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開発元Apple
初版2014年10月20日 (9年前) (2014-10-20)
対応OSiOS 8以降
watchOS
プラットフォーム店舗決済(NFC決済)・オンライン決済(Webおよびアプリ上)
2014年以降発売の全iPhone(iPhone 6以降)、歴代の全Apple Watch
オンライン決済のみ(Webおよびアプリ上)
2014年以降発売の全iPadシリーズ(iPad Air 2, iPad mini 3以降)、Macシリーズ
ライセンスプロプライエタリソフトウェア
公式サイトwww.apple.com/jp/apple-pay/
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Apple Pay（アップル ペイ）とは、Appleの決済プラットフォーム、およびSecure Enclaveが組み込まれたAppleのCPUを使用しているデバイスにのみ搭載されている[1]モバイルウォレットのことである[2]。 OSと一体になったアプリ内決済機能を備え、店舗での決済に近距離無線通信(NFC)によるEMVコンタクトレス（NFC Type-A, NFC Type-B）とFeliCa（NFC Type-F）を用い、カード番号の代わりにそれをトークン化したものを使って決済するのが特徴である。モバイルウォレットであるためApple Pay単独では決済を行うことができず、必ずAppleと提携するクレジットカード会社（イシュア）・金融機関・交通機関などの決済サービス事業者が発行する各種カードをデバイスに登録する必要がある。Secure Enclaveの設計上、iPhone 8・Apple Watch Series 3以降のデバイスでは最大12枚、それ以前のデバイスでは最大8枚までのカードを登録することができる[3]。 iOS 8では単独のモバイルアプリケーションとして存在していたが、iOS 9でiOSの標準機能になったため、カード管理・残高照会などの機能はチケット管理アプリのPassbookとともにウォレットアプリWalletに統合された[2]。 Appleの収益となる決済手数料は、加盟店からではなくカード会社（イシュア）から徴収している[2]。Financial Timesによるとアメリカ合衆国では0.15%、デビットカードの場合は0.005%と低く[4] 、イギリスではさらに低い。これは欧州経済領域の2015年6月8日から発効した、クレジットカード0.3%、デビットカード0.2%規程が影響している[5][6]。 クレジットカードの国際ブランド6社によるEMVCoが2014年に定めたEMV Payment Tokenisation Specification ? Technical Frameworkを、商用サービスとしては世界で初めて採用[7]。これはクレジットカード番号などの代わりに、利用者が決済事業者・国際ブランドが運営するトークンサービスプロバイダ[8]が発行したトークン（デバイスアカウント番号）をショップなどを介してトークンサービスプロバイダに渡し、トークンサービスプロバイダでトークンとカード番号を変換したものをカード会社（イシュア）に提供することでセキュリティと決済を実現している[2][9]。Apple Payにカードを登録するたびに、新たなトークンが発行される。そのため何らかの理由でトークンが漏洩したとしてもカード番号を無効化する必要はなく、Apple Payのカード登録を解除するだけで以前のトークンを無効化することができるため、不正使用の被害拡大を防ぐことができる。なおトークンはCPUの中にあるSecure Elementに保存されており[10]、利用者が直接確認することはできないが、下4桁はWalletで確認することができる。 決済時の生体認証による本人確認についてはFIDOを採用しており、Touch IDセンサーによる指紋認証、またはFace IDセンサーによる顔認証、またはApple Watch端末をダブルクリックすることで支払が行われる[11][12][11]。一部の交通系ICカードでは、本人確認時に通行の妨げになることを防ぐため、本人確認を省略することができるエクスプレスカード機能がある。 探す機能経由でサービスを停止することができるため、デバイスの紛失時にカードの不正使用を防ぐことができる[13][14]。
概要
セキュリティ
