ちなみに、ANNが発足した1970年当時の加盟局数は19局であったが、このうち、ANN単独加盟（フルネット）局となったのは、キー局のテレビ朝日（当時はNETテレビ）を除けば、北海道テレビ、毎日放送（MBSテレビ）、瀬戸内海放送、九州朝日放送の4局だけであった。また、中京広域圏については、名古屋テレビと中京テレビの2局が重複加盟していたほか、ANN発足直後は岡山・高松両地域が広域圏化する前であったため、岡山放送と瀬戸内海放送がそろって加盟していた（この当時は重複加盟ではなかった）。

さらに、青森テレビは開局当初ANN単独加盟局だったが、当初からTBS系列の番組を主体とした実質クロスネットで編成していたため、JNN協定であるクロスネットの禁止に該当することからJNNの正式加盟を見送った経歴があった。ただし、報道取材に関してはネットチェンジまでANNの報道とは別に、特例としてJNNの取材と番組販売が別枠で認められていた。この関係で全国ニュースのほとんどがJNNニュース枠（『ニュースコープ』『JNNニュースデスク』を含む）となり、ANNニュースは昼枠と一部ゴールデンタイムのスポットニュース枠だけで、ニュース以外の番組供給もJNN 7：ANN 3の割合に留まった。その後JNN協定の更なる見直し（「加盟局は他系列局のニュースを流さない」の項目が追加される）に伴い大阪の毎日放送とともに1975年3月31日にANNを脱退、 番組供給も含めJNNに正式加盟（ネットチェンジ）したと同時に青森県のANN加盟局が青森放送に移行し（NNNとのクロスネットとなる）1991年9月30日まで加盟、翌10月1日には加盟局が青森朝日放送に移行した。

1970年3月27日（金曜日）の日本経済新聞（東京版）にNETテレビが出稿した広告では、『ダイナミックにのびるNETネットワーク』の表題で、「北から南まで主要都市を網羅するNETネットワークは更に今年、仙台地区、広島地区の新局[注釈 18] 誕生を迎え、ネットワークのパワーアップをめざしています」との説明と、4月改編の新番組紹介とともに、北海道テレビ・青森テレビ・テレビ岩手・福島中央テレビ・新潟総合テレビ・NETテレビ・中京テレビ・名古屋テレビ・毎日放送・テレビ山口・瀬戸内海放送・九州朝日放送・テレビ熊本・テレビ大分・鹿児島テレビに加え、後年には独立局として扱われているサンテレビ・近畿放送と、当時正式にキー局との系列関係がなかったテレビ宮崎を記していた。

1972年版『日本民間放送年鑑』に出稿したNETテレビの広告には、『NETラインネットワーク』の名称で、北海道テレビ・青森テレビ・テレビ岩手・ミヤギテレビ・福島中央テレビ・名古屋テレビ・中京テレビ・毎日放送・岡山放送・広島ホームテレビ・テレビ山口・瀬戸内海放送・九州朝日放送・テレビ熊本・テレビ大分・テレビ宮崎・鹿児島テレビの17局が当時の略称で記されていた。

1975年には、朝日新聞社の意向で、新聞社との資本関係を明確にするため（いわゆるネットチェンジ（腸捻転解消政策））、同年3月31日より、準キー局が毎日放送から朝日放送に変更されている。詳細は「ネットチェンジ#朝日放送から見た歴史」および「高橋信三#腸捻転解消へ」を参照「斎藤守慶#ネットチェンジと新喜劇」および「ジャパン・ニュース・ネットワーク#沿革」も参照

テレビ放送を主体に行う放送ネットワークとしては、他系列メインのクロスネット局が多い時代が長く続き（特に1970年代以後に開局した新局の多くはUHFであるため、以前から先発VHFで放送していた『モーニングショー』『アフタヌーンショー』や一部のドラマ・バラエティなどの多くのスポンサードネット番組は、ANN系列開局後もサービスエリアがVHFより狭くなることや、中継局が整備されていないことから、視聴者保護の観点であえてUHF新局に移行せず、既存VHFでのネットを維持した例が多数存在した[注釈 19]）、1981年開局の福島放送、1982年開局の鹿児島放送のように民放3局目をANNのフルネット局で開局するケースが出てくるものの、1988年末時点でフルネット局はわずか12局[注釈 20] のみであった。

