App Store はNTTドコモのiモードを研究して作られているという意見がある[4]。
沿革

2008年7月10日、iPhone 3Gの発売とともにサービスを開始。

2009年

1月、ダウンロード数は約5億本突破。アプリケーション数は約1万5,000本[5]。

7月、ダウンロード数は約15億本突破。アプリケーション数は約6万5,000本[6]。

11月、ダウンロード数は約20億本突破。アプリケーション数は約10万本[7]。


2010年

2月、コンテンツ規制を強化[8]。

4月、iPad用のiBooksの提供を開始[9]。

6月、ダウンロード数は約50億本突破。アプリケーション数は約20万本[10]。

12月、電子書籍の海賊版が問題化する。


2011年

1月22日、ダウンロード数が100億本突破[11]。

7月22日、ダウンロード数が150億本突破[12]。


2015年6月、ダウンロード数が1,000億本突破。アプリケーション数は約150万本[13]。

2016年

6月、ダウンロード数が1,300億本突破。アプリケーション数は約200万本[14]。

8月17日、App Store、およびApple Music、iTunes、iBooksが日本の大手通信キャリアのau（KDDI・沖縄セルラー電話連合）が提供するau端末の月額料金と合算して支払える「auかんたん決済」を利用した決済に正式対応となった（日本の大手通信キャリアとしては史上初。ただし法人契約は除く）[15]。


2017年、アプリ総数は約210万本[注 1]。

利用

App StoreはパソコンのiTunes、またはiPhone、iPod touch、iPadの「App Store」アイコンからアクセスできる。前者はiTunes App Storeと呼ばれる場合がある。

iTunes App Storeのトップページには「ニューリリースと注目作品」や「Whats' Hot」「Today」などのコーナーがあり、App Storeが選んだお薦めのアプリケーションが並んでいる。人気アプリは「トップチャート」に掲載される。「有料App」や「無料App」は人気順、「トップセールスApp」は売上高順に配列される[16]。各アプリケーションの詳細ページを開くと、スクリーンショットやカスタマーレビューを見ることができる。

アプリケーションの購入にはiTunes Storeのアカウントが必要である。無料アプリケーションのダウンロードも手続上「購入」と呼ばれる。

購入・ダウンロードしたアプリケーションは、原則としてiTunesとiPhone（またはiPod touch、iPad）を同期すれば両方に保存される。ただし削除した場合の挙動は若干異なる。

iTunesライブラリからアプリケーションを削除したあと、削除したアプリケーションがホーム画面に存在するデバイスと同期した場合は、処理方法を尋ねるダイアログボックスが出現する。「転送」を選ぶとアプリケーションがデバイスからiTunesライブラリに転送されライブラリ上に復活する。「転送しない」を選ぶとデバイスからも完全に削除される。

デバイス上でアプリケーションを削除したあと、削除したアプリケーションがライブラリに存在するiTunesと同期した場合は、iTunesに表示されたデバイス内のアプリケーションタブにある管理画面で削除したアプリケーションのチェックが自動的に外れ、以後は同期されない。ただしアプリケーション本体はiTunesライブラリに残っているため、前述の管理画面でチェックを入れ直すと、アプリケーションがiTunesライブラリからデバイスに転送され、再び使えるようになる。

開発

App Storeは、外部の開発者の出品を受け入れている。

開発者はまずMax OS X v10.5以降のオペレーティングシステムを搭載したIntel Macを保有していることが当初は前提であったが、2012年1月現在ではiOS 5向けのソフトを開発するにはMac OS X v10.6.8以降とXcode 4.2以降が必要である[17]。また、Apple Developer ConnectionにApple Developerとして登録（無料）、その後、年会費99ドル（税込みで8,400円）の「iOS Developer Program」に加入することが必須である。開発に使うMacにiOS SDKをダウンロード・インストールする。必要に応じて動作検証用のiOSをダウンロードしてiTunes経由で実機（iPhone、iPad、iPod touch）にインストールする。

Mac上でXcodeを使ってアプリケーションを作成。iOS Developer Program会員のみアクセスできるウェブサイト「iTunes Connect」でアプリケーションを登録。Appleが行う審査を通過すれば、App Storeに出品される。価格は開発者が自由に設定でき、有料の場合は売上げの3割を手数料・ホスティング料としてAppleが徴収し、残り7割が開発者の取り分となる。
メリットと問題点

個人開発者や小企業にも一攫千金のチャンスがあるとされ[18]、開発者が急増[19]。2009年9月時点でのAppleの会員制開発者組織「iPhone Developer Program」登録者数は約12万5,000人に及び[20]、スタートとともに、さながらゴールドラッシュの様相を呈した。