亡したと2000年4月26日に行われた14周年追悼式典で発表。人的被害は人類原子力事故史上最悪となった。
サンドの化学物質流出事故（英語版）（C）
1986年11月1日、スイスのバーゼルで発生した化学薬品倉庫火災。有毒ガスを含んだ煙が発生したため近隣住民は避難し、消火に伴い大量の汚染物質がライン川に流出し、川は赤く染まり大量の生物が死滅した。チェルノブイリ事故から注意を逸らすためのKGBによるサボタージュであった可能性が疑われている。
ハラブジャ事件 (C・E)
1988年3月16日、イラク・ハラブジャ市をイラク軍が通常兵器および化学兵器で攻撃した事件。サッダーム・フセイン政権により、反政府傾向の強いクルド人市民が攻撃された白色テロであり、「ケミカル・アリ」として知られたアリー・ハサン・アル＝マジードによって計画・実行された。少なくとも5,000名が死亡、10,000名が負傷した。
松本サリン事件 / 地下鉄サリン事件 (C)
1994年6月27日に日本国長野県松本市の住宅街、1995年3月20日に日本国東京都区部の地下鉄車内において発生した化学テロ事件。オウム真理教教徒らにより、神経ガスのサリンが散布されたもので、松本市で死者8名と重軽傷者660名、東京都で死者13名と6,000名以上の負傷者を出した。都市部のCBRNE災害について、極めて重大な教訓を残した。
東海村JCO臨界事故 (R)
1999年9月30日、日本国茨城県東海村において発生した原子力事故。作業員3名が致死量の中性子線を被曝、集中治療を受けたが2名が死亡した。周辺住民の避難や、自衛隊の災害派遣も行われた。国際原子力事象評価尺度 (INES) においてレベル4に分類される。