その後バブル経済当時に郵政省（現在の総務省）が推進した「全国4局化」[注釈 21] や、1987年にテレビ朝日が「10年間に系列局を10局増やす」を目標とするネットワーク強化政策「完全系列22局体制確立」を策定した[8] ことにより、他系列と比較して大きく出遅れた系列局の整備に取り組み、1989年の熊本朝日放送開局を皮切りに、1996年10月の岩手朝日テレビ開局までフルネット新局が増え、現在のフルネット局24局ネットワークを完成[注釈 22] させて、7年間で文字通り「倍増」した[注釈 23]。「平成新局#テレビ局」も参照1996年から2003年まで使用された系列シンボルマーク

岩手朝日テレビの開局に合わせ、系列シンボルマーク（ネットワークシンボル）を制定した（アメリカのグラフィックデザイナー・ティム・ガービンによるもの）[9]。テレビ朝日は制作著作テロップなどでロゴとして使用した[10]（以前より使用されていた赤と緑を用いた「10」マークも併用[11]）。また、各局でも広報等で使用されていたが[12]、2003年10月にテレビ朝日及びANNの新ロゴを制定した後には、使用されなくなった。

なお多局化が進んで以降、一部基幹局はブロックのまとめ役としての役割を担っており、テレビ朝日社長の働きかけにより、東北及び九州地区での経営統合を前提とした放送法の特例が設けられた。

ANNをメインとしないクロスネット局にも、同時または遅れ・先行ネットの番組にもフルネット局と同様のネット保障が受けられ、その保証金が高額だったため、クロスネット局はANNを離れ辛かったという[注釈 24]。なお俗に「排他協定」とも言われるJNNのニュース協定との関係上、クロスネット時代のテレビ山口のようにニュース番組をネットせず、一般番組のみのネット保障契約を結んでいた例もあった。ちなみに、現在のJNNでは排他協定の解釈上、他系列とのクロスネットを組むことは一般番組においても不可能である（但し、宮崎放送や山陰放送などのように、テレビ朝日・ANN制作番組を番組販売や個別スポンサードネット扱いでの購入によりネットしている局はあり、その場合はこの限りではない）。
沿革

1959年3月 - 日本教育テレビ（NETテレビ。現在のテレビ朝日）開局と同時に、朝日テレビニュース社（東映と朝日新聞社の合弁会社）制作の『NETニュース』として放送開始（オープニングには「朝日新聞製作」のクレジットが入っていた）。九州朝日放送にもネットされる（タイトルは『KBCニュース』）。

1959年5月 - 3社ニュース枠向け『朝日新聞ニュース』の制作が朝日テレビニュース社に移管され、実質『NETニュース』と同内容となる。

1960年4月 - 毎日放送、札幌テレビにもネットされる。前者は『MBSニュース』、後者は『朝日新聞ニュース』のタイトルで放送。

1962年4月 - 名古屋テレビにもネットされ、『朝日新聞ニュース』のタイトルで放送。

1967年7月 - 日本の民放で初めての深夜の25分ワイドニュース『NETテレビ（ないしは系列局名） 夜のワイドニュース』開始。

1968年11月 - 北海道テレビにもネットされ、『HTBニュース』のタイトルで放送。

1969年4月 - 中京（UHF）テレビにもネットされ、『中京テレビニュース』のタイトルで放送[注釈 25]。

1970年1月 - ANNの発足に伴い、『NETニュース』を『ANNニュース』に改題。ネット局も随時この名称に統一。

1973年4月 - 中京広域圏のネット局が名古屋テレビに統一。

1974年4月 - ANN協定締結。

1975年3月31日 - 関西地区のネット局が腸捻転解消に伴って、MBSテレビからABCテレビに変更